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濱松 清隆; 松田 俊明; 西谷 健夫; 次田 友宣; 大島 貴幸
プラズマ・核融合学会誌, 73(4), p.385 - 389, 1997/04
原研では、国内外から要請されるJT-60との研究協力に応えるため、遠隔実験室(リモート・ラボ)の開発を行い、1996年10月より正式運用を開始している。これはIAEA核融合調整委員会が計算機ネットワークを利用したデータの相互参照および遠隔実験参加を積極的に推進することを提言したことに端を発している。リモート・ラボの主たる構成要素は(1)データ・リンク・システム、(2)テレビ会議システム、(3)遠隔計測システムであり、インターネットおよびISDN回線によって所外との接続が可能である。本報告では、各システムの目的と概要を解説し、昨年7月にJT-60、TFTR、LANLの三局で行われた遠隔実験参加のデモンストレーション及び10月にTFTRの遠隔実験参加の下でQ
1が達成されたキャンペーンの模様を紹介する。又、リモート・ラボの今後の展望についての考察を行う。
西谷 健夫; 磯部 光孝*; G.A.Wurden*; R.E.Chrien*; 飛田 健次; 草間 義紀; 原野 英樹*
Fusion Engineering and Design, 34-35, p.563 - 566, 1997/00
被引用回数：20 パーセンタイル：80.36(Nuclear Science & Technology)ロスアラモス研との協同研究により、シンチレーションファイバーを利用した14MeV中性子検出器を開発し、JT-60Uの重水素プラズマ中で発生したトリトンの燃料で二次的に放出される14MeV中性子の測定を行った。NBI実験時の14MeV中性子強度の時間変化を、古典的減速理論に基づいて解析することにより、高速トリトンの拡散係数を0.05~0.15m
/sと評価した。またその値は、トロイダルリップル率に伴って増加することを示した。またICRF加熱時に発生するTAE不安定性では、周辺部の高速トリトンが損失することが観測された。
西谷 健夫; Hoek, M.; 原野 英樹*; 磯部 光孝*; 飛田 健次; 草間 義紀; Wurden, G. A.*; Chrien, R. E.*
Plasma Physics and Controlled Fusion, 38(3), p.355 - 364, 1996/03
被引用回数：38 パーセンタイル：73.74(Physics, Fluids & Plasmas)新たに開発したシンチレーションファイバ検出器を使用し、トリトン燃焼の時間変化の測定を行った。NBI停止後の14MeV中性子発生率を古典的減速理論に基づいた計算によって解析した結果、高速トリトンの拡散係数は0.05~0.15m/sであり、かつトロイダルリップル率とともに増加することが解った。またショット平均のトリトン燃焼率は0.3~2%であり、小半径、内寄せプラズマ(高
配価)の方が大きい傾向にあることが解った。
西谷 健夫; M.Hoek*; 原野 英樹*; G.A.Wurden*; R.E.Chrien*; 磯部 光孝*; 飛田 健次; 草間 義紀
22nd European Physical Society Conf. on Controlled Fusion and Plasma Physics,Vol. 19C,Part II, 0, p.2.061 - 2.064, 1995/00
ロスアラモス研究所との協力により、シンチレーションファイバを使用した中性子検出器をJT-60Uに取り付け、DDプラズマ中で、トリトン燃焼により発生する14MeV中性子の時間変化を10msの時間分解能で測定することに成功した。NBI停止後、14MeV中性子強度は指数関数的に減衰し、その時定数は典型的な高p配位において400~500msであり、古典的減速理論に基づく解析を行った結果、拡散係数として~0.05m/sが得られた。講演では、トリトン燃焼に与えるリップル損失の効果及びMHD不安定性の効果についても述べる予定である。
-ray dose rates on the upper core structure of the experimental fast reactor Joyo伊藤 主税; 山本 崇裕; 前田 茂貴; 伊東 秀明; 関根 隆
no journal, ,
高速実験炉「常陽」で行われた旧炉心上部機構(UCS)収納キャスクの遮蔽設計と引き抜き作業の放射線管理に資するため、QADコードによる計算値を炉内の線量率測定結果により補正して、旧UCSの線量率を評価した。この評価手法を検証するため、プラスチックシンチレーション光ファイバ(PSF)を用いて、旧UCSが収納された状態のキャスク表面の線強度分布を測定した。一方、前述の評価手法によりキャスク表面の線量率を計算し、PSFの検出器応答を求めてPSFによる測定値と比較した。その結果、計算値は測定値の2倍程度で位置分布の傾向は一致した。計算値と測定値の比を用いて計算値を修正した最終評価値は、サーベイメータによる何点かの測定値とおおむね一致し、線評価手法の妥当性を確認した。
