JOPSS:検索結果一覧

論文

Measurement of void fraction distribution at high pressure in 4 4 simulated fuel bundle for validation of thermal-hydraulics simulation codes

小野綾子; 永武拓; 上澤伸一郎; 柴田光彦; 吉田啓之

Proceedings of Specialist Workshop on Advanced Instrumentation and Measurement Techniques for Nuclear Reactor Thermal-Hydraulics and Severe Accidents (SWINTH-2024) (USB Flash Drive), 7 Pages, 2024/06

日本原子力研究開発機構(JAEA)では、軽水炉における核熱連成解析コードの開発を行っている。核熱連成コードに適用される熱流動解析コードには、中性子輸送計算に必要なボイド率分布を運転条件下で計算することが期待されているため、計算結果については高温高圧条件下でのボイド率分布データを用いて妥当性確認をする必要がある。そこで、原子力機構の高圧二相流実験ループに設置した44模擬燃料集合体内のボイド率分布について開発したワイヤメッシュセンサを用いて計測し、コード検証のためのデータを取得した。

論文

Parametric survey on possible impact of partitioning and transmutation of high-level radioactive waste

大井川宏之; 横尾健*; 西原健司; 森田泰治; 池田孝夫*; 高木直行*

Proceedings of International Conference on Nuclear Energy System for Future Generation and Global Sustainability (GLOBAL 2005) (CD-ROM), 6 Pages, 2005/10

高レベル放射性廃棄物の分離変換技術を導入することによる地層処分場の面積低減効果を、燃料組成や再処理までの冷却期間をパラメータとした幾つかの場合について考察した。マイナーアクチノイド(MA)をリサイクルすることによる処分場面積の低減効果は、MOX軽水炉の使用済燃料を長期間冷却する場合において顕著であることがわかった。これは、長寿命で発熱性の高い $^{241}$ Amが蓄積していることに起因する。MAに加えて核分裂生成物を分離することで、UO燃料,MOX燃料ともに70-80%の処分場面積低減が期待でき、この効果は再処理及び群分離までの冷却期間には依存しないことがわかった。

論文

Predicted two-phase flow structure in a fuel bundle of an advanced light-water reactor

高瀬和之; 吉田啓之; 小瀬裕男*; 玉井秀定

Proceedings of 6th International Topical Meeting on Nuclear Reactor Thermal Hydraulics, Operations and Safety (NUTHOS-6) (CD-ROM), 14 Pages, 2004/10

原研が開発を進めている水冷却増殖炉用稠密燃料集合体の二相流挙動を大規模シミュレーションによって予測する研究を行っている。本研究の結果、燃料棒表面が薄厚の液膜で覆われる,燃料棒間隔が狭い領域で液膜の架橋現象が起こる,蒸気は燃料棒間隔が広い三角ピッチ中心部をストリーク状に流れる、などの稠密燃料集合体特有の現象の定量把握に成功し、炉心熱設計の有効性を数値的に検証できた。

論文

照射誘起応力腐食割れ(IASCC)と研究の動向

塚田隆

材料と環境, 52(2), p.66 - 72, 2003/02

http://joi.jlc.jst.go.jp/JST.Journalarchive/jcorr1991/52.66

軽水炉の炉内構造材料は、高レベルの中性子・線の照射を伴う約300 $^{circ}$ Cの高温高圧水中という他の工業プラントにはない環境で使用され、照射と化学環境の作用により特有の劣化損傷を生じる。中性子照射を受けると、合金のミクロ組織や粒界近傍等の局所的な化学組成は、格子原子のはじき出しに始まる照射損傷過程により刻々と変化する。ここで紹介する照射誘起応力腐食割れ(IASCC: Irradiation Assisted Stress Corrosion Cracking)は、炉内中性子照射の影響により発生するSCC現象である。IASCCの研究は、1980年代中頃に軽水炉高経年化・長寿命化の検討に伴い各国で本格化した。重大な問題へつながるIASCC損傷はこれまで経験されていないが、IASCCの発生と進展のメカニズムについてはまだ十分解明されておらず、さらに基礎的な研究が必要な状況にある。また、IASCCは軽水炉のみならず照射場に水冷却系を有するシステムに共通の材料損傷要因となり得る。例えば、国際熱核融合実験炉ITERの第1壁ブランケット構造物の材料についてもIASCCの検討が行われている。本解説では、IASCCについてこれまでに得られた主な知見と研究の動向を紹介する。

報告書

Measurement of activation reaction rate distribution on a mercury target with a lead-reflector and light-water-moderator for high energy proton bombardment using AGS accelerator

春日井好己; 高田弘; 明午伸一郎; 前川藤夫; 中島宏; 池田裕二郎; 猪野隆*; 佐藤節夫*; Jerde, E.*; Glasgow, D.*

JAERI-Data/Code 2000-042, 62 Pages, 2001/02

JAERI-Data-Code-2000-042.pdf:1.96MB

ASTE (AGS Spallation Target Experiment)共同実験の一環として、ブルックヘブン国立研究所のAGS加速器を使って、鉛反射対及び軽水減速材付き水銀ターゲットからGeV領域の陽子入射によって発生する核破砕中性子の特性を実験的に調べた。入射陽子のエネルギー1.94,12及び24GeVについて、水銀ターゲットに沿った位置における種々の反応率を放射化法で測定した。放射化検出器としては、インジウム,ニオブ,アルミニウム,コバルト及びビスマスを用い、0.33~4.09MeVのしきいエネルギーをカバーした。本レポートは、実験方法及びすべての実験結果をまとめたものである。

論文

Modified conversion ratio measurement in light water-moderated UO $_{2}$ lattices

中島健; 赤井昌紀

Nuclear Technology, 113, p.375 - 379, 1996/03

https://doi.org/10.13182/NT96-A35217

被引用回数：5 パーセンタイル：44.09(Nuclear Science & Technology)

種々の中性子スペクトル場における核計算手法の精度を調べるために、4種類の軽水減速UO $_{2}$ 燃料格子の修正転換比(MCR: $^{238}$ U捕獲反応率の全核分裂率に対する比)を測定した。本測定では、軽水臨界実験装置TCAで照射した燃料棒内に蓄積した $^{239}$ Npと $^{143}$ Ceの線スペクトルを非破壊的に測定し、 $^{238}$ U捕獲と全核分裂の相対反応率を求める。測定した格子の減速材対燃料体積比(Vm/Vf)は1.50(減速不足)から3.00(減速過剰)の範囲である。測定したMCRは、0.4770.014(Vm/Vf=1.50)、0.4340.013(1.83)、0.3830.011(2.48)及び0.3560.011(3.00)であった。JENDL-3ライブラリを用いたモンテカルロ計算は、稠密UO $_{2}$ 格子と同様にMCRの増加に伴い過大評価する傾向を示してはいるが、全ての炉心に対して実験値と良く一致した。

論文

Measurements and analyses of the ratio of $^{238}$ U captures to $^{235}$ U fission in low-enriched UO $_{2}$ tight lattices

中島健; 赤井昌紀; 山本俊弘; 橋本政男; 須崎武則

Journal of Nuclear Science and Technology, 31(11), p.1160 - 1170, 1994/11

https://doi.org/10.3327/jnst.31.1160

被引用回数：8 パーセンタイル：59.33(Nuclear Science & Technology)

U-235核分裂率に対するU-238捕獲反応率比(C8/F5)を4種類の稠密格子炉心1.42S,1.00S,0.75S及び0.56Sにおいて測定した。炉心は中央部に稠密格子のテスト領域を有し、周りを通常の格子のドライバ領域が囲んでいる。テスト領域の減速材対燃料体積比はそれぞれ1.420,1.000,0.750,0.564である。測定はウラン金属泊をテスト領域中心にある燃料棒内に設置して行われた。また、1.42S炉心と0.56S炉心では、C8とF5の燃料棒内半径方向の相対反応率分布の測定も行った。測定値に対する計算を連続エネルギーモンテカルロコードVIMとJENDL-2ライブラリ及びSRACコードシステムとJENDL-2,JENDL-3ライブラリにより行った。C8/F5の計算値は実験値を過大評価しており、その差は稠密になるとともに大きくなっている。反応率とその分布の計算値を実験値と比較した結果、ウラン238の共鳴捕獲断面積が過大評価されている可能性が示された。

論文

Critical experiments on light-water moderated PuO $_{2}$ -UO $_{2}$ lattices

小林岩夫; 鶴田晴通; 須崎武則; 大野秋男; 村上清信; 松浦祥次郎; 湯本鐐三*; 松本忠邦*; 笹島秀吉*; 板川和男*

Journal of Nuclear Science and Technology, 15(3), p.166 - 182, 1978/03

https://doi.org/10.3327/jnst.15.166

被引用回数：3

プルトニウム燃料(PuO $_{2}$ -UO $_{2}$ )を用いた軽水減速正規格子実験を原研と動燃の共同研究の下に軽水臨界実験装置TCAを用いて行なった。Puの組成は $^{2}$ $^{3}$ $^{9}$ Pu, $^{2}$ $^{4}$ $^{0}$ Pu, $^{2}$ $^{4}$ $^{1}$ Pu, $^{2}$ $^{4}$ $^{2}$ Puについてそれぞれ68,22,7,2w/oであり、Uは天然ウランである。実験対象の燃料格子はHとPuの原子数比(H/Pu)が295,402,494,704および922の5種類で、これらの体系について臨界質量、出力分布および全線の放射化率分布を求めた。核計算はLASER、UGMG42-THERMOSおよびGTB-2を用いて得た小数群定数を用い、2次元拡散計算をPDQ.5コードで行なった。計算結果を実験値と比較した所、実効増倍係数については、-1.32から1.72%K/Kの差が認められ、熱中性子密度、熱外中性子束および出力分布については一致を示した。

報告書

Critical Experiments and Analyses on 77 PuO $_{2}$ -UO $_{2}$ Lattices in Light-Water Moderaed UO $_{2}$ Core

鶴田晴通; 松浦祥次郎; 小林岩夫; 橋本政男; 須崎武則; 大野秋男; 村上清信; 湯本鐐三*; 菊池三郎*; 梶山登司*; et al.

JAERI 1234, 76 Pages, 1974/06

JAERI-1234.pdf:3.03MB

軽水減速UO $_{2}$ 燃料炉心に77の配列をしたPuO $_{2}$ -UO $_{2}$ 燃料格子を装荷した体系に関して、一連の臨界実験とその解析がTCAを用いて行われた。この研究の目的は一部にプルトニウム燃料を装荷したウラン燃料炉心について、(1)反応度、中性子束分布、および出力分布をウラン燃料にみの場合と比較syること、(2)ウラン燃料体系に適用されている計算方法をプルトニウム混合炉心に適用した場合の精度を評価することにあった。プルトニウム燃料は3、4wt%富化PuO $_{2}$ -UO $_{2}$ でありまた77格子の水対燃料体積比は1、76、2、00、2、38および2,95の4種類であった。この各々の炉心について、臨界量、中性子密度分布、および出力分布が測定された。計算値の誤差は、実効増倍係数に関して0、3%以内、中性子密度分布および出力分布に関してはそれぞれ最大16%および9%であった。

口頭

システム化規格概念に基づく新型炉の規格開発

浅山泰

no journal, ,

新型炉の規格基準開発において最も重要なことは新型炉独自の設計上の特徴-これらは往々にして軽水炉とはかなり異なる-をフルに生かせる体系を構築することである。本発表ではこのような規格基準体系の姿を明らかにするために、その位置づけと役割に立ち戻って考察した上で、安全基準と構造規格がシームレスに連携した体系を提案する。これにより、新型炉が達成すべき安全性、信頼性、経済性等の目標水準に応じて最適な技術的選択肢の組み合わせを既存炉の慣習にとらわれずに採用することができるようになる。これはシステム化規格概念-規格基準に含まれる裕度を目標水準に照らして最適配分する-を具現化することに相当する。最後に、規格基準体系とナレッジベースを緊密に連携させることにより、知見の更新と同時に規格基準が自律的に高度化される体系を将来ビジョンとして提案する。

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