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佐藤 治
JAERI-Research 2005-012, 32 Pages, 2005/05
JAERI-Research-2005-012.pdf:4.37MB
2050年に至る我が国のエネルギー需給の動向と原子力エネルギー利用の将来的なポテンシャルについて検討を行った。この目的のため、今後の経済成長,エネルギー原単位改善,各種エネルギー源とエネルギー技術の価格と利用可能量等を設定した。次に、これらの前提条件に基づいて原子力エネルギー利用規模の異なる3ケースの長期エネルギーシナリオを作成し、その比較評価を通じて原子力エネルギー利用の役割を検討した。この検討の結果、原子力エネルギー利用の拡大は化石燃料の消費量を低減し、エネルギーセキュリティの向上と低コストでの二酸化炭素排出量の大幅な低減に貢献できる可能性を有することが示された。
中塚 亨; 石川 信行; 岩村 公道
JAERI-Conf 2001-013, 263 Pages, 2001/09
JAERI-Conf-2001-013.pdf:13.37MB
原研が革新的原子炉として研究を進めている低減速スペクトル炉について、最新の研究成果を報告するとともに、所内関連部門の研究者、及び大学、研究機関、電力会社、原子力メーカー等の所外研究者との情報交換を行い、研究の効率的推進に資することを目的として、「第4回低減速スペクトル炉に関する研究会」を平成13年3月2日に開催した。本報告書は、その研究会における発表及び討論の内容を取り纏めたものである。発表は以下の8件である。「低減速スペクトル炉研究の現状」「低減速スペクトル炉のコスト評価」「軽水炉MOX燃料再処理技術の現状」「MOX燃料軽水炉のミクロ炉物理学」「超臨界圧軽水冷却高速炉」「FBR実用化戦略調査研究フェーズ1について」「自立安全性を有する小型一体型PWRについて」「低減速スペクトル炉によるプルトニウム利用」。
バックエンド技術部
JAERI-Review 2000-013, 49 Pages, 2000/09
JAERI-Review-2000-013.pdf:3.26MB
原子力開発の初期に建設された施設を中心に世界各国で廃止措置プロジェクトが進められており、原子力施設の廃止措置は世界的な課題となっている。経済協力開発機構・原子力機関では将来の廃止措置に備えて、共通する問題点の協議、情報交換等を目的に「原子力施設廃止措置プロジェクトに関する科学技術情報交換協力計画協定」を1985年9月に締結し、協力が進められた。本協力は、現在12か国が参加しており、世界各国の廃止措置に関する情報を交換するうえで、非常に重要な役割を果たしつつある。参加プロジェクトは、原子力発電所、再処理施設、核燃料・放射性物質取扱施設、等があり、その規模も研究用原子力施設から商業用原子力施設(原子力発電所)まで多岐に及んでいる。また、これらの参加プロジェクトに関する情報交換とは別に、廃炉費用評価、廃棄物再利用、除染技術、等に関する作業部会が設けられ、より具体的に現状技術の評価が行われた。このうち、廃炉費用評価、廃棄物再処理に関する作業部会では、その目的を終了し報告書が公開されている。本報告書はこれらの協力における1999年10月までの活動について述べたものである。
柳原 敏
日本原子力学会誌, 33(5), p.418 - 419, 1991/05
原研で開発を進めているCOSMARD(Code System for Management of Reactor Decommissioning)を中心に、原子力施設の廃止措置のための費用評価、最適計画の作成等に関する方法論を解説している。