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emission reduction goal in 2050上地 優; 鈴木 孝一*; Yan, X.
JAEA-Technology 2016-010, 24 Pages, 2016/07
JAEA-Technology-2016-010.pdf:1.05MB
我が国では、地球温暖化対策の一環として、2030年までに26%、2050年までに80%の二酸化炭素(CO)排出量の削減を目標として掲げている。これを達成するためには、省エネやコージェネレーション、COフリーエネルギーの導入など、様々な対策を実施する必要がある。原子力機構では、水素製造や蒸気供給、海水淡水化など、発電のみならず多様な熱利用が可能な高温ガス炉に関する研究を進めており、これまでに実用高温ガス炉の基本設計であるGTHTR300Cを提案している。本稿では、我が国のCO排出量削減に係る高温ガス炉のポテンシャルを明らかにするため、国内での水素利用、熱供給ならびに海外での水素供給、淡水供給によるCO削減量を算出した。その結果、国内では、年間2.07億トンのCO削減、海外では、年間2.10億トンのカーボンオフセットが見込まれる。これは、2050年のCO削減目標である9.13億トンの45.7%に相当し、高温ガス炉がCO排出量削減への高いポテンシャルを有することを明らかにした。
emission reduction for China; Application of MARKAL to China energy systemY.Wang*
JAERI-Research 95-063, 74 Pages, 1995/09
JAERI-Research-95-063.pdf:3.2MB
中国のエネルギーシステムを対象とし、2050年までの期間における二酸化炭素(以下CO)の排出削減戦略を、MARKALモデルを用いて検討した。まず、79種類のエネルギー媒体と212種類の技術を組み込んだ基準エネルギーシステムを構築するとともに、輸入燃料の価格及び供給可能量を設定した。次に、将来人口並びに経済成長の見通しに基づいて、部門別の有効エネルギー需要を設定した。解析結果によれば、シナリオHL(高エネルギー需要、低輸入燃料価格)の場合はシナリオLH(低需要、高価格)に比べて、2050年のCO排出量が23.1億トン増加した。シナリオHLでは、エネルギー強度(一次エネルギー/GDP)がシナリオLHより早く低下していくが、GDPの伸びがこれを上回って大きいため、一人当たりCO排出量はシナリオLHより大きくなった。炭素税を導入してCO排出を抑制した場合、住宅部門での削減効果が長期的には最も大きい。しかし排出の全量を2030年以前に安定化させることはどのシナリオでも困難であった。