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論文

Measurement of ambient dose equivalent rates by walk survey around Fukushima Dai-ichi Nuclear Power Plant using KURAMA-II until 2016

安藤 真樹; 山本 英明*; 菅野 隆*; 斎藤 公明

Journal of Environmental Radioactivity, 190-191, p.111 - 121, 2018/10

 パーセンタイル:100(Environmental Sciences)

福島第一原子力発電所から80km圏内での2013年から2016年までのKURAMA-IIを用いた歩行サーベイにより、生活環境での空間線量率が測定された。歩行サーベイ測定地点では42ヶ月間に38%にまで線量率が低下した。放射性セシウムの物理半減期による線量率の減少は55%に比べて明らかに早い減少となった。避難指示区域の区分ごとに空間線量率減少を調べた結果、人間生活の活発な地域において減少速度がより早いことが分かった。歩行サーベイにより測定した空間線量率は走行サーベイによる測定結果とよい相関を示しており、道路上の走行サーベイ結果は歩行サーベイによる道路周辺での空間線量率を反映したものとなっている。また、走行サーベイでの100m四方において、歩行サーベイによる空間線量率は大きく変化していることが分かった。歩行サーベイによる測定結果は、走行サーベイと攪乱のない平坦地上での測定結果の中間に位置した。歩行サーベイによる空間線量率は平坦地上での測定結果に比べて減少が早いことが分かった。

論文

福島の環境回復に向けた取り組み,10; 線量評価とリスクコミュニケーション

斎藤 公明; 高原 省五; 植頭 康裕

日本原子力学会誌, 60(2), p.111 - 115, 2018/02

日本原子力研究開発機構では福島第一原子力発電所事故以来、放出された放射性物質に起因する外部被ばく線量、内部被ばく線量を評価するとともに、リスクコミュニケーション活動を継続して実施してきた。外部被ばくに関しては、統計的に被ばく線量分布を評価する手法、詳細な空間線量率の測定により個人線量を現実的に推定する手法をそれぞれ開発し評価を行った。内部被ばくに関しては、県民健康調査の中でホールボディカウンタによる多数の住民を対象にした測定と線量評価を実施した。約250回に及ぶ「放射線に関するご質問に答える会」を開催し、住民の不安に対応する活動を行った。

論文

Towards enhancing Fukushima environmental resilience

宮原 要

Transactions of the American Nuclear Society, 117(1), p.51 - 52, 2017/10

福島の避難指示解除の状況に応じた住民や自治体のニーズに応える原子力機構の環境回復に関わる取組について紹介し、国際的に関心のある方々に福島の復興が着実に進んでいることをご理解頂く。

論文

福島の環境回復に向けた取り組み,2; 事故進展と放射性物質の放出・沈着分布の特徴

斎藤 公明; 永井 晴康; 木名瀬 栄; 武宮 博

日本原子力学会誌, 59(6), p.40 - 44, 2017/06

福島の環境回復に関してまとめた連載記事の一つである。福島第一原子力発電所事故の進展と放射線物質の放出・大気拡散・沈着過程の解明が、シミュレーションおよび環境測定データの解析により進められている。大規模環境調査により福島周辺における放射線環境の経時変化等の特徴が明らかになりつつあり、この知見に基づいて空間線量率の分布状況変化モデルが開発され将来予測に活用されてきた。事故後に測定された種々の環境測定データは集約され、データベースを通して簡単な解析ツールとともに継続的に公開されている。これら一連の取り組みについて概説している。

報告書

福島県及び隣接県における空間線量率の経時変化に関する考察

安藤 真樹; 菅野 隆; 斎藤 公明

JAEA-Technology 2015-060, 40 Pages, 2016/03

JAEA-Technology-2015-060.pdf:50.1MB

測定地域(土地利用状況の違いや当初空間線量率の高低)による空間線量率の経時変化の違いを調べるため、第1次走行サーベイ(実施時期: 平成23年6月)から第4次走行サーベイ(同: 平成24年9月)及び第7次走行サーベイ(同: 平成25年11月)までの空間線量率の変化を福島県, 栃木県及び宮城県について調べた結果、福島県と栃木県の空間線量率(各県平均)変化率は類似しているが、空間線量率0.5$$mu$$Sv/h未満の比較的低い範囲では、宮城県の空間線量率の減衰が福島県や栃木県より早い特徴が見られた。3県内での100mメッシュごとの空間線量率の比(第1次走行サーベイに対する第7次走行サーベイの比率)をマップ化して調べた結果、地域により、また道路によっても空間線量率の減少傾向が異なることが分かった。特に人口の大きな市街地では、人口密度が高く自動車の走行量が多い中心部ほど空間線量率の減少が物理減衰に比べて早いことが分かった。他方、第1次走行サーベイ時点の空間線量率が低い地域の道路では空間線量率の減少率は小さいことが分かった。

論文

福島周辺における線量測定と評価に関する問題点,6; 個人の外部被ばく線量評価の現状と課題

斎藤 公明; 栗原 治*; 松田 規宏; 高原 省五; 佐藤 哲朗*

Radioisotopes, 65(2), p.93 - 112, 2016/02

福島第一原子力発電所事故に起因する被ばくにおいて重要な位置を占める外部被ばくの線量評価に関する最新の知見を紹介する。まず、外部被ばく線量評価の基本的な考え方を提示し、空間線量率に基づく線量評価ならびに個人線量計を用いた測定の長所と問題点について基礎データを示しながら議論する。さらに、線量評価の新たな試みについても紹介する。

論文

福島周辺における空間線量率の測定と評価,5; 福島周辺における空間線量率分布の特徴

三上 智; 松田 規宏; 安藤 真樹; 木名瀬 栄; 北野 光昭; 川瀬 啓一; 松元 愼一郎; 山本 英明; 斎藤 公明

Radioisotopes, 64(9), p.589 - 607, 2015/09

福島周辺における空間線量率や放射性核種沈着量の地域的分布及び経時変化の特徴について、様々な手法による大規模環境調査の解析結果に基づいて紹介する。また、除染モデル実証事業後の継続的な環境測定結果を基に、除染効果の継続性に関する議論を行う。さらに、土地利用状況ごとの環境半減期の解析結果、及びこれをベースにした空間線量率の将来予測の例について紹介する。

論文

福島周辺における空間線量率の測定と評価,4; 環境中における空間線量率測定の実際

津田 修一; 吉田 忠義; 安藤 真樹; 松田 規宏; 三上 智; 谷垣 実*; 奥村 良*; 高宮 幸一*; 佐藤 信浩*; 関 暁之; et al.

Radioisotopes, 64(4), p.275 - 289, 2015/04

環境中における空間線量率測定に関する実用面で役に立つ情報を提供する。この中で、精度の高い測定に必要とされる基本的要件について実データを例示しながら説明するとともに、信頼のおける環境測定に広く使用されている手法の特徴や測定例について紹介する。また、これまでに公的機関を中心に測定された空間線量率やこれに関連したデータを閲覧できるインターネットサイトに関する情報を提供する。

論文

福島周辺における空間線量率の測定と評価,3; 環境$$gamma$$線の特徴と被ばく線量との関係

斎藤 公明; 遠藤 章

Radioisotopes, 63(12), p.585 - 602, 2014/12

環境中における適切な外部被ばく線量評価に必要な基本情報を提供する。まず、環境中に分布する典型的な線源から放出される$$gamma$$線の基本的な性質について説明するとともに、この性質を考慮して行われた被ばくシミュレーションにより得られた、広い年齢層に対する線量換算係数をまとめて紹介する。さらに、様々な要因による被ばく線量の変動の様子、また、空間線量率の測定値と被ばく線量の関係についても議論する。

論文

福島周辺における空間線量率の測定と評価,1; 連載講座のねらいと概要

斎藤 公明

Radioisotopes, 63(11), p.515 - 517, 2014/11

「福島周辺における空間線量率の測定と評価」と題して6回にわたって掲載する連載講座のねらいと概要について記載した。福島をはじめとして環境測定・評価で用いられる線量概念を整理して専門家以外にもわかりやすく紹介するとともに、福島での大規模環境測定結果に基づいて放射性物資が沈着した地域における空間線量率分布の特徴やそれによる外部被ばくの様子についてまとめて紹介することを目標とした。

報告書

HTTR出力上昇試験における放射線モニタリングデータ; 高温試験運転モード30MWまでの結果

足利谷 好信; 川崎 朋克; 吉野 敏明; 石田 恵一

JAERI-Tech 2005-010, 81 Pages, 2005/03

JAERI-Tech-2005-010.pdf:16.65MB

高温工学試験研究炉(HTTR)は、平成11年9月16日から出力上昇試験が開始され、出力上昇試験(4)の定格運転モード(原子炉出口冷却材温度850$$^{circ}$$C,原子炉熱出力30MW)の単独・並列運転に続いて、平成16年3月21日から平成16年7月7日にかけて、出力上昇試験(5)として高温試験運転モード(原子炉出口冷却材温度950$$^{circ}$$C,原子炉熱出力30MW)の単独・並列運転を実施し試験は無事終了した。本報は、高温試験運転モードの出力上昇試験(単独・並列運転)における原子炉運転中及び停止後の放射線モニタリング結果についてまとめたものである。高温試験運転モードの放射線モニタリング結果は、定格運転モードと同様に、原子炉運転中における作業者が立ち入る場所の線量当量率,放射性物質濃度等は、バックグラウンドであり、また、排気筒からの放射性物質の放出もなく、放射線レベルは十分低いことが確認された。なお、定格運転モード(原子炉出口冷却材温度850$$^{circ}$$C,原子炉熱出力30MW)の出力上昇試験における放射線モニタリングデータについても一部掲載した。

論文

Measurements of gamma dose rates in dwellings in the Tokyo metropolitan area

斎藤 公明; 坂本 隆一; 長岡 鋭; 堤 正博; 森内 茂*

Radiation Protection Dosimetry, 69(1), p.61 - 67, 1997/00

 被引用回数:11 パーセンタイル:34.24(Environmental Sciences)

東京首都圏の246家屋内で、自然ガンマ線による空気吸収線量率を熱螢光線量計(TLD)を用いて測定した。コンクリート家屋、木造家屋、軽量鉄骨家屋に対し、平均線量率はそれぞれ53.7、38.6、32.5nGy/hであった。首都圏の放射線レベルは、都市化による環境の変化で、従来のレベルに比べて高くなっていることが確認された。木造家屋内の線量率は、壁、天井、床等の建材の影響を明らかに受けることがわかった。今回の調査の範囲では地質と線量率との関係を見出すことはできなかった。

論文

JPDR解体実地試験; 放射線管理

富居 博行; 清木 義弘

デコミッショニング技報, 0(15), p.24 - 34, 1996/12

解体実地試験の放射線管理では、作業者の放射線防護とともに、将来の原子炉解体に必要となるデータを取得するため、日常モニタリングと切断で発生するエアロゾルの調査を目的とした特殊モニタリングを行った。本報告は、解体実地試験において集団線量当量が95%を占めた原子炉格納容器内解体作業における放射線管理データから、解体工法と集団線量との関連を解析した結果及び、切断で発生したエアロゾルの粒度分布や飛散率等の評価結果を示したものである。加えて、これらの評価・解析結果から、放射線管理面から見た原子炉解体における知見を述べる。

論文

Radiation protection on the decommissioning of JPDR

中村 力; 西薗 竜也; 小野寺 淳一; 富居 博行; 池沢 芳夫

Proc. of the Int. Conf. on Radiation Effects and Protection, p.434 - 439, 1992/00

動力試験炉(JPDR)では、全ての装置、建物を解体撤去することを目的として1986年に解体作業がスタートした。作業者の外部被ばく低減のために、高レベルに放射化、汚染された炉内構造物、原子炉圧力容器は原研で新しく開発した遠隔操作による水中解体工法を使用して解体撤去された。また、放射性エアロゾルの拡大防止のために、エアカーテン装置、汚染防止囲い等が設置された。本発表では1986年12月から1991年12月までに実施された主な解体撤去作業における作業者の被ばく防護装置、被ばく状況、および放射線防護上得られた知見、データ等について報告する。

論文

新法令施行後の対応; 作業環境現場の実態

松井 浩; 池沢 芳夫

フィルムバッジニュース, 0(161), p.7 - 10, 1990/05

ICRP勧告(Publ.26)を取り入れて改訂された新法令が施行されて以来、放射線作業現場では、放射線管理の面で幾つかの変更または強化策が取られてきた。その問題について順を追って記述する。作業場の管理、排出放射性物質の管理、管理区域、作業者の区分、等に係る問題についての現場における対応と問題点を述べる。

論文

原研の原子炉解体技術開発,5,III; 原子炉解体技術開発の現状,5.放射線管理技術

池沢 芳夫; 松井 浩

原子力工業, 32(9), p.70 - 74, 1986/09

原子炉解体における放射線管理の特殊性を簡単に述べ、それを考慮して、原研で進めてきた放射線管理技術の現状について紹介した。その技術開発項目は,高放射線量率測定装置、搬出物品自動汚染検査装置、コンクリート廃材等区分管理用測定装置、定型廃棄物容器表面汚染・線量率自動測定装置、極低レベル廃棄物の埋没処分による環境影響評価である。

論文

Analysis of $$^{60}$$Co $$gamma$$-ray transport through air by discrete-ordinates transport codes

笹本 宣雄; 竹内 清*

Nuclear Technology, 47(1), p.189 - 199, 1980/00

 被引用回数:4 パーセンタイル:50.15(Nuclear Science & Technology)

Discrete Ordinates 輸送コードによる$$^{60}$$Co点線源$$gamma$$線の空気散乱計算の精度評価を行った。計算ではfirst collision source法を用い、実験値との比較は地表面近くでの照射線量に対して行なった。また地表面上でのガンマ線の反射率および角度束の挙動について検討を加えた。その結果ガンマ線の空気散乱の計算にはDOT-IIIで用いているルジャンドル展開近似は不十分であり、PALLASで用いているKlein-Nishinaの式を直接適用する方法が適していることが明らかとなった。しかし両輸送コードとも実用上十分な精度を与えること、またPALLASの計算時間はDOT-IIIの約1/5であることが分かった。

口頭

Temporal change of environmental contamination conditions in five years after the Fukushima accident

斎藤 公明

no journal, , 

The temporal change of environmental contamination conditions after the Fukushima accident have been clarified based on large-scale environmental monitoring data repeatedly obtained in the 80 km zone. The decreasing tendency of air dose rates was confirmed to obviously depend on land uses. In human-related diverse environments the air dose rates have decreased much faster than the physical decay of radiocesium. The horizontal movement of radiocesium in undisturbed fields were found to be generally quite small, though it has gradually penetrated into the deeper parts of the ground.

口頭

Temporal change in radiological environments for five years after the Fukushima accident

斎藤 公明

no journal, , 

Temporal change in radiological environments for five years after the Fukushima accident has been clarified on the basis of the large-scale environmental measurements repeatedly carried. Air dose rates in living environments have decreased much faster than the physical decay. A prediction model for air dose rate distribution has been developed according to statistical analyses of accumulated massive car-borne survey data. In June 2011 plural radionuclides were detected; while, radiocesium was found to be far more important than other radionuclides from a viewpoint of long-term exposure. The movement of radiocesium in horizontal directions in natural fields is generally slow, but radiocesium deposited on ground has gradually penetrated into deeper parts. The results obtained in the projects have been applied to different kinds of extensive analyses. Significant exposure doses to inhabitants have not been reported so far though further investigation is necessary.

口頭

PHITSによる空間線量率評価のための現実的なモデル作成ツールの開発

Kim, M.; Malins, A.; 吉村 和也; 佐久間 一幸; 操上 広志; 北村 哲浩; 町田 昌彦

no journal, , 

空間線量率のシミュレーションには、異なる土地タイプ、建物表面や森林において異なる放射性セシウムの分布を考慮する必要がある。さらに建物, 地形, 樹木, 土壌の複雑な遮蔽効果を空間線量率に反映する必要がある。本研究では、放射線輸送解析プログラムのPHITSによる空間線量率評価のシミュレーションを行うために、対象エリアにおける土地表面, 土地タイプ, 建物および樹木の3次元モデル作成が可能なツールを開発した。このツールは、対象エリアのオルソ画像, 数値表層モデル(DSM), 数値標高モデル(DEM)を用いて、PHITSのジオメトリ入力ファイルが作成できる。また、建物については、日本の典型的な9種類の建物モデルを用いて、樹木については広葉樹と針葉樹モデルを用いて作成されるため対象エリアに合わせて現実的なモデルの作成が可能である。線源設定は、$$^{134}$$Cs及び$$^{137}$$Csの放射能分布をモデルの様々な環境要素に対し任意に分布設定が可能である。今回は、東京電力福島第一原子力発電所から約5km離れた大熊町の200m$$times$$200m大きさのエリアを選定しモデルを作成した。また$$^{134}$$Cs及び$$^{137}$$Csの線源設定は、$$gamma$$線スペクトロメトリーによる測定値に基づいて設定した。選定エリアに対して、PHITSによる空間線量率の計算結果と歩行サーベイによる観測結果と比較を行った。また、モデルの様々な構成要素の空間線量率への影響を評価するために、建物や樹木のない平坦な地形、さらに選定エリアの$$^{134}$$Cs及び$$^{137}$$Cs分布の平均値を考慮した、より単純な系でのシミュレーションを行った。

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