避難退域時検査効率化に向けた車両用ゲートモニタの新たな測定手法の開発

平岡 大和; 川崎 晃平*; 木村 仁宣; 齊藤 将大; 江嵜 巌*; 亀田 周二*; 外川 織彦

日本原子力学会和文論文誌(インターネット), 25(3), p.111 - 121, 2026/08

https://doi.org/10.3327/taesj.J25.007

避難退域時検査における車両検査の効率化を図るため、可搬型ゲートモニタでタイヤ側面とワイパー部を同時検査する手法の開発を進めている。本研究では、タイヤとワイパー部のいずれが汚染しているかを判別する手法として、検出器を地面近くに水平・垂直に配置するL字型の測定構成を設計した。このL字測定法による判別手法をモンテカルロシミュレーションで評価した結果、点線源がタイヤ・ワイパー部のいずれにあるかにより、水平・垂直の検出器で得られる計数値の大小関係に差異が生じることが示された。この関係から汚染箇所を特定する判別手法を検討し、ゲートモニタ(千代田テクノル製「ガンマ・ポール」)による測定でL字測定法の有効性を検証した。その結果、タイヤ汚染を模擬した実験では30回全てでタイヤを正しく特定でき、ワイパー部汚染を模擬した実験では30回中29回でワイパー部を正しく特定できた。

汚染可視化ハンドフットクロスモニタの要素技術開発(委託研究); 令和4年度英知を結集した原子力科学技術・人材育成推進事業

廃炉環境国際共同研究センター; 北海道大学*

JAEA-Review 2024-006, 54 Pages, 2024/06

JAEA-Review-2024-006.pdf:2.21MB

日本原子力研究開発機構(JAEA)廃炉環境国際共同研究センター(CLADS)では、令和4年度英知を結集した原子力科学技術・人材育成推進事業(以下、「本事業」という)を実施している。本事業は、東京電力ホールディングス株式会社福島第一原子力発電所(1F)の廃炉等をはじめとした原子力分野の課題解決に貢献するため、国内外の英知を結集し、様々な分野の知見や経験を、従前の機関や分野の壁を越えて緊密に融合・連携させた基礎的・基盤的研究及び人材育成を推進することを目的としている。平成30年度の新規採択課題から実施主体を文部科学省からJAEAに移行することで、JAEAとアカデミアとの連携を強化し、廃炉に資する中長期的な研究開発・人材育成をより安定的かつ継続的に実施する体制を構築した。本研究は、令和4年度に採択された研究課題のうち、「汚染可視化ハンドフットクロスモニタの要素技術開発」の令和4年度分の研究成果について取りまとめたものである。本研究は、1Fの廃炉事業に携わる作業者の安心・安全を確保するべく、汚染頻度の高い足裏、両手表面を対象とした「汚染可視化ハンドフットモニタ」と着衣等の汚染検査に使用する「・汚染可視化クロスモニタ」(・汚染分布・エネルギー計測可搬型ホスウィッチ検出器)から構成される新規装置の開発を目標として、新しいシンチレータ材料及び装置の実用化の可能性について基礎的な検討を行った。汚染可視化ハンドフットモニタ用の線検出用材料としてAD法によるZnS(Ag)厚膜作製及び希土類錯体について検討し、両者ともに線によるシンチレーションを観察した。また、市販のZnS(Ag)シンチレータとCMOSカメラ等を用いて線が撮像できること、手部及び靴底の汚染を一度に可視化できる可能性があることを確認した。・汚染可視化クロスモニタにおけるホスウィッチ用シンチレータの開発では、La-GPSの単相化を実現するとともに、窒素雰囲気中の高温でのアニールがフォトルミネッセンス強度の増大に効果的であることを見出した。エネルギー・分布計測装置の試作と基本性能評価では、これまでに得られたノウハウに基づき、取得データのハンドリング・分析プログラムの仕様を策定した。さらに、既存の測定装置と組み合わせることで次年度以降の装置製作で必要となる改良点を抽出した。

福島周辺における空間線量率の測定と評価,4; 環境中における空間線量率測定の実際

津田 修一; 吉田 忠義; 安藤 真樹; 松田 規宏; 三上 智; 谷垣 実*; 奥村 良*; 高宮 幸一*; 佐藤 信浩*; 関 暁之; et al.

Radioisotopes, 64(4), p.275 - 289, 2015/04

https://doi.org/10.3769/radioisotopes.64.275

環境中における空間線量率測定に関する実用面で役に立つ情報を提供する。この中で、精度の高い測定に必要とされる基本的要件について実データを例示しながら説明するとともに、信頼のおける環境測定に広く使用されている手法の特徴や測定例について紹介する。また、これまでに公的機関を中心に測定された空間線量率やこれに関連したデータを閲覧できるインターネットサイトに関する情報を提供する。

ITBL棟における可視化環境とその利用

安原 裕子*

JAERI-Data/Code 2004-009, 31 Pages, 2004/12

JAERI-Data-Code-2004-009.pdf:8.42MB

コンピュータで科学技術計算を行った結果出力されるデータを視覚化する可視化技術は、計算科学のうえで非常に重要な技術の一つであり、近年さまざまな可視化ソフトウェアが数多く開発され、利用されている。計算環境の大規模化,高性能化に伴い、データ容量は年々大きくなり、より複雑な現象を扱うことが多くなってきている。数値のみのデータではなく、3次元表示や立体表示を行うことで、現象をより直感的に把握することができ、また理解も深まることから、さらなる研究の発展が期待されている。日本原子力研究所(以下、原研と略す)関西研究所にある、ITBL棟のビジュアリゼーション室には、3面スクリーンのVR(Virtual Reality)システムを始め、簡易VRシステム,Mixed Realityシステム,alchemyといった装置群が設置されており、メガネやヘッドマウントディスプレイを装着することで、簡単にVirtual Realityの世界を体験することが可能である。本報告書では、上記の可視化環境の紹介と、それらの利用状況,今後の課題等について報告を行う。

Environmental gamma-ray exposure rates measured by in-situ Ge(Li)spectrometer

寺田 博海; 阪井 英次; 片桐 政樹

Journal of Nuclear Science and Technology, 17(4), p.281 - 290, 1980/00

https://doi.org/10.3327/jnst.17.281

Ge(Li)検出器を用いてIn-situ測定したガンマ線スペクトルから線量率の値を直接求めるための変換関数(G(E)関数)を決定した。このG(E)関数法の有用性を検証するために、可搬型Ge(Li)検出器,NaI(Tl)検出器および電離箱の三つの異る検出器を用いて、同一地点における環境ガンマ線の線量率の同時測定を行なった。Ge(Li)検出器による環境ガンマ線スペクトルに対しては、G(E)関数法とHASL法とを適用して二つの線量率の値を求めた。これら四つの線量率の平均値は4.15R/hであり、バラツキは平均値の15%以内であった。ひとつの環境ガンマ線スペクトルに対してG(E)関数法およびHASL法の両方を適用することにより、土壌中の放射性核種の分布に関する情報がなくても線量率の値を直接求めること、また、土壌中の分布が既知である核種K,U,Th,Csなどに対しては個々の線量率寄与をも求めることが可能となった。

Portable chair type whole-body counter

水下 誠一

Journal of Nuclear Science and Technology, 14(12), p.911 - 915, 1977/12

https://doi.org/10.3327/jnst.14.911

原子力施設における内部被曝モニタリング用に設計した椅子型の簡易ホールボディカウンタシステムの特性およびその目的に合った遮蔽・計測部等について検討した。試作機は鉛コリメータに収納した3X3aI(Tl)検出器と遮蔽を施した椅子より構成される。実際の内部被曝モニタリングにおいて、体内汚染有無の判別のスクリーニングレベルを非汚染者計測の計数値分布の3の上限値で定義する時、このレベルは検出器の必要とされる大きさを規定しない。また検出器と椅子の適当な遮蔽は3.8cm以上の厚さの鉛遮蔽である。0.2MeV以下の線エネルギーレンジはその計数値の個人差が大きいため、モニタリングには不適当である。計測部は3チャンネルの波高分析器よりなり、モニタリングにはこれで充分であることがわかった。肺、肝臓、胃、腎臓、小腸における検出感度は均一分布の全身に対する感度よりもいずれも高い値であった。

A New device of low-cost and transportable for detecting nuclear materials with a neutron source

米田 政夫; 田辺 鴻典*; 藤 暢輔

no journal, , 

For the social diffusion of low-cost and transportable devices for detecting nuclear materials, we have developed a novel approach called the active rotation method, which utilizes a rotating neutron source near the object being measured to detect nuclear materials. The device to rotate a neutron source can be produced at low-cost and it is compact. A neutron source is rotated with several thousand rpm at measuring, and it is possible to detect nuclear materials by confirming the deformation of the time-distribution spectrum obtained by a neutron detector. In addition to the rotation device, we have also developed a low-cost neutron detector utilizing water Cherenkov radiation. In the presentation, we will introduce this newly developed a rotation device and demonstrate its nuclear material detection capabilities. The measurement system consists of a rotation device and a water Cherenkov detector for a neutron detector. The measurement object is a polyethylene container containing 7 g of Pu-239. As a result of the experiment, we confirmed the successful detection of nuclear material using our device. The system is compact, transportable, and significantly less expensive than traditional methods, making it a promising solution for nuclear security applications.