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遠藤 章
Radiation Protection Dosimetry, 200(13), p.1266 - 1273, 2024/08
被引用回数:0 パーセンタイル:0.00(Environmental Sciences)本研究では、外部中性子照射における周辺線量、周辺線量当量
及び実効線量の関係を、様々な作業場の163種類の中性子スペクトルを用いて分析した。その結果、実効線量の評価に対して、
は中性子のエネルギー分布によっては著しく過大あるいは過小評価する一方、
は過大評価の場合でも適度な範囲内で合理的な推定値を与えることが明らかになった。本研究は、特に高エネルギー中性子が存在する環境における線量評価に対して、実用量の要件から見た
の限界と
の優位性を示した。
遠藤 章
JAEA-Research 2024-002, 90 Pages, 2024/05
本報告書は、光子、中性子、電子、陽電子、陽子、ミューオン、パイ中間子及びヘリウムイオンによる外部被ばくについて、エリアモニタリングに用いられる3つの量である周辺線量当量(10)、最大線量当量
及び周辺線量
と実効線量との関係を包括的に分析した結果を示す。分析のための計算は、PHITS (Particle and Heavy Ion Transport code System)とICRU球を用いて行った。その結果、ICRP Publication 116で対象としている幅広いエネルギー範囲における外部被ばくに対して、
(10)と
は実効線量の評価に大きな差を生じる場合がある一方、
はエリアモニタリングに許容される範囲で実効線量を保守的に評価できることが分かった。すなわち、実効線量を評価するために、
(10)と
には限界があり、より適切な量として
の使用が推奨される。この結論は、多様な被ばく状況における実効線量の評価に
を導入したICRU Report 95の提案を支持するものである。周辺線量
の利用は、医療や学術研究における放射線利用や航空機搭乗時の被ばく等の様々な種類の放射線により被ばくする状況で特に重要であり、放射線防護の対象の拡大に伴う放射線モニタリングの新たなニーズに応えることができる。
遠藤 章
Radiation Protection Dosimetry, 175(3), p.378 - 387, 2017/07
被引用回数:11 パーセンタイル:68.73(Environmental Sciences)国際放射線単位・測定委員会(ICRU)は、外部被ばく線量の測定に対し、防護量に基づいた新たなモニタリング量の提案を検討している。本研究では、その提案において、個人モニタリングのための個人線量当量の定義に必要な換算係数のデータセットを提供する。フルエンスから実効線量への換算係数を、光子, 中性子, 電子, 陽電子, 陽子, ミュー粒子, パイ中間子、そしてヘリウムイオンに対して計算した。換算係数は、放射線の入射角度が0から90
までは15
間隔、また、180
、回転照射、等方照射、上半球等方照射、下半球等方照射の条件について計算し、表及びグラフで提供する。これらの換算係数は、ICRUが導入を検討している個人線量当量の定義とともに、個人線量計の設計や校正にも活用される。
遠藤 章
Annals of the ICRP, 45(1_suppl.), p.178 - 187, 2016/06
国際放射線防護委員会(ICRP)が提案する臓器・組織の等価線量、実効線量等の防護量は、放射線による人体の被ばくの程度を定量化し、線量の制限や防護の最適化を図るために使われている。人体に対して定義される実用量は測定できないため、国際放射線単位測定委員会(ICRU)は、測定によって防護量を評価するための実用量を開発した。現在使われている実用量は、30年以上も前に定義されたものである。ICRUは、ICRP 2007年勧告における防護量の変更を契機に実用量の検討を行った。その結果、委員会は現在のものに替わる新たな実用量を提案することとした。エリアモニタリングに対しては、ICRU球のある深さで定義する線量から、粒子フルエンスに基づき防護量と関連付けた量に変更する。本発表では、新たに提案する実用量の定義と、それが線量測定の実務に及ぼす影響について検討した結果を報告する。
村上 博幸; 高橋 史明
JAERI-Conf 95-014, 160 Pages, 1995/06
IAEAはアジア太平洋地域における原子力関連技術の普及のため地域協力協定(RCA)を締結し、技術的、経済的援助を行っている。本報文集はRCA放射線防護プロジェクトの一環として1994年11月28日12月2日に日本原子力研究所東海研究所において開催された「
(x)線用線量計およびサーベイ機器較正に関するワークショップ」の報文を収録したものである。同ワークショップは、RCA加盟各国の放射線防護のための線量測定および測定器較正の現状と問題点を相互に把握してその技術力の向上を図るとともに、ICRUの新しい計測用線量の理解を深め、この分野の国際的統一、調和に資することを目的として開催されたものである。本報文集は、上記ワークショップの参加者だけでなく、広に関連業務に携わる技術者・研究者にとってきわめて有効な情報を提供するものと期待される。
南賢 太郎; 村上 博幸
放計協ニュース, (7), p.2 - 3, 1990/00
実効線量当量の直接的な測定は困難であるので、実効線量当量を安全側に評価できる放射線防護のための実用的な線量当量体系が作られた。それはICRU球を用い、この球を面平行光子場にレセプタして置いた時、表面より1cm、3mm、70mの深さの点で発生する線量を各々規格化し、これを実用的な測定線量(Operational quantity又はMonitoring quantity)として用いることである。この場合の放射線防護の単位の意味について以下に報告する。