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森口 祐一*; 佐藤 陽祐*; 森野 悠*; 五藤 大輔*; 関山 剛*; 寺田 宏明; 滝川 雅之*; 鶴田 治雄*; 山澤 弘実*
KEK Proceedings 2021-2, p.21 - 27, 2021/12
福島第一原子力発電所事故時の呼吸由来の内部被ばく線量評価において、I-131等の短寿命核種は重要であるが、被ばく線量や大気中濃度の実測値が少ない。そのため、他の核種の環境中濃度の実測値、大気移流拡散沈着モデル(ATDM)による推計値、空間線量率の測定値等に基づく総合解析が必要である。本研究では、Cs-137を対象として、これまでに構築してきた大気中濃度と地表沈着量に基づく空間線量率推計手法をATDM相互比較に供された国内外の多数のモデルに適用し、これまで検証が困難であった福島県内外の地域を中心に選定した計64地点を対象にATDMの再現性の検証を行った。その結果、初期被ばくの評価上特に重要な3月12日の原発から北方向へ輸送されたプルームについて、これまで対象としていた原発から25km地点より近傍の約10km地点における線量率のピーク値やそのタイミングを比較的良好に再現するATDMが複数存在することが分かった。また、実測値がなくこれまで検証が困難であった北関東地域でのプルームの輸送状況の再現性の検証に見通しが得られた。
斎藤 公明
Isotope News, (773), p.3 - 6, 2021/02
福島第一原子力発電所事故から10年が経過するのを契機として企画された特集記事の一環として、陸域における環境影響に関する解説記事を執筆した。この中で、事故後に実施された大規模環境モニタリングの概要、空間線量率の減少傾向とその原因、空間線量率の減少を加速させる要因、土壌沈着量と深度分布の経時変化の特徴、大規模モニタリング結果の応用解析例、今後の課題について簡潔に紹介した。
Ji, Y.-Y.*; 越智 康太郎; Hong, S. B.*; 中間 茂雄; 眞田 幸尚; 三上 智
Radiation Physics and Chemistry, 179, p.109205_1 - 109205_11, 2021/02
被引用回数：9 パーセンタイル：70.62(Chemistry, Physical)福島第一原子力発電所周辺の異なる線量レベルのエリアで、様々なサーベイプラットフォームを用いin-situ 
線スペクトロメトリーを実施した。地表における放射性セシウム沈着量を、高純度Ge半導体検出器とLaBr
(Ce)検出器を用いて評価するために、福島第一原子力発電所周辺の6か所のサイト(うち2つは帰還困難区域)が選択された。2018年10月に行ったin-situ測定の結果、
Csの沈着量は6つのサイトで30-3000kBq m
の範囲にあった。また、広範囲の代表的な深度分布を直接的に計算するin-situ測定手法を導入し、その結果が同じサイトで採取された土壌サンプルの結果をよく表現していることが分かった。
斎藤 公明
東京電力福島第一原子力発電所事故による環境汚染の研究調査の進展と課題(インターネット), p.8 - 10, 2020/07
福島第一原子力発電所事故3ヶ月後に開始され長期にわたって継続された大規模環境モニタリングの結果に基づき、地表面沈着量と空間線量率の地理的分布の特徴、検出された放射性核種と線量への寄与割合、放射性セシウムの総沈着量と土地利用別の沈着量比率等の情報をまとめた。さらに、2016年における生活圏での空間線量率は物理減衰により予想される線量率に比べファクター2
3小さいこと、この原因として、放射性セシウムの地中への浸透、水平方向への移行,除染が考えられること、また各原因の平均的な寄与割合について記載した。
斎藤 公明
Environmental Contamination from the Fukushima Nuclear Disaster; Dispersion, Monitoring, Mitigation and Lessons Learned, p.38 - 43, 2019/09
被引用回数：0原子力機構が中心になり福島事故後に国からの委託により継続して実施してきた大規模環境調査の概要、その結果明らかになった事故後5年間の空間線量率及び放射性セシウム土壌沈着量の変化、測定データの統計処理結果をもとに開発した空間線量率予測モデル及び取得データの公表に関して簡潔にまとめた記事である。
斎藤 公明
原子力のいまと明日, p.148 - 151, 2019/03
日本原子力学会から発刊の単行本「原子力のいまと明日」の執筆を一部担当し、福島第一原子力発電所事故により大気中に放出された放射性核種による環境汚染の特徴ならびに空間線量率の経時変化の特徴について、一般読者に分かるように平易な表現を用いてまとめた。特に、空間線量率が物理半減期による減衰に比べて顕著に速く減少してきた事実とその要因に関して掘り下げた説明を行った。
吉村 和也
KEK Proceedings 2018-7, p.36 - 40, 2018/11
市街環境におけるCs-137の分布状況は、被ばく線量予測や除染計画の策定において重要な情報である。本研究では草地などの浸透面のほか、市街環境に固有の被覆要素である屋根や壁面、舗装面について、Cs-137沈着量の経時変化を評価した。併せて沈着量の経時変化から、市街環境におけるCs-137の流出率について地上計測結果を基に推定した結果、市街環境では森林など他の土地利用よりも速やかに流出していることが示唆された。
斎藤 公明; 恩田 裕一*
Journal of Environmental Radioactivity, 139, p.240 - 249, 2015/01
被引用回数：56 パーセンタイル：92.23(Environmental Sciences)福島第一原子力発電所事故の後、国からの委託を受け原子力機構は多くの機関と協力しながらマップ事業を実施してきた。この中で、広域にわたる大規模放射線モニタリングと放射線量率等のマップ作成、環境中における放射線セシウムの移行調査とモデル化等を行なってきた。平成24年度までにマップ事業の中で得られた成果を17編の論文としてまとめ、学術雑誌Journal of Environmental Radioactivityの特集号として発刊する。本稿では、この特集号の序論として、マップ事業の全体計画、スケジュール、各調査項目の位置付け及び主要な成果について紹介する。
須賀 新一
新呼吸気道モデル ; 概要と解説, 0, p.93 - 100, 1995/03
この記事は、ICRP Publication66として最近刊行された新しい呼吸気道モデルの解説書の一部である。一般性を失わない程度に簡単化された計算手順のための例題について、数値の算出例および簡単化されたコンパートメント図を用いて解説したものである。
斎藤 公明; 安藤 真樹; 松田 規宏; 津田 修一; 吉田 忠義; 三上 智
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故後、原子力機構は国からの委託を受け多くの機関と協力しながら放射性物質分布状況調査を実施してきた。信頼のおける統一した手法を用いた大規模測定を繰り返し行うことで、福島における放射線環境の経時変化傾向が明らかになった。本発表においては、調査を開始した2011年6月から2016年までの5年間における福島第一原子力発電所から80km圏内における空間線量率、放射性セシウム沈着量と土壌中深度分布の変化についてまとめて発表する。
吉村 和也; 斎藤 公明; 藤原 健壮
no journal, ,
市街環境におけるCs-137の分布状況は、被ばく線量予測や除染計画の策定において重要な情報である。市街環境は屋根や壁面、舗装面、未舗装面など、様々な要素に覆われており、これら被覆要素ごとにCs-137の初期沈着やウェザリング効果が異なることが予想される。そのため、本発表では被覆要素ごとのCs-137の分布状況について評価した。舗装面や屋根といった人工的な被覆面における相対沈着量は、周辺の土壌における沈着量に比較し顕著に低く、初期沈着時のWash-offや初期のウェザリングが沈着量の低下に寄与したことが推測された。
吉村 和也
no journal, ,
本研究では帰還困難区域内に建つ11の建築物とその宅地について、放射性物質、特にCsの分布状況を評価し、各宅地構成要素の沈着量をパラメータ化した。併せて宅地内におけるCs沈着特性について検討した。地表への初期沈着量に対する相対沈着量は、地表(未舗装)に次いで地表(舗装)(0.82
0.26), 犬走り(0.310.21)が大きかった。また、屋根や壁面, 窓といった要素の相対沈着量は0.1未満と低い値を示した。屋根や他の屋上要素の相対沈着量は、対象建築物により大きく変動したが、これは要素表面の状況(汚れ、コーティングの有無など)が影響していると考えられる。また屋根への相対沈着量は、ヨーロッパのケースよりも値が小さかった。
斎藤 公明
no journal, ,
国際原子力機関(IAEA)事故緊急事態対応センター(IEC)が主催する福島第一原子力発電所事故における放射線モニタリングに関するウェビナーにおいて、原子力機構が国からの委託により実施してきた事故後の中長期モニタリングプロジェクトの経験をケーススタディーとして紹介する。この中で、プロジェクトで実施した大規模環境モニタリングで用いた手法の内容と特徴、大規模モニタリングにより明らかにされた汚染の地域分布と経時変化、取得した大量データを用いた応用解析の事例紹介を行い、最後に中長期モニタリングにより得た教訓をリストアップする。
吉村 和也; 斎藤 公明; 藤原 健壮; 中間 茂雄; 三上 智
no journal, ,
帰還困難区域内の市街環境における空間線量率、およびセシウム-137沈着量の平面分布を評価するため、無人ヘリコプターサーベイ、およびKURAMA-IIシステムによる歩行サーベイを大熊町、および富岡町にて実施した。得られた結果から、市街環境における空間線量率、およびセシウム-137沈着量をマッピングした。
吉村 和也; 阿部 智久
no journal, ,
市街地の空間線量率は、居住区域で避難指示区域よりも速やかに減少することから、人間活動が空間線量率の低減を促すことが示唆されている。一方、人間活動には除染や交通に伴う道路の摩耗など様々な要因が含まれる。そのため、人間活動による空間線量率の低減効果は除染による影響を除き、従来のモニタリングデータを用いた解析では評価が困難である。本研究では、空間線量率の減少傾向に対する人間活動の影響を評価することを目的とし、現地観測とシミュレーションを併せた評価に加え、長期的に広域で取得されている空間線量率のモニタリングデータを用い、その変化傾向と人間活動の関係について解析を行ってきた。本発表では、本研究の概要に加え、現地観測により得られた空間線量率やCs-137沈着量の低減傾向について報告する。
斎藤 公明
no journal, ,
文部科学省ならびに原子力規制庁の委託を受け、福島周辺の放射性セシウムの沈着量分布及び空間線量率分布の地域的また継時的な特徴を明らかにするために、大規模環境調査プロジェクトを福島事故直後から継続的に実施してきた。この調査により環境中での空間線量率の変化傾向、さらにはその変化傾向の基となる環境中における放射性セシウムの動きの全体的なイメージをつかめつつある。この発表では、プロジェクト全体の枠組みについて概説するとともに、明らかになった知見をまとめて紹介する。
永井 晴康; 寺田 宏明; 都築 克紀; 古野 朗子; 門脇 正尚; 掛札 豊和*
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所事故に伴い環境中に放出された放射性物質による事故初期段階における被ばく線量を評価するために、線量推計に必要となる放射性物質大気濃度・沈着量の時空間分布データベースを大気拡散解析により構築する。大気拡散解析は、原子力機構で開発したWSPEEDIに最新の気象モデルWRF及びアンサンブル計算手法を導入するとともに、大気拡散モデルに化学形態を考慮した精緻な沈着過程を導入し、放射性物質の大気拡散・沈着状況の再現性向上を図っている。まず、WRFによりアンサンブル気象場を作成し、それぞれ放出期間分割(1時間ごと)した単位放出条件の大気拡散計算を実施し、様々な放出条件の大気拡散計算結果を作成可能なデータベースを構築する。このデータベースから得られる計算値と環境モニタリングの測定値の比較結果を統計的に解析することで、アンサンブル計算結果から最も再現性の高い気象場を選定し、測定値を再現するように放出源情報を最適化する。試験計算により、これまで再現性が低かった2011年3月12日13日の福島県浜通り北部の3地点(原町, 相馬, 新地)におけるCs-137濃度測定値の時間変化を良好に再現できることを確認した。今後、全評価対象期間にわたって本解析を実施し、放射性物質大気濃度・沈着量の時空間分布データベースを構築する計画である。
斎藤 公明
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故後、大規模な環境調査が継続して実施され、放射性物質等の分布状況や経時変化その原因となる放射性セシウムの環境中移行の特徴が明らかにされた。得られた大量のデータを統計解析することにより、空間線量率の分布・変化に関するより詳細な情報が取得された。調査を実施する過程で新たな技術が開発され、またこれらを用いることで環境測定に関する経験が蓄積された。本発表ではこれらの現状を集約するとともに、今後の課題について考える。
斎藤 公明
no journal, ,
大規模な原子力事故が起きた場合その影響は長期にわたるため、放射線防護や環境修復の対策を最適に実施することが必要であり、そのために中長期環境モニタリングを適切に行い信頼のおけるデータを継続的に提供することが重要である。将来事故が起きた場合の中長期モニタリングに関する基本方針や体制整備の方針は国際的にも国内的にもまだ完全には確立されておらず、様々なレベルで検討が進められている。福島事故後には事前準備は十分ではなかったが多くの関係者の努力により大規模モニタリングが継続して実施され、技術面での発展及び貴重な経験の蓄積があった。これらの福島事故後の教訓を基に、大規模事故後の中長期 環境モニタリングの課題について検討を行う。
寺田 宏明; 永井 晴康; 堅田 元喜; 都築 克紀; 朱里 秀作*
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故時に放出された放射性物質による一般公衆の被ばく線量の正確な評価に必要となる、実測値により整合する放射性物質の大気中濃度・地表沈着量の時間空間分布を得るため、原子力機構で開発中の大気拡散モデルによる数値シミュレーションを実施した。気象計算に最新の気象モデルWRFを導入し、大気拡散計算には化学形態を考慮した精緻な沈着過程が導入された粒子型拡散モデルGEARNを用いた。サイト近傍の気象観測値を用いて4次元変分法(4D-Var)によるデータ同化を行った気象場と、最新の放出量推定値を用いた計算により、航空機モニタリングにより観測された東日本域の地表沈着量分布が概ね再現された。今後、Csの大気中濃度等の観測値との比較結果に基づき、より正確な放出量の評価を目指す。
