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報告書

環境中における長半減期放射性核種の定量法とそのレベルに関する調査研究(III)

not registered

PNC-TJ1309 98-001, 161 Pages, 1998/02

PNC-TJ1309-98-001.pdf:5.01MB

本報告は、昨年度に引き続き環境中に存在する核燃料サイクルに深く関連した長半減期放射性核種の分析定量法とそのレベルに関する調査研究結果をとりまとめたものである。本調査研究は1995年度から1997年度の3ケ年間で行われ、最終年度としての本年度は、学会から最新情報を入手すると共に、分析法の妥当性を確認する手法の一つであるクロスチェックを、海底土試料中の$$alpha$$核種分析について実施した。本報告書には、以下の項目の内容が記載されている。(1)環境における放射性核種の挙動(2)放射性核種の分析法(3)学会からの情報収集(4)クロスチェック($$alpha$$核種分析)

報告書

地層処分FEP情報データシステムの開発(II)

木村 良則*; 羽柴 理一郎*

PNC-TJ1064 98-003, 289 Pages, 1998/02

PNC-TJ1064-98-003.pdf:25.85MB

高レベル放射性廃棄物地層処分のような大規模で複雑かつ広範囲な領域を含む問題においては,要素情報の関連構造を理解しやすい形に表現することが重要であると考える。高レベル放射性廃棄物地層処分は,非常に多くの要因が関連しており,その関連構造をわかりやすく可視化することができれば,問題解決の有効な支援につなげることができるであろう。平成9年度の研究では,このような視点から,シナリオ開発に用いているFEP手法による個々の現象や事象等を記述した個別リストの因果関係構造を可視化するため,インフルエンス・ダイアグラムを動的に自動生成するための手法について検討し,地層処分FEP情報データベース・システムの全体管理機能と試作システムの開発を行った。開発したシステムは,UNIXシステムを用いた地層処分FEP情報データベースサーバのXウィンドウを基盤にしたグラフィックス・ユーザーインターフェイスを作成し,構築した地層処分FEP情報データベース機能と密接に連結し動作するものである。また,FEP情報を幅広くアプローチし様々な視点から情報を収集するための手段として,インターネットを利用して地層処分FEP情報データベースを外部専門家等に貸与する方法も試作した。以上の平成9年度成果から,現在のシステムを用いることにより情報の収集および管理に関しては運用のレベルの成果が得られたが,次年度以降の課題としてシナリオの構築手法及びシナリオ及び情報のフィルタリング機能開発を更に発展させる必要性がある事が分かった。

報告書

基盤原子力用材料データベースシステム(データフリーウェイ)のインターネット利用によるネットワーク網の整備・改訂

舘 義昭; 益子 真一*; 加納 茂機

PNC-TN9430 97-003, 17 Pages, 1997/05

PNC-TN9430-97-003.pdf:0.51MB

動燃,金材技研,原研およびJSTの4機関の共同研究により開発が進められたきたDFWシステムは、システムの整備にともない材料データの入力が行なわれてきている。動燃においては、セラミックスや耐熱合金等新素材のアルカリ腐食特性に関するデータを中心に実験データ、文献データあわせて約1200件のデータ入力がこれまでに進められている。また、昨今目覚ましく普及・発展してきているインターネットを利用したDFWの分散検索が可能となるようシステムの高度化を図るとともに、ネットワーク網の整備を行った。これはインターネットを介したクライアント-サーバ方式であるため、DFWマシン上にWWWサーバを設置し、WWWブラウザからのデータベース検索が可能となるようユーザインターフェイスを高度化した。また、このDFWシステムに外部機関からアクセス可能なようにマシンを動燃ファイアウォールの外側に設置するとともに、動燃の基幹LAN内からの利用およびメンテナンスを可能とするようなDFW-LANを整備した。これは、基幹LANを介して外部設置マシンとパソコン間のLANを構築し、データ作成・入力・解析処理等、これまでDFWマシン1台が行っていた処理作業をパソコンに分散させたものでもある。これらの整備によりDFWはより高速かつ高性能なネットワーク上での利用が可能となり、材料データベースとしての有効性が一層高まった。

報告書

環境中における長半減期放射性核種の定量法とそのレベルに関する調査研究(II)

not registered

PNC-TJ1309 97-001, 112 Pages, 1997/03

PNC-TJ1309-97-001.pdf:3.5MB

本報告書は、昨年度に引き続き環境中に存在する核燃料サイクルに深く関連した長半減期放射性核種の分析定量法とそのレベルに関する調査研究結果をとりまとめたものである。特に、本年度は、研究の最終段階にあたる分析法の確認手法の一つであるクロスチェックを、日常食中の自由水トリチウム分析及び木片試料中のC-14分析について実施した。本報告書には、以下の項目の内容が記載されている。(1)国内および国際学会(日本、オーストリア、ロシア、フランス、中国)からの情報収集(2)液体シンチレーション測定に関する最近の話題・光子($$gamma$$線)/電子($$beta$$線)-排除アルファ液体シンチレーション(PERALS)スペクトロメトリー・トリチウム分析におけるバックグランド計数の変動(3)分析精度とクロスチェク・炭素-14分析・トリチウム分析

論文

INISデータベースの特徴とその利用

高橋 智子; 横尾 宏

原子力工業, 39(10), p.31 - 35, 1993/00

INISのシステムの概要、データベースの特徴、検索上の留意点、利用申込み等について、所外の読者に対して紹介した。

論文

The Japanese nuclear energy encyclopedia edited and computerized to promote public acceptance, Chapter 11; Radiation

下桶 敬則; 小林 定喜*; 小林 健介; 鈴木 康夫

Proc. of the Int. Conf. on Radiation Effects and Protection, p.496 - 499, 1992/00

科技庁の委託により、原研、放医研など関係6機関で原子力に対する国民の理解を助ける目的で、標題のデータベースを構築している。1991年8月からPA講師などによる限定的利用も始めた。データベースは原子力の全分野をカバーするべく、次の16の大項目から構成されている。1.エネルギー、2.電力、3.原子力開発に係わる国の方針、4.原子力発電の技術と現状、5.核燃料サイクルの技術と現状、6.原子炉廃止措置、7.原子力安全規制、8.運転管理データ、9.原子力安全研究、10.新しい原子力利用、11.放射線、12.国際協力、13.世論、14.海外の動向、15.Q&A、16.補充編。本発表は特に11.「放射線」について行うもので、生物影響(70件)、放射線防護(130件)などのデータ概要を紹介する。併せてデータベースのシステムにも触れる。

報告書

輸送容器データベースシステムの開発ー動燃技報No.77別刷

倉上 順一; 大内 祐一朗; 松田 瑛; 八巻 孝雄*

PNC-TN8410 91-087, 4 Pages, 1991/03

PNC-TN8410-91-087.pdf:0.16MB

動燃核物質管理室では,輸送物の新たな安全解析書の作成を省力化し,既存の安全解析書については,検索,修正,追加,削除等を迅速かつ正確に行うことを目的とした,輸送容器データベースシステムの開発を行った。これは輸送物の安全解析書に記載されている文書,数値,数式等の情報を対象としている。本システムはキャラクタディスプレイ端末を通して計算機で稼働し,プログラム言語はFORTRANを用いた。機能としてはより簡単な操作で情報の出し入れが可能であり,また情報の検索が容易である。このシステムにより既存の安全解析書については輸送物の設計変更のための修正・追加等が迅速かつ正確に行える。更に,業務の効率化,合理化が図られた。また,新たな安全解析書の作成作業が容易になったと報告した。

報告書

原子力発電プラント・データベース(PPD)の情報検索システム利用手引書

泉 文男; 堀上 邦彦; 小林 健介

JAERI-M 90-218, 67 Pages, 1990/12

JAERI-M-90-218.pdf:1.92MB

原子力発電プラント・データベース(PPD)は、原子力発電所の設置(変更)許可申請書を情報源とする4階層のツリー構造のデータベースである。本データベースから必要な情報が必要時に迅速かつ的確に検索できるよう、3種の情報検索機能(分類ガイド検索、文字列検索および条件検索)を有する情報検索システムを整備した。本報告書は、日本原子力研究所大型汎用計算機の日本語処理機能を有する端末装置からの利用者に対する利用手引書である。

論文

第10回国際オンライン情報会議に参加して

板橋 慶造

専門図書館, (111), p.39 - 43, 1987/00

第10回国際オンライン情報会議が1986年12月2-4日、ロンドンで開催され、約5,000人の参加者があった。そこでは、オンラインの将来を見通したテーマがとりあげられ、CD-ROMを利用した電子出版と検索、化学分野のファクト・データベース、ネットワーク、サーチャーの役割、エキスパートシステムを利用したオンライン情報システム、データベースの検索技術、情報マーケット、マイコン利用者のためのソフトウェア、データベースの比較と評価、ダウンローディングなど多岐にわたる議題について討議がなされた。

論文

Development of a computerized support system for the emergency technical advisory body in Japan

小林 健介; 飛岡 利明; 藤本 和男*; 鴻坂 厚夫; 石川 迪夫

IAEA-SM-280-38, 13 Pages, 1986/00

緊急技術助言対応システムは、緊急時に緊急技術助言組織に対して、技術助言に役立つ情報を提供することを目的としている。本システムの機能は次のとおりである:(1)原子力安全委員会に常備されている原子力発電所に関わる情報等の検索・表示、(2)事故時のプラント状態に関わる情報やモニタリング情報等に基づき、プラントの状態把握と核分裂生成物の環境放出の有無やその時期を予測する機能、(3)環境への影響評価を予測する機能、(4)防護対策を検討する機能。 原研では、科学技術庁の委託を受けて3年計画でこれを開発するための検討を行ない開発計画を立案したので報告する。

口頭

東京電力福島第一原子力発電所事故関連情報アーカイブの現状と課題

早川 美彩

no journal, , 

日本原子力研究開発機構では、東京電力福島第一原子力発電所事故からの復旧・復興に向けた研究開発の支援という観点から、同事故に関連するインターネット情報及び学会等における口頭発表情報を収集・整理し、「福島原子力事故関連情報アーカイブ(FNAA)」として発信している。本発表では、2016年3月にリニューアルした検索システムの概要を中心に紹介する。

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