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小野寺 淳一; 中村 力; 藪田 肇; 横須賀 美幸; 西薗 竜也; 池沢 芳夫
Proc. of the Int. Radiation Protection Association,Vol. 1, p.1412 - 1414, 1992/00
JPDRでは、1986年から原子炉解体実地試験が行われている。1991年3月までに、炉内構造物、原子炉圧力容器及び冷却系統の大半の解体撤去が終了した。解体開始からの累積の集団線量は、0.28人・nSvであり、炉内構造物、原子炉圧力容器の撤去に従事した作業者の集団線量はそれぞれ、0.073人・nSv、0.11人・nSvであり、その線量分布は混成対数正規分布を示した。ディスクカッター工法による再循環配管切断は、ガス切断と比較して集団線量を著しく低減することができた。空気汚染発生の可能性がある作業では、汚染防止囲い、エアカーテン等を設置し、空気汚染の拡大を防止した。汚染配管の切断作業では熱的切断工法より、機械的切断工法の方が放射性エアロゾルの発生量が多かった。
横田 光雄; 星 蔦雄; 立花 光夫
Low and Intermediate Level Radioactive Waste Management,Vol. 1, p.189 - 195, 1991/00
JPDRの解体実地試験では、これまでに高放射化物の主要は綱構造物を解体撤去した。これには各種の開発技術が適用された。すなわち、原子炉内構造物には水中プラズマ切断技術、原子炉圧力容器接続配管にはディスクカッター及び成型爆薬工法、原子炉圧力容器には水中アークソー切断技術を適用した。解体試験は、開発技術の適用の仕方に一部の不調もあったが、総体的に順調に進捗した。会議では、解体の方法、作業監視の方法、開発機器等の切断性能、解体中の原子炉水及び作業環境等の汚染の状況、切断ドロスの処理状況、解体廃棄物量、作業日数、作業者の放射線被曝の状況等の技術的知見を経験に基づき発表し、討議する。
柳原 敏; 平賀 富士夫; 中村 寿
Nuclear Technology, 86, p.159 - 167, 1989/08
被引用回数：3 パーセンタイル：41.14(Nuclear Science & Technology)原子炉の解体に用いることを目的に、2種類の配管切断技術を開発した。その一つは、比較的小口径の配管を切断するための成型爆薬切断技術であり、他は、比較的大口径の配管を切断するためのディスクカッター切断技術である。成型爆薬切断の開発においては、爆薬の形状をパラメータにして試験を行い最適設計条件を評価した。また、発生圧力等を測定し、配管切断時の安全性の検討を行った。ディスクカッター切断技術の開発においては、カッター刃の材質、形状、切断荷重、切断速度等が切断性能に及ぼす影響を評価して、最適設計条件を評価した。これらの結果に基づいて、切断装置を製作するとともに、モックアップ試験を行って各切断システムの有効性を確認した。
