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論文

JAEA高崎量子応用研究所の研究

玉田 正男

原子力年鑑2016, p.148 - 152, 2015/10

高崎量子応用研究所は、昭和38年(1963年)4月に設置された。現在、イオン, 電子線, Co-60$$gamma$$線などの量子ビーム照射施設を有し、中性子, 放射光など他の量子ビーム照射施設を含めて横断的な活用を進める量子ビーム利用プラットフォームの一端を担う研究所として、研究開発を進めている。最近の技術移転例は、セシウム除去用カートリッジ型フィルタや吟醸酒製造に適した清酒酵母である。また、最近の実用化例としては、放射線橋かけ樹脂の学校教材化がある。引き続き、アウトリーチ活動などを通じて放射線利用に対する理解促進を図って行く。

論文

放射線改質した材料の環境,医療・福祉への応用

吉井 文男

原子力システムニュース, 15(2), p.31 - 37, 2004/09

最近技術移転した3つの製品について紹介する。(1)セルロースの誘導体であるカルボキシメチルセルロース(CMC)が濃度10%以上のペースト状照射により橋かけ反応を起こすことを見いだした。そのゲルを充填したマットが床ずれ防止に有効であることを実証し、民間企業が昨年の5月から販売を開始した。(2)橋かけ助剤であるトリアリルイソシアヌレート(TAIC)を添加したポリ乳酸は、30kGyの比較的に低線量で橋かけし、耐熱性が向上したため、熱収縮チューブに応用できた。(3)ポリビニルアルコールを主成分とする電子線橋かけハイドロゲルが創傷被覆材に有効であることをゲル物性測定や臨床試験から明らかにし、実用化した。

論文

放射線利用技術の民間への移転促進; 研究者による出張技術相談会

笠井 昇

Isotope News, (600), p.9 - 10, 2004/04

高崎研究所で得られた成果や新しい技術を社会に迅速に還元するため、技術移転推進チームを組織して活動を行っている。その活動内容について紹介した。オープンセミナーによる技術相談や放射線利用の技術講習会,得られた成果や技術を解説したパンフレットの配布,推進チームの活動や技術移転関連の催しを掲載したTTTニュースの発行,研究者が現地に出向いて技術相談に応じる出張技術相談会などである。出張技術相談会は平成15年10月に太田市、平成16年1月に桐生市で行い、放射線利用技術の講演とポスターにより高崎研の技術を紹介した。これまでの活動成果として、7件の放射線利用技術が移転できた。

論文

放射線利用技術の普及を目指す技術移転活動

笠井 昇; 玉田 正男

原子力eye, 50(3), p.23 - 25, 2004/03

高崎研究所で得られた研究成果や新しい技術を社会に還元し、民間に技術移転を行うため、平成14年6月から所内に技術移転推進チームを組織し、活動を行っている。技術移転促進の活動として、オープンセミナー及び技術相談会、特許や新しい技術のホームページを利用した紹介、放射線利用の技術講習会の開催、出張技術相談会の開催などを行っている。今回は高崎研究所技術移転推進チームが行ってきた活動について紹介する。

論文

放射線利用研究; 高崎研究所40年のあゆみ「そして輝かしい未来へ」

数土 幸夫

放射線と産業, (100), p.10 - 11, 2003/12

昭和38年高崎研が、我が国の放射線利用研究の中央研究機構として設立されてからこの4月で40周年となった。この間の研究の変遷と国民生活の向上に果たしてきた役割を簡潔に述べた。特に「暮らしに役立つ放射線利用研究」として、材料,環境保全,計測技術、さらにはバイオ等常に、先端的研究を我が国のCOEとして推進した成果を述べるとともに、引き続き「環境と調和した新産業の創出」を進めていくことを述べた。

論文

電子ビームによるごみ燃焼排煙中ダイオキシンの分解

廣田 耕一

Isotope News, (566), p.9 - 11, 2001/07

原研高崎では、電子ビーム照射によりごみ燃焼排煙中のダイオキシン類の濃度を1/10程度に低減する技術を開発するため、2000年10月より高浜クリーンセンターにおいて試験を行っている。本稿では、主に電子ビームによるダイオキシン分解試験装置の概要について紹介した。本試験は2002年3月まで実施し、実用性を評価した後、技術移転を行う予定である

報告書

安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)(改訂2)

not registered

JNC-TN1400 2000-002, 56 Pages, 1996/03

JNC-TN1400-2000-002.pdf:2.3MB

核燃料サイクル開発機構(以下「サイクル機構」という)は平成10年10月1日に動力炉・核燃料開発事業団(以下「動燃」という)の業務を引き継ぐ国の特殊法人として設立された。サイクル機構はFBRサイクル並びに高レベル放射性廃棄物の処理・処分技術を確立するとともに、その成果を民間に技術移転することを主要な使命としている。サイクル機構の業務運営に当たっては、安全の確保を大前提として行うことが重要とされており、これを踏まえて、関連する安全研究の一層の充実を図るべきことが求められている(原子力安全委員会委員長談話、平成10年2月10日)。従って、サイクル機構は原子力技術開発を行う国の機関として、動燃時代にも増して安全研究を強力に推進し、得られた研究成果をより積極的に公開していくとともに、研究成果を施設の安全性向上に迅速かつ的確に反映させることにより自主保安の実をあげるよう努めなければならない。安全研究の第一次基本計画は、「安全研究の基本方針」として昭和61年3月に策定した。その後、研究及び業務の進展や外部からの要求の変化並びに国の「安全研究年次計画」との整合を図る等の観点から、第二次計画として「安全研究基本計画」(平成3年度$$sim$$平成7年度)を平成3年3月に策定した。同計画は、平成5年度から6年度にかけて中間見直しを行い、平成7年1月に改定した。第3次計画に当たる「安全研究基本計画」(平成8年度$$sim$$平成12年度)は、平成5年度より検討を開始し、基本計画案の策定及びそれに基づく国の「安全研究年次計画」(平成8年度$$sim$$平成12年度)ヘの登録提案課題の選定を行い、国の計画と整合した動燃の計画として平成8年3月に策定した。サイクル機構の発足に伴い、原子力を取り巻く国内外の状況、サイクル機構に課せられた使命、サイクル機構の組織、並びに「もんじゅ」事故やアスファルト事故の調査結果を反映して同計画を見直し、平成11年3月には、特に、高速増殖炉分野について、「もんじゅ」ナトリウム漏えい事故の調査結果を踏まえた国の安全研究年次計画改定を受けて、改定を行った。この計画に基づいて実施してきた安全研究の成果は、国の原子力安全委員会及び関連の安全研究専門部会等で客観的な評価を受けてきている。今回は、サイクル機構の中長期事業計画の策定及び国の原子力施設等安全研究年次計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)の一部変更(見

論文

原子力技術の民間移転のための技術情報サービス: SANTAデータベース

永井 士郎; 山岸 耕二郎*

原子力工業, 39(10), p.40 - 45, 1993/00

原研のSANTA(原子力技術応用推進計画)データベースは、去る4月から、一般のユーザーもVANを通じて検索できるようになっている。本稿では、SANTAデータベースの概要を述べた後、検索法を詳しく解説した。

口頭

Takasaki Advanced Radiation Research Institute and technology transfer of radiation-induced grafting

玉田 正男

no journal, , 

1963年に放射線化学の中核研究機関として設立された高崎量子応用研究所には、$$gamma$$線, 電子ビーム, イオンビームの3つの主要な照射施設がある。これらの照射施設は材料科学, バイオテクノロジーの分野での応用研究に用いられている。これまでグラフト重合により、電池用隔膜, アンモニア除去フィルター, 半導体洗浄剤中の微量金属フィルターなども市場製品より高いパフォーマンスが実現されたことから、製品化されている。グラフト重合の技術移転では、エンドユーザーのニーズ、放射線加工処理の優位点の活用および経済的実現可能性を必要する。これら3つの項目の一つでも実現できない場合には、技術移転の際に大きな障害に直面する。

口頭

Research and development of radiation processing in Japan for industrial applications

玉田 正男

no journal, , 

エンド ・ ユーザーのニーズにマッチする放射線シーズ技術は1970年代以降日本で製品化されてきた。タイヤ、耐熱ケーブル、内装発泡体など車の部品がその代表例であり、橋かけによる改質によって生産されている。また、生分解性レンズ、和紙繊維のスプレーコーティング、がん治療のための3Dゲル線量計は橋かけ技術の技術移転のための有望な成果である。グラフト重合技術では、海水からウラン捕集、温泉水からのスカンジウム回収、飲料水中のセシウム除去に用いられる高性能捕集材の開発を可能にしている。これらの技術シーズの技術移転を促進するために、放射線技術の理解を深める活動が重要な役割を果たしている。

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