検索対象:     
報告書番号:
※ 半角英数字
 年 ~ 
 年
検索結果: 2 件中 1件目~2件目を表示
  • 1

発表形式

Initialising ...

選択項目を絞り込む

掲載資料名

Initialising ...

発表会議名

Initialising ...

筆頭著者名

Initialising ...

キーワード

Initialising ...

使用言語

Initialising ...

発行年

Initialising ...

開催年

Initialising ...

選択した検索結果をダウンロード

論文

Economic scale of utilization of radiation, 2; Agriculture: Comparison between Japan and U. S. A.

久米 民和; 天野 悦夫*; 中西 友子*; 茅野 光男*

Journal of Nuclear Science and Technology, 39(10), p.1106 - 1113, 2002/10

 被引用回数:3 パーセンタイル:75.07(Nuclear Science & Technology)

本件は、平成11年度及び平成12年度に調査した「我が国の放射線利用経済規模」、「我が国と米国の放射線利用経済規模」に関連して、農業利用についての報告である。調査の結果は次のとおりである。(1)食品照射: 米国の食品照射経済規模はスパイス価格で幅が出る。最小(スパイス1.5$/lb)で206億円,最大(スパイス34$/lb)で3,903億円である(1999年度データ)である。いずれにしても我が国19億円の11倍から205倍の規模である。種類も馬鈴薯だけの我が国とは対照的にスパイス,果実・野菜,トリ肉と種類が多い。(2)突然変異育種: 米国128品種,日本120品種とほぼ同じ数の品種が育成されている。本調査推奨値は、最大のケースである。この場合、米国は1兆3,593億円であり、稲中心の突然変異品種17品種から得た我が国の経済規模973億円の14倍となる。(3)日米農業の放射線利用比較: 米国は17,496億円(対GDP比0.2%)であった。一方、我が国は992億円(対GDP比0.02%)であった。米国の放射線農業利用経済規模は我が国の18倍であった。

口頭

イオンビーム育種による産業微生物の高度化

佐藤 勝也

no journal, , 

これまでに、原子力機構が先導する「イオンビーム」を変異原とする新たな突然変異育種技術として、イオンビーム育種技術を開発すると共に、主に植物を中心とする新品種の実用化に成功した。近年では、産業微生物の高度化を目的とした利用も増加傾向にある。その中でも、原子力機構、群馬産業技術センター及び前橋工科大学の3機関による地域連携から、群馬県オリジナルの清酒酵母の開発及び実用化に成功した。また、高崎量子応用研究所の量子ビーム照射施設を有効に活用して頂くために、先端研究基盤共用・プラットフォーム形成事業にも取り組んでいる。本講演では、イオンビーム育種技術の特徴と微生物における主な成果、ならびに利用の現状等について概説する。

2 件中 1件目~2件目を表示
  • 1