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小林 卓也; 茅野 政道; 外川 織彦
Journal of Nuclear Science and Technology, 43(5), p.569 - 575, 2006/05
被引用回数：8 パーセンタイル：47.52(Nuclear Science & Technology)海水循環モデル(Princeton Ocean Model)とランダムウォークモデル(SEA-GEARN)から構成される溶存状放射性物質移行コードシステムを開発した。モデルの応用として、原子力潜水艦の仮想事故により対馬海峡から放出された
Csの海洋中における移行を日本海南西海域において計算した。溶存状放射性物質の移行過程の季節変動を調べるために、10日ごとの瞬時放出計算を1年間に渡り実施した。溶存状放射性物質の移行傾向は2つのパターンに分類された。1月から9月に放出を開始したケースでは、全ての高濃度域が本州に沿って北東に移行した。10月から12月に放出を開始したケースでは、多くの高濃度域が西へ移行し、本州に沿って分布するCs 濃度は比較的低かった。東経134度線を通過する粒子数と対馬海峡の流入量の相関係数を求めたところ、R=0.718を得た。
小林 卓也; 永井 晴康; 茅野 政道; 外川 織彦
Proceedings of International Symposium on Radioecology and Environmental Dosimetry, p.500 - 504, 2003/00
汚染物質の環境中における移行挙動を包括的に研究するツールであるSPEEDI-MP(Multi-model Package)を紹介し、その適用例として日本海における原子力潜水艦仮想沈没事故のシミュレーションを実施した。
小林 卓也; 外川 織彦; 小田野 直光; 石田 紀久
Journal of Nuclear Science and Technology, 38(8), p.658 - 663, 2001/08
被引用回数：6 パーセンタイル：42.71(Nuclear Science & Technology)日本周辺の沖合海域にて原子力潜水艦の仮想沈没事故が発生した際の日本人全体に対する集団線量を推定した。沈没した原子力潜水艦から海洋中へ放出された放射性物質に起因する集団線量を推定するためにコンピューターコードシステムDSOCEANを用いた。放射性物質放出1年後の年間海産物摂取による集団実行線量当量の最大推定値はUNSCEAR報告の自然放射線による年間平均線量の約0.5%であった。
高野 誠; Romanova, V.*; 山澤 弘実; Sivintsev, Y.*; Compton, K.*; Novikov, V.*; Parker, F.*
Journal of Nuclear Science and Technology, 38(2), p.143 - 157, 2001/02
ソビエト連邦の崩壊と、それに伴う冷戦の終結と軍縮協定により、おびただしい数の核兵器が廃棄処分待ちの状態となっている。このため、核ミサイル搭載した原子力潜水艦も、かなりの数が廃棄処分される予定である。しかしながら、ロシアの原潜はこれまでに5回も反応度事故を起こしている。本報では、はじめに1985年8月10日に、ウラジオストックとナホトカのちょうど中間に位置するチャズマ湾で発生した原潜原子炉の反応度事故について記述し、原潜原子炉のデータや特性、燃料交換手段及び同様の反応度事故発生確率について議論した。次に、チャズマ湾事故及び退役原潜から使用済燃料を除去する際に、発生の可能性がある仮想的反応度事故に対し、日本や韓国における放射線リスクの評価を行った。解析には、日本原子力研究所で開発された放射性物質の大気移行解析を行えるWSPEEDIを使用し、典型的な冬季の気象条件を使用した。解析の結果、放射性物質は1日から数日で日本へ到達し、かなり広範囲の汚染となるが、公衆被曝の観点からはほとんど影響がないことがわかった。
