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報告書

模擬燃焼燃料を用いた高燃焼度燃料の熱物性及び機械的性質に関する基礎的研究(I)- 先行基礎工学分野に関する平成10年度報告書(中間報告) ‐

山中 伸介*; 阿部 和幸

JNC-TY9400 2000-004, 78 Pages, 2000/03

JNC-TY9400-2000-004.pdf:2.39MB

高燃焼度時における高速炉用MOX燃料の挙動を把握するための基礎的研究を実施し、以下の結論を得た。プルトニウムをセリウムで代用した高速炉用模擬MOX燃料(U0.8,Ce0.2)O2にFPとして希土類元素及びジルコニウムを固溶させた模擬燃焼MOX燃料、(U0.8-yCe0.2My)O2$$pm$$x[M:NdorZr](0$$leq$$y$$leq$$0.13)の熱伝導度を評価し、添加元素濃度依存性、温度依存性を明らかにした。(U0.8-yCe0.2My)O2$$pm$$x[M:NdorZr](0$$leq$$y$$leq$$0.13)の熱伝導度を(U0.8,Ce0.2)O2の熱伝導度と添加元素濃度を用いた近似式で表現することができた。模擬燃焼MOX燃料、(U0.8-yCe0.2My)O2$$pm$$x[M:NdorZr](0$$leq$$y$$leq$$0.13)の機械的特性を試料中の音速とビッカース硬度から評価し、試料の弾性定数、ビッカース硬度及び降伏応力が添加元素濃度が増加するにつれて減少することを明らかにした。分子動力学法を用いて燃料の物性予測を、多相平衡計算プログラム"ChemSage"を用いて高燃焼度時における燃料中のFPの存在化学形態の予測を行なった。いずれの方法でも系のみを取り扱っただけであるが妥当な結果が得られた。

報告書

FBRサイクルデータベースの概念検討

小藤 博英; 三枝 利家; 安松 直人*; 関野 章*; 平尾 和則

JNC-TN9400 2000-055, 49 Pages, 2000/03

JNC-TN9400-2000-055.pdf:2.07MB

実用化戦略調査研究の進展に伴い、種々の技術情報、設計データ、関連情報などが得られる。これらをバックデータ、あるいは根拠資料として保管、利用するため、各部門においてデータベースを作成し、ネットワークを介して情報管理システムにて一括管理するシステムを構築する予定である。この中で、FBRサイクルデータベースはFBR導入シナリオ評価や総合評価に必要なデータを集約するものであり、平成11年度にシステム概念の検討を行い、平成12年度にプロトタイプを作成する。本報告書は、平成11年度に検討したFBRサイクルデータベースのシステム概念をとりまとめたものである。検討の結果、プロトタイプは2つの方式、即ち、得られた情報の中から必要な数値データのみを抽出してテーブル形式にとりまとめる方式と、得られた文献を画像データとしてサーバーに取り込み、キーワード等のインデックス情報を付してとりまとめる方式にて作成することとした。また、概念の検討に際しては、他社でのデータベースの例も参考とし、汎用的なデータベースソフトを用いることや、これまでに得られているデータが利用可能となることに心がけた。

報告書

建工部イントラネットシステムの構築II

今 哲郎

JNC-TN8440 2000-004, 93 Pages, 2000/03

JNC-TN8440-2000-004.pdf:3.7MB

1995年より4期5年計画で「建工部イントラネットの構築」を進めてきた。本計画の全体構想と第2期までの開発の経緯および実績・成果に関しては、すでにPNC PN8440 97-032にて報告した。今回は97年度から99年度までの(第3$$sim$$4期の)実績・成果について報告する。主な内容は次のようになる。開発の全体計画と98$$sim$$99年度の成果の概要を取りまとめた。コストパフォーマンスに優れた高速LAN機器を導入し、さらにWINSサービスの実施した。これにより部全域から部サーバーにアクセスする高速イントラネットシステムが構築できた。Exchange Server5.5を本格稼動させ、部内グループスケジュールの共有化およびパソコンによる会議室予約システムの運用化をはかった。ACCESS97による現地工事管理データベ-スシステムを自主開発し、運用した。98$$sim$$99年度はそれをさらに発展させ、SQL Server6.5/Active Server PagesによるダイナミックWeb対応版の現地工事管理データベースシステムを自主開発し運用した。98年には建工部ホームページを正式開設し、運用した。部内利用も定着化してきた。

報告書

プルトニウム利用技術に関する調査(5) 次世代型BWRの炉心特性調査

平野 靖*; 笹川 勝*; 佐伯 潤*; 八木 誠*

JNC-TJ9440 2000-007, 43 Pages, 2000/03

JNC-TJ9440-2000-007.pdf:1.73MB

軽水炉プルサーマル利用技術をはじめ軽水炉技術の将来動向を的確に把握し、FBR導入戦略の検討評価に適切に反映してゆく目的で、大間原子力発電所を含めABWRならびに将来導入が期待される高燃焼度BWRに関する国内外の研究開発動向を調査し、炉心特性(酸化物ウラン燃料装荷炉心、1/3MOX燃料装荷炉心、フルMOX燃料装荷炉心)、プラント特性、経済性、技術的課題、実用化見通し時期等を整理した。ABWRのMOX燃料とウラン燃料に関して、現行燃焼度燃料条件(取出45,000MWd/t)、及び高燃焼燃料条件(取出60,000MWd/t)で、公開コードであるSRACを用いて炉心特性データを解析評価した。これら、調査結果は炉型シナリオ評価に反映される計画である。主な成果は下記の通りである。(1)大間原子力発電所を含めABWRならびに高燃焼度BWRに関する国内外の研究開発動向について公開文献等の記載事項を調査・整理した。(2)ABWRのMOX燃料とウラン燃料に関して、取出燃焼度45,000MWd/t、及び60,000MWd/tの条件で、取出燃料の燃料組成データを評価し燃料サイクルシナリオ検討用データとしてまとめた。

報告書

「開かれた研究開発」の具体化に関する調査・検討報告書

高橋 武士; 加藤 浩; 中澤 修; 柏崎 博; 藤田 朝雄; 野村 和則; 山名 智

JNC-TN8420 99-005, 48 Pages, 1999/01

JNC-TN8420-99-005.pdf:0.76MB

この報告は、環境保全・研究開発センター関連部署における「開かれた研究開発」に係わる実績の調査および、具体化に当たっての課題の整理ならびに具体化策についての検討結果を取りまとめたものである。

報告書

各種リサイクル概念の経済性比較

小藤 博英; 小野 清

PNC-TN9410 98-066, 67 Pages, 1998/06

PNC-TN9410-98-066.pdf:2.05MB

高速増殖炉の経済性目標の妥当性を検討するため、現在の国内の状況を反映した各種燃料サイクル概念の発電コストを推定試算し、経済性の比較・検討を行った。燃料サイクル概念としては、軽水炉ワンススルー、軽水炉-再処理、プルサーマル、高速増殖炉の4つのシナリオを設定した。燃料サイクル各ステージの単価は、極力現状の国内の実質的な値を使用することに努めた。これらの単価の設定が本報告書のポイントである。発電コスト試算の結果、国内におけるリファレンスケースと考えた軽水炉-再処理シナリオは8.2円/kWh、ワンススルーシナリオは7.5円/kWh、プルサーマルシナリオは8.2円/kWhとなった。これら3者は同一の原子炉を想定したことから、発電コストの差は燃料サイクル費の差である。ワンススルーと再処理シナリオのフロントエンド費用は同等であり、また使用済燃料や高/低レベル廃棄物の埋設費は燃料サイクル費の中で占める割合が小さいことから、両者の発電コストの相違はほぼ再処理費相当分となる。プルサーマルシナリオではウラン関連費用が節約されるが、MOX燃料加工費がウラン燃料加工費に比べて高いことから、燃料サイクル費全体としてはほぼ相殺され、再処理シナリオと同等となった。FBRシナリオは現状技術では軽水炉-再処理シナリオの約1.6倍の13.3円/kWhと試算されるが、今後の研究開発により約6.7円/kWhへの削減が見込まれる。これらの試算によりFBRの経済性目標の妥当性は確認されたが、今後の軽水炉サイクルの動向やFBRサイクルの研究開発の進展に伴い、随時評価を見直していくことが必要である。

報告書

動燃技報No.104

not registered

PNC-TN1340 97-004, 170 Pages, 1997/12

PNC-TN1340-97-004.pdf:26.83MB

特集「常陽」20周年によせて理事笹谷勇「常陽」20年の歩み「常陽」を用いた高速炉技術開発高速炉の運転及び保守技術の実績高速炉の運転管理及び保守技術の開発高速炉の放射線管理と技術開発照射試験実績と照射技術「常陽」の高度化と利用計画「常陽」20周年特集のむすびに技術概要「陸地地下構造フロンティア研究」の現状熊澤峰夫國友孝洋脇田宏吾妻瞬一安藤雅孝何培明技術報告TRU廃棄物の処分施設に関する設計研究-岩盤の力学特性及び発熱性廃棄体の影響を考慮した処分空洞径の検討-前田宗宏伊藤勝三原守宏奥津一夫赤坂直人解析的手法によるプラズマジェットトーチの最適化-デコミッショニング技術の開発-福井康太森下喜嗣谷本健一研究報告低溶存酸素条件下における炭素鋼の腐食挙動の実験的検討本田明谷口直樹石川博久篠原和雄高品位ウラン鉱石の密度推定方法飯田義正吸着によるウランと不純物の分離回収法の開発滝富弘長沼政喜城昭典概況(平成9年度第2四半期)高速増殖炉の開発新型転換炉の開発ウラン資源・炭鉱と技術開発ウラン濃縮技術の開発核燃料サイクルの開発使用済燃料の再処理放射性廃棄物の環境技術開発新技術開発(フロンティア研究)核物質管理と核不拡散対応安全管理と安全研究国際協力国際会議、海外派遣等、活動外部発表、特許・実用新案紹介

報告書

新法人作業部会・本会合、資料(動燃改革)

千崎 雅生

PNC-TN1100 98-002, 208 Pages, 1997/12

PNC-TN1100-98-002.pdf:6.97MB

新法人作業部会は、動燃改革検討委員会報告書(以下「委員会報告書」という。)を受け、平成9年8月に発足した。爾来、動燃改革の具体化に向け、現地調査も実地しつつ検討を進めてきたところであるが、新法人の骨格ともいうべき基本構想の大枠がまとまったので、これまでの作業の結果をここに中間的に取りまとめた。当作業部会としては、今後、さらに検討を重ね、来春を目処に成案を得る予定である。委員会報告書にあるように、「動燃は解体的に再出発する」とともに、新法人は、「動燃に蓄積された人材・技術・ノウハウ等を最大限に活用しつつ」その事業の大部分を継承することになることを考えれば、動燃自らの意識改革と自己改革が新法人の設立に先立って徹底的に行われなければならず、それが新法人設立の必要意見でもある。組織の改革を通して職員の意識改革を図ることは決して容易なことではないが、逆に、そのような困難な作業に成功した場合にこそ真の改革がもたらされるということも他に例がみられる。本基本構想の立案に当たっては、現在、動燃自らにおいて行われている改革活動が実効を上げるとともに、新法人が動燃の業務、人材、施設や設備等を継承する上で次のような条件が満足されることを前提としている。1)動燃は、新法人への移行までの間に、役員及び職員の意識改革のための施策を具体的に立案しそれを実効するとともに、その事実を国民に向け発信し、自己改革の進展について国民に理解が得られるように努めること。2)動燃は、現在実施している業務内容を全面的に点検し問題点や将来の課題等を抽出するとともに、各部門ごとにそれらに対する具体的な対応計画を策定した上で業務引継書を作成し、新法人への引き継ぎの準備を進めること。また、ウラン探鉱、ウラン濃縮及び新型転換炉開発の3つの整理縮小事業については、関係方面と協議の上、整理縮小計画を策定し新法人に引き継ぐよう準備を進めること。3)特に、安全関係については、動燃は、自らによる安全性総点検と新法人タスクフォースによる現地調査の結果等を踏まえ、施設・設備とその管理・運営等に関し、改善すべき点は改善し、残された課題については明確な改善計画を策定して新法人に引き継ぐよう準備を進めること。

報告書

動燃改革検討委員会 分冊1 議事要旨他(第1回$$sim$$第7回)

千崎 雅生

PNC-TN1100 98-001, 291 Pages, 1997/12

PNC-TN1100-98-001.pdf:14.18MB

平成9年4月11日動燃改革検討委員会の設置(科学技術庁に設置、座長:吉川弘之元東京大学総長)科学技術庁に動燃改革本部を設置(本部長:石田事務次官)4月16日動燃改革検討委員会の久米委員への説明4月18日第1回委員会(以下委員会は全て公開)動燃改革検討委員会の開催について動燃事業団の経営の現状と課題動燃改革に関する主な論点について動燃改革検討委員会の今後の進め方4月25日野中委員への説明5月2日野中委員チームへの説明5月7日古川委員への説明5月8日科学技術庁、コンサルタントの確定、プレス発表5月9日野中委員チームへの説明5月12日第2回委員会事故報告(アスファルト固化処理施設の火災爆発事故の原因調査状況について今後の検討項目の整理核燃料サイクルと動燃の事業動燃事業団における管理運営体制についてその他(動燃改革に関する外部コンサルタントによる調査実施について)5月14日久米委員、東海事業所訪問5月19日矢野委員、東海事業所他訪問5月20日検討委員会委員と原子力委員会委員との意見交換6月6日第3回委員会委員及びコンサルタントによる調査状況報告について動燃改革の基本的方向性について6月12日野中委員チームへの説明6月17日第4回委員会同上7月7日第5回委員会コンサルタントによる調査の報告について動燃改革検討委員会報告書(素案)について7月30日第6回委員会動燃改革検討委員会報告書(案)について8月1日吉川座長から科学技術庁近岡大臣に対し、同委員会の報告書"動燃改革の基本的方向を提出大臣談話:同報告書の内容は適当、新法人作業部会野設置8月6日新法人作業部会(部会長:鈴木篤之東京大学教授)、新法人タスクフォースの設置8月8日第1回新法人作業部会打合わせ会新法人作業部会の運営について平成10年度の予算・組織要求の考え方8月22日第1回作業部会本会合(公開)新法人作業部会の構成について動燃改革検討委員会報告書の概要について作業の進め方について今後の検討野視点について9月11日第2回作業部会打合わせ会全体の作業スケジュールについて動燃改革の具体化に向けた作業状況について動燃各事業所の現地調査等の進捗状況について10月17日第3回作業部会打合わせ会全体の作業スケジュールについて動燃改革の具体化に向けた作業状況について10月28日第2回作業部会本会合(公開)全体のスケジュールについて

報告書

年報

not registered

PNC-TN1440 97-005, 76 Pages, 1997/09

PNC-TN1440-97-005.pdf:3.92MB

1高速増殖炉の開発1.1高速実験炉「常陽」の運転1.2高速増殖原型炉「もんじゅ」の建設、試運転1.3FBR研究開発2新型転換炉の開発2.1原型炉「ふげん」の運転2.2ATR研究開発3ウラン探鉱・転換開発3.1海外調査探鉱3.2探鉱・製錬技術開発3.3環境保全対策3.4転換技術開発4ウラン濃縮技術の開発4.1ウラン濃縮工場4.2遠心分離法技術開発4.3レーザー法濃縮技術開発5プルトニウム燃料の開発5.1MOX燃料製造5.2MOX燃料製造施設建設5.3プルトニウム燃料研究開発5.4プルトニウム混合転換技術開発6使用済燃料の再処理6.1再処理工場運転6.2高速炉再処理技術開発6.3再処理基盤技術開発7放射性廃棄物の環境技術開発7.1高レベル放射性廃棄物処理技術開発7.2高レベル廃棄物地層処分研究開発7.3TRU廃棄物の処分研究7.4地層科学研究7.5国際協力8創造的・革新的研究開発8.1新概念の創出に向けた研究8.2原子力基盤技術開発8.3陸域地下構造フロンティア研究9核物質管理と核不拡散対応9.1核物質管理・核物質防護9.2核不拡散対応9.3保障措置9.4核物質輸送10安全管理と安全研究10.1安全管理10.2品質保証・許認可10.3安全研究11関連共通事業11.1企画・調整・評価11.2技術協力・開発技術の利用・技術管理・情報センター11.3国際協力11.4技術者研修・養成12一般管理業務12.1人員12.2組織機構12.3広報活動

報告書

動燃技報No.103

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PNC-TN1340 97-003, 101 Pages, 1997/09

PNC-TN1340-97-003.pdf:12.06MB

概況(平成9年度第1四半期)高速増殖炉の開発新型転換炉の開発ウラン資源・探鉱と技術開発ウラン濃縮技術の開発核燃料サイクルの開発使用済燃料の再処理放射性廃棄物の環境技術開発新技術開発(フロンティア研究)核物質管理と核不拡散対応安全管理と安全研究技術概説高速実験炉「常陽」における炉心支持板流力変位の反応度効果吉田昌宏鈴木俊宏鈴木惣十菅谷和司技術報告世界のウラン資源・需要の見直し長嶋秀雄宮田初穂石堂昭夫大気中ナトリウム漏洩流下部における鉄系材料腐食機構青砥紀身ガラス溶融炉内検査試験装置の開発小林洋昭宮本陽一アクティブ中性子法によるTRU核種測定技術開発-マトリクス補正-黒木亮一郎鈴木敏田所秀明薄井和也入之内重徳安隆己使用済燃料被覆管切断片(ハル)等の高圧縮試験(I)小嶋裕阿部隆研究報告ニアフィールド核種移行挙動の影響解析-複数の廃棄体の存在を考慮したニアフィールド核種移行解析コードの開発およびその概略的影響解析-吉田隆史牧野仁史大井貴夫フロメータ検層による花崗岩中の透水性割れ目の把握尾方伸久小出馨竹市篤史会議報告平成8年度先行基礎工学分野に関する研究成果の発表報告亀田昭二国際協力国際会議、海外派遣等活動外部発表、特許・実用新案紹介おしらせ平成10年度任期付研究員(博士研究員)の公募について

報告書

動燃技報No.101

not registered

PNC-TN1340 97-001, 154 Pages, 1997/03

PNC-TN1340-97-001.pdf:21.55MB

高速炉安全解析コードSIMMER-IIIの開発の現状と成果運転安全管理のためのリビングPSAシステムの開発確率論的高速炉燃料設計手法の開発「もんじゅ」2次主冷却系温度計の高サイクル疲労破損の解析放射能検層におけるデータ処理と高品位鉱化帯対応シンチレーション光ファイバーを用いた高感度ガスモニタの開発環境試料中241Pu測定法の開発「常陽」における遠隔監視システムの開発研究報告溶媒抽出による三価アクチニドとランタニドの分離20%冷間加工P,Ti添加SUS316ステンレス鋼の中性子照射下での組織変化挙動評価イオン注入法によるクリプトン固定化技術の開発

報告書

科学技術開発課題の立案に係る情報の収集(II)

矢沢 潔*

PNC-TJ1682 97-001, 74 Pages, 1997/03

PNC-TJ1682-97-001.pdf:16.6MB

原子力技術のさらなるブレークスルーが求められているいま、原子力分野に限らず科学一般について、さまざまな事象や技術に係る発明・発見の歴史をふり返ることはきわめて有用であると思われる。発見や発明がいかにしてなされたかを整理し、それらが産業へ導入される経過を分析することによって、原子力技術の新たな展開に利用できる発明・発見の原理(発明・発見を可能にする条件、環境等)を模索することができよう。また、一般公衆に対して原子力の広報活動を行っていく上でも、発明・発見の内容やそれらが及ぼす社会への波及効果についてわかりやすく説明する情報をもつことはきわめて有益である。本件は、地域との協力的関係を促進し、地域産業に有益な情報を提供する振興技術の一環として実施しているものであり、これらの情報を提供することによって人々の興味を喚起し、近年の青少年層に顕著な"理科離れ"を抑制し、かつ"総合的学問としての理科"を推進する目標を補完するものでもある。以上の事由から、昨年度に引き続き、世界の主要な発明・発見を取り上げ、それらに関連する情報を収集・整理する。

報告書

振興技術開発に関する調査研究(II)

小奈 勝也*

PNC-TJ1360 97-001, 53 Pages, 1997/03

PNC-TJ1360-97-001.pdf:5.79MB

放射性廃棄物の処分に係る研究施設の立地誘発のために、昭和60年度より「ジオトピア構想」という地下環境の開発利用に関する調査研究を実施してきている。超電導エレベータや温度差利用駆動モータ等の革新的技術の開発は、このような背景から着手したものである。さらに、より地域振興への貢献と科学技術への関心を高めることを目標として、平成3年よりその技術を一般市民が理解し易い模型などの「触れる」形態にする作業を実施してきており、放射性廃棄物から発生する熱を利用することを目標とした熱電変換素子(ゼーベック素子)を組込んで駆動する模型や温度差で駆動するモータ(スターリング・エンジン)等の検討を実施してきた。今年度は、これら熱(温度差)利用を発生源に近い環境から、「上流域」、「中流域」、「下流域」を区別して、それぞれの区分に適したシステムの開発を検討した。「上流域」では、スターリング・エンジンを発電システムへ組込むことを想定したモデルの製作に関する予備検討を行った。検討に際しては、関係者からなる検討会を設置して行った。「中流域」では、ゼーベック素子による発電システムを、電池への充電を可能にするシステムを検討した。「下流域」では、様々な気体分子をファンデル・ワールス力で包含させた、いわゆる「ガス・クラスレート(気体の水和物)」の分解圧を利用した駆動システムを検討した。

報告書

深層ボ-リング技術調査

藤田 義夫*; 村上 文啓*; 鈴木 雅之*; 樋口 和弘*

PNC-TJ1277 97-003, 111 Pages, 1997/03

PNC-TJ1277-97-003.pdf:3.48MB

深層ボーリング研究計画達成のためには、精度の高い地盤データ等の取得用に高精度ボーリング技術を確立することが必要であり、従来のボーリング技術開発では、精度の高いかつ深いボーリングの要求・議論を満足するかどうかを考えると、未だに未解決な課題が存在する。そこで、従来の最新ボーリング技術調査を基礎としつつ、他の最先端分野の技術を取り入れてより精度の高くかつ深いボーリング研究開発のために、国内外のボーリング技術レベルの調査を行い問題点を抽出し、高精度ひいては深層ボーリングシステムの確立に向けた要素技術開発及び適用試験項目と問題点の抽出・策定を行った。特に孔曲がり制御技術、非泥水法技術を検討後、各種要素技術・適用試験項目等を検討した。

報告書

A REVIEW OF FAST REACTOR PROGRAM IN JAPAN

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PNC-TN1410 92-030, 40 Pages, 1992/04

PNC-TN1410-92-030.pdf:1.44MB

本資料には要旨は有りません。

報告書

安全管理部 技術開発中期計画-WG活動報告書-

桜井 直行; 石田 順一郎; 小泉 勝三; 飛田 和則; 北村 高一; 野村 紀男

PNC-TN9080 91-002, 31 Pages, 1990/12

PNC-TN9080-91-002.pdf:0.6MB

大洗工学センター安全管理部では、当部の現在かかえている問題点を解決し、今後の役割について検討を行うとともに、我々が実施すべき研究開発項目を明確にするため、安全管理部中期計画作成W/Gを1990年7月に組織した。本W/Gは約半年間にわたり安全管理部の現状認識と、今後の対応、改善策について幅広い角度から検討した。本計画書の内容は、「現状認識」、「計画の立案一重点項目の検討」より構成されている。検討に当たっては、1985年に東海事業所で作成された「安全管理部中長期計画」を参考とした。今後の安全管理部の発展を期待し業務を遂行するうえで、本資料を参考にしていくものとする。また、本計画は今後とも定期的に見直しを行う必要があるとともに計画の進捗度を常に点検し確認することが肝要である。

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