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論文

JAEA高崎量子応用研究所の研究

玉田 正男

原子力年鑑2016, p.148 - 152, 2015/10

高崎量子応用研究所は、昭和38年(1963年)4月に設置された。現在、イオン, 電子線, Co-60$$gamma$$線などの量子ビーム照射施設を有し、中性子, 放射光など他の量子ビーム照射施設を含めて横断的な活用を進める量子ビーム利用プラットフォームの一端を担う研究所として、研究開発を進めている。最近の技術移転例は、セシウム除去用カートリッジ型フィルタや吟醸酒製造に適した清酒酵母である。また、最近の実用化例としては、放射線橋かけ樹脂の学校教材化がある。引き続き、アウトリーチ活動などを通じて放射線利用に対する理解促進を図って行く。

論文

TIARA研究発表会報告

荒川 和夫

放射線化学, (80), p.57 - 59, 2005/09

第14回TIARA研究発表会の開催結果について報告したもので、研究発表会の趣旨,特徴プログラム構成について紹介するとともに、特別講演(1件),特別セッション(発表3件),口頭発表10件について講演・発表内容の概要をまとめた。

報告書

平成16年度大型計算機システム利用による研究成果報告集

情報システム管理課

JAERI-Review 2005-032, 151 Pages, 2005/08

JAERI-Review-2005-032.pdf:11.51MB

日本原子力研究所計算科学技術推進センターでは、研究活動を支援するためにスーパーコンピュータをはじめとする大型計算機システムを導入し、所内における研究活動に役立たせるとともに、計算機システム及びネットワークシステムの運用管理を行っている。本報告書は、平成16年度における原研の大型計算機の利用実績を集計し、利用ユーザからの利用報告に基いた研究内容,利用及びその成果についてまとめたものである。

報告書

平成15年度大型計算機システム利用による研究成果報告集

計算科学技術推進センター

JAERI-Review 2005-008, 199 Pages, 2005/03

JAERI-Review-2005-008.pdf:30.15MB

原研計算科学技術推進センターでは、研究活動を推進するためにスーパーコンピュータをはじめとする大型計算機システムを導入し、所内における研究活動に役立たせてるとともに、計算機システム及びネットワークシステムの運用管理を行っている。本報告書は、原研の大型計算機システムを利用することにより得られた研究成果について調査を行い、その結果をまとめたものである。

論文

原研研究成果総合利用管理システム(JOLIS)による研究成果のとりまとめと普及; 電子申請から全文発信まで

中嶋 英充; 海老澤 直美*; 羽原 正

第1回情報プロフェッショナルシンポジウム(INFOPRO 2004)予稿集, p.103 - 106, 2004/10

日本原子力研究所(以下、「原研」と略)では、年間約3千件の研究成果のとりまとめと普及を原研研究成果総合利用管理システムJOLIS(JAERI Originated Literature Information System)により実施している。JOLISは、「研究成果の電子申請」,「研究成果情報の電子化とインターネットによる発信」及び「研究成果の統計処理」の機能を有し、研究成果の受付から発信までを一元的に処理している。本報告では、JOLISの開発経緯及び各機能の概要を述べるとともに、JOLISから研究評価等の基礎データとして提供する統計情報の作成及び全文発信へのアクセス状況等についても報告する。

報告書

安全研究5カ年成果(平成8年度$$sim$$平成12年度-核燃料サイクル分野)

not registered

JNC-TN1400 2001-015, 509 Pages, 2001/10

JNC-TN1400-2001-015.pdf:25.67MB

平成8年度$$sim$$平成12年度の核燃料サイクル開発機構における安全研究は、平成8年3月に策定(平成12年5月改定2)した安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)に基づき実施した。本報告書は、核燃料サイクル分野(核燃料施設、環境放射能及び廃棄物処分分野の全課題並びに耐震及び確率論的安全評価分野のうち核燃料サイクル関連の課題)について、平成8年度$$sim$$平成12年度の5ヵ年の研究成果を安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)の全体概要と併せて整理したものである。

報告書

安全研究5カ年成果(平成8年度$$sim$$平成12年度-動力炉分野)

not registered

JNC-TN1400 2001-014, 437 Pages, 2001/10

JNC-TN1400-2001-014.pdf:23.1MB

平成8年度$$sim$$平成12年度の核燃料サイクル開発機構における安全研究は、平成8年3月に策定(平成12年5月改定2)した安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)に基づき実施した。本報告書は、動力炉分野(新型転換炉及び高速増殖炉分野の全課題並びに耐震及び確率論的安全評価分野のうち動力炉関連の課題)について、平成8年度$$sim$$平成12年度の5ヵ年の研究成果を安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)の全体概要と併せて整理したものである。

論文

モンテカルロ研究の方法論と組織論

桜井 淳; 植木 紘太郎*; 内藤 俶孝*

日本原子力学会誌, 42(10), p.1048 - 1049, 2000/10

モンテカルロ計算を計算科学の標準的手法にするため、新しい試みを行った。ここでは、おもに、1990年代半ば以降に原研及び日本原子力学会に設けた研究委員会や研究成果,モンテカルロ研究の課題等をまとめている。これらの成果をふまえ、日本でのモンテカルロ国際会議開催の必要性を提案している。

報告書

平成11年度安全研究成果発表会(動力炉分野)

安全研究専門部*; 大洗開調室*

JNC-TN9200 2000-001, 133 Pages, 2000/02

JNC-TN9200-2000-001.pdf:6.8MB

平成11年12月15日、動力炉分野を対象とした第11回安全研究成果発表会が、大洗工学センターの展示館(テクノ大洗)で開催された。本発表会では、平成8年度$$sim$$平成10年度の3ヶ年の成果の発表及び討論が行われた。発表課題は、高速増殖炉(FBR)、耐震及び確率論的安全評価の各分野の動力炉に係る安全研究課題(全34課題)の中から、安全研究専門部会の各分科会での検討を踏まえて11課題が選定された。また、本発表会は一般公開として行い、関連分野における学識経験者等にも広く意見を求めるために、社外からも多数の方々の参加をいただいた。本資料は、発表会で使用したOHP集、質疑応答、当日の出席者リスト等について取りまとめたものである。なお、安全研究成果調査票は、「安全研究成果の概要(平成10年度-動力炉分野)」(JNC TN1400 99-027,1999年11月)に収録している。

報告書

安全研究成果の概要(平成10年度-核燃料サイクル分野)

not registered

JNC-TN1400 2000-001, 371 Pages, 2000/01

JNC-TN1400-2000-001.pdf:12.26MB

平成10年度の核燃料サイクル開発機構(旧動力炉・核燃料開発事業団)における安全研究は、平成8年3月に策定した安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度〉に基づき実施してきた。本報告書は、核燃料サイクル分野(核燃料施設等、環境放射能及び廃棄物処分分野の全課題、並びに耐震及び確率論的安全評価分野のうち核燃料サイクル関連の課題)について、平成8年度$$sim$$平成10年度の3ヶ年の研究成果を安全研究基本計画(平成8年度$$sim$$平成12年度)の全体概要と併せて整理したものである。

論文

臨界集合体の現状と将来利用,3; 高速炉臨界実験装置(FCA)

大杉 俊隆; 岡嶋 成晃

日本原子力学会誌, 40(4), p.259 - 262, 1998/00

FCA装置の概要、1990年以降の研究成果として、(1)FCA-XVI炉心及びFCA-XVII炉心、(2)FCA-XVIII炉心、(3)FCA-XIX炉心での実験について述べた。さらに、今後の利用計画として、新型炉の核特性、高速炉の反応度特性、マイナーアクティニド消滅処理特性等の研究テーマを挙げた。最後に、今後のFCAの果たすべき役割について、国際協力、高速炉開発における基盤研究を進める上で、多様なニーズに応えることのできる臨界実験装置の必要性を強調した。

報告書

論文

原研研究成果情報システム(JOLIS)の開発; その入力処理と活用

羽原 正; 楢本 みよ子; 横尾 宏; 富山 峯秀; 鈴木 晃一*

第29回情報科学技術研究集会発表論文集, p.209 - 219, 1993/03

日本原子力研究所(以下原研と略す)では、研究成果のうち外部発表(論文投稿、口頭発表)及び研究報告書類の管理と有効利用のため、原研研究成果情報システム(JAERI Originated Literature Information System、以下頭文字をとってJOLISと略す)を開発した。JOLISは大型計算機を用いた日本語データベースである。JOLISは、1987年以降現在までの成果を収録した現行分とそれ以前の過去分とにわけられている。92年5月現在の入力データ数は、2万4千件となっている。現在、JOLISの活用として(1)成果発表受理の報知、(2)統計リストの作成、(3)成果二次資料の版下作成、(4)検索等をおこなっている。本報告では、JOLISの入力処理、活用及びその効果について述べるものである。

論文

研究機関における研究成果の著作権管理に関する実態調査の概要

青木 勝男; 清水 昭郎

ドクメンテーション研究, 33(8), p.361 - 367, 1983/00

研究成果に係る著作権の管理状況を知るため、国内の主要160研究機関にアンケート調査を依頼し、66%の回答を得た。研究機関が刊行する雑誌・研究報告書等に掲載された論文の著作権は73%が自機関に帰屈し、著者に帰屈するケースは13%であった。機関別の著作権の帰屈先(自機関ー著者)を示すと、国公立試験研究機関等(65%-23%)、大学附置研(35%-45%)、民間企業試験研究機関(91%-0%)、および特殊法人試験研究機関等(100%-0%)であった。投稿に際して求められる著作権移転の許諾者は、大学附置研では大部分が著者自身であるが、企業の試験研究機関では70%3缶が機関の代表者等である。研究成果の著作権の取りあっかいを則則化している機関は14%であった。

報告書

Technical Publications by JAERI Staff; Vol.1$$sim$$11

技術情報部

JAERI 5011, 548 Pages, 1977/11

JAERI-5011-vol-1.pdf:4.01MB
JAERI-5011-vol-10.pdf:2.21MB
JAERI-5011-vol-11.pdf:2.43MB
JAERI-5011-vol-2.pdf:1.31MB
JAERI-5011-vol-3.pdf:1.18MB
JAERI-5011-vol-4.pdf:1.81MB
JAERI-5011-vol-5.pdf:2.74MB
JAERI-5011-vol-6.pdf:2.63MB
JAERI-5011-vol-7.pdf:1.96MB
JAERI-5011-vol-8.pdf:2.03MB
JAERI-5011-vol-9.pdf:1.82MB

日本原子力研究所の創立(1956年)から、1964までの間に、研究所員によって発表された研究成果のうち、雑誌論文・会議の報文・レポート・単行本約1200件について、その標題、国語・筆者・所在を示した。また、原研で発生した国内・国外の特許一覧表を付した。1965年7月から1966年12月までの間に、日本原子力研究所の所員によって発表された研究成果のうち、雑誌論文・会議の報文・レポート・単行本約300件について、その標題・国語・筆者・所在を示した。また、研究所で発生した国内・国外の特許一覧表を付した。1967年1月から1967年12までの間に、日本原子力研究所の所員によって発表された研究成果のうち、雑誌論文・会議の報文・レポート・単行本約300件について、その標題・国語・筆者・所在を示した。また、研究所で発生した国内・国外の特許一覧表を付した。1968年1月から1968年12月までの間に、日本原子力研究所の所員によって発表された研究成果のうち、雑誌論文・会議の報文・レポート・単行本約500件について、その標題・国語・筆者・所在を示した。

口頭

日本原子力研究開発機構における知財利活用に向けた取組み

大坪 道朗

no journal, , 

従前の機構の量子科学技術研究開発機構への業務の一部移管統合以前の特許の特徴と新たな取り組みとして、利活用の主体をシーズ型からニーズ型への転換、特許の取得と維持の基準を見直し及び競争的資金へのアプローチをも念頭に入れた活動を紹介するとともに、知財を利活用する制度の充実を目指して、成果展開事業の改正、研究成果と知財と施設利用の情報の連携、わかりやすい知財の紹介、拠点の窓口の強化と情報の一体化等の今後の計画も含めて原子力機構の取り組みを紹介する。

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