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求 惟子; 安掛 寿紀; 柳澤 宏司
JAEA-Technology 2024-015, 30 Pages, 2025/01
JAEA-Technology-2024-015.pdf:1.36MB
NSRR定期事業者検査の反応度抑制効果確認検査(正ペリオド法、制御棒落下法)において使用している制御棒校正表について、その妥当性の検証を行った。制御棒校正表は、逆時間方程式により即発臨界未満でのステップ状の反応度投入量と正ペリオドの関係を計算した表(DOUBLING TIME-REACTIVITY)と遅発臨界状態からステップ状の負の反応度を投入した場合の出力減衰曲線から改良落下法により反応度投入量を計算した表(DECAY OF NEUTRON FLUX AFTER INSTANTANEOUS REDUCTIONOF REACTIVITY)で構成され、その作成は1975年頃に遡る。この制御棒校正表には、数値の出典、計算に使用したデータ等の記録が十分に示されていないため、その妥当性について改めて検証を行った。検証では、NSRRのパラメータを使用した逆時間方程式により正ペリオドと反応度の関係を解析的に評価するとともに、改良落下法については軽水型原子炉動特性解析コードEUREKA-2によって制御棒校正表の数値の再評価を行った。その結果、再評価した数値と、制御棒校正表の各表に示されている数値との差の標準偏差は、いずれも0.035%未満であり、実用上十分な一致を示すことから、制御棒校正表は妥当であることを確認した。
村田 勲; 山下 清信; 丸山 創; 藤本 望; 新藤 隆一; 数土 幸夫
JAERI-M 91-165, 71 Pages, 1991/10
HTTRは原子炉出口温度が950
Cと高く、このためスクラムに伴う原子炉停止においては、制御棒の高温における繰り返し使用による寿命の低下を避けるため、まず反射体領域の制御棒を挿入して原子炉を未臨界にし、ついで炉心温度が所定の温度(原子炉出口温度が750C)に下がるのを待って、あるいは所定の時間(2400秒)をおいて燃料領域へ制御棒を挿入して常温で未臨界を維持する制御棒2段階挿入方式を採用している。本報告では、2段階挿入方式を用いたスクラム時において燃料領域の制御棒が挿入されるまでの間、原子炉を未臨界に維持できることの確認を行った。この結果、もっとも厳しい条件となる原子炉出口温度950Cからのスクラム時でも0.7%
k/k(制御棒1対のスタックを考慮した場合)の炉停止余裕を確保できることがわかった。
三谷 浩
Journal of Nuclear Science and Technology, 14(9), p.640 - 651, 1977/09
被引用回数：2大型高速炉の多数本制御価値を評価する方法が高次摂動法を用いて展開された。これより多数本制御棒間の相互作用を異なる物理的過程を含む個々の成分に分けて理解することが可能になり、また、相互作用の強さに応じて、2本、3本、・・・制御棒間の相互作用の組み合せで評価する新しい方法が提案された。この方法をPHENIXの実験データおよびMONJUに適用した結果、原型炉級の高速炉の多数本制御棒間の相互作用は2本の制御棒間の相互作用の組合せで充分に評価出来ることが明らかにされた。一方、1000MWe高速炉では制御棒間の相互作用が強く、上記の方法では不充分であることが数値計算で示され、この困難性を克服するために、上記の方法に「擬似制御棒」なる概念が導入された。この方法を用いると、1000MWe高速炉で19本および18本制御棒価値を
2%の範囲内で推定可能になり、その有効性が立証された。しかし、列間の相互作用の評価には若干の問題がある。
三谷 浩
Journal of Nuclear Science and Technology, 13(9), p.517 - 520, 1976/09
被引用回数：1大型高速炉では炉を安全かつ機能的に運転する目的で多数本の制御棒を用いるように設計されている。しかし、制御棒間の相互作用が非常に強く、炉の出力分布に大きな影響を与える。従って、この大きな制御棒間の相互作用を有効に利用した最適制御棒計画を実現するためには、多数本制御棒間の強い相互作用を充分に理解し、把握する必要がある。この目的で、高次摂動法を用いた簡潔な表式で制御棒間の相互作用を理解する方法を提出したが、この表式は、実験炉,原型炉程度の炉については非常に有効であるが、実用炉,商業炉程度の炉については必ずしも充分でないことが明らかになった。これを克服するために新しい方法として「擬似(単一)制御棒法」なる概念を導入した。この方法では、炉心中心に対して対称な位置にある2本または3本の制御棒を見かけ上単一の制御棒と考え、それらの相互作用から多数本制御棒間の相互作用を理解する。1000MWe高速炉に適用し、その有効性が立証されたので報告する。
