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論文

輻射を利用した原子力キャビティ冷却システムの伝熱特性に関する研究

坂野 雅樹*; 舩谷 俊平*; 高松 邦吉

山梨講演会2022講演論文集(CD-ROM), 6 Pages, 2022/10

本研究では、放射冷却を採用した原子炉圧力容器(RPV)の受動的冷却設備の安全性に関する基礎的研究を行う。本研究の目的は、自然災害が発生した場合でも、放射冷却を採用したRPVの受動的冷却設備は、安全で信頼できることを実証することである。そこで、いくつかのステンレス製の容器を使って、実機の受動的冷却設備の約1/20スケールである実験装置を製作した。実験装置内の発熱体の表面はRPVの表面を模擬しており、その発熱体は実験装置内で自然対流と輻射を発生させる。実験の結果、実験装置内の自然対流を詳細に可視化することに成功した。

論文

Behavior of transition into inductively coupled plasma mode with internal radio frequency multiturn antenna

中垣 圭太; 山内 俊彦; 管野 善則*; 小林 清二*; 竹本 亮*

Japanese Journal of Applied Physics, 47(3), p.1745 - 1747, 2008/03

 被引用回数:2 パーセンタイル:9.81(Physics, Applied)

多数巻きアンテナをチャンバー内に取り付けたCVD装置を開発した。容量結合型プラズマ(CCP)と誘導結合型プラズマ(ICP)間に突然発生する遷移現象の研究を行った。単一の標準遷移以外に、繰返し遷移することを初めて観測した。標準遷移では、CCPモードへの遷移に対するRF吸収パワーの閾値は、Arのガス圧10$$sim$$100Paでほぼ一定であったが、1.5$$sim$$8Paのところで閾値は劇的に上昇した。遷移時間は10Paで8マイクロ秒と速く、さらにガス圧の上昇とともに閉じ込めが改善し、長くなった。CCPモードからICPモードへの突然遷移のトリガーは、電子温度の上昇によると考えられる。

論文

Advanced ceramics synthesized by inductively coupled plasma with inner RF antenna

中垣 圭太; 山内 俊彦; 菅野 善則*; 小林 清二*

Japanese Journal of Applied Physics, 47(1), p.797 - 799, 2008/01

 被引用回数:1 パーセンタイル:5.16(Physics, Applied)

27.12MHzRF加熱プラズマを組み込んだCVD装置を開発し、アドバンストセラミックス、特にダイヤモンドの合成研究を開始した。本装置は、4ターンRFアンテナコイルをチャンバー内部に設置した所に特徴を有する。ここでは、世界で初めて静電結合型プラズマ(CCP)が突然ある閾値パワーを超えると誘導結合型プラズマ(ICP)に遷移することを発見した。プラズマの重要な特性をダブルプローブで測定した所、Te 10eV及びne 10E11cm$$^{-3}$$で、これは分子の解離に適した特性であった。プラズマ中の不純物を分光学的に調べたが、全く何の不純物のスペクトルも観測できなかった。低パワーRF加熱プラズマでシリコン基板上に、球状ダイヤモンドを合成できた。

論文

高空げき率多孔性材料を設置した円管流路の伝熱性能

一宮 浩一*; 武田 哲明; 植村 拓也*; 範国 哲也*

日本機械学会論文集,B, 72(723), p.2747 - 2752, 2006/11

本研究は、銅細線を多孔性材料として円管流路内に挿入し、空隙率が極めて1に近い状態で伝熱流動実験を行い、伝熱性能を評価するものである。その結果、代表長さとして水力学的相当直径を使用し、ヌセルト数,摩擦係数をレイノルズ数と空隙率との関係で整理することができた。さらに、これらの関係を使用して、多孔性材料の有無によるヌセルト数比を求めると低レイノルズ数で空隙率が1に近い方が効果的であることを明らかにした。エントロピー生成評価では、エントロピー生成量を最小にするレイノルズ数の存在を示し、低レイノルズ数で比較的低空隙率で使用すると効果的であることを明らかにした。

論文

核破砕ターゲット内の乱流挙動に関する数値的予備検討

高瀬 和之; 北村 竜明*; 久米 悦雄; 一宮 浩一*; 駒田 一郎*

日本機械学会関東支部山梨講演会(2003)講演論文集,No.030-4, p.77 - 78, 2003/00

加速器駆動核変換システムのターゲット窓形状の最適化のための研究を山梨大学と協力して行っている。本論文は原研が担当した数値解析による予備検討結果をまとめたものである。ターゲット窓は高エネルギー陽子ビームによって高熱負荷を受けるため、衝突噴流による除熱性能の向上が考えられている。ターゲット内は乱流であり、したがって数値解析には適切な乱流モデルが必要である。従来の研究から、衝突噴流場では壁面近傍の乱流成分による主流への影響が無視できないことを著者らは指摘した。本研究では、壁面近傍の乱流成分を高い精度で予測できると期待される低レイノルズ数乱流モデルを使って、現設計のターゲット形状を模擬した体系で2次元乱流解析を行い、乱れの等方性と非等方性による解析結果への影響を定量的に調べた。非等方性乱流モデルで予測した噴流衝突時の流速や乱流エネルギーの分布は実験結果の傾向をおおむね模擬できることを示した。

報告書

回収クリプトンガスの長期貯蔵技術開発 -ゼオライト封入基礎試験(IV)-

児島 弘直*

PNC TJ168 83-06, 16 Pages, 1981/03

PNC-TJ168-83-06.pdf:0.27MB

ゼオライトのクリプトンガス封入特性に係わる基礎データを得る目的で54年度に引き続き封入基礎試験を行った。なお,本年度はゼオライト中に封入したクリプトンの量を非破壊的に求める放射化分析法が適用できるかどうかをも検討した。これは東京大学・原子力総合センターと共同で行ったものである。

報告書

回収クリプトンガスの長期貯蔵技術開発 -ゼオライト封入基礎試験(III)

兒島 弘直*

PNC TJ168 83-05, 12 Pages, 1980/03

PNC-TJ168-83-05.pdf:0.29MB

53年度までの外熱式による封入試験の結果から,外熱式容器のパッキング,シール性に問題があることが判明したので,本年度は内熱式封入容器の製作を行った。その操作系統図と容器内部断面図を図1および図2に示す。内熱式は容器内部に加熱部分を包んでいるので,容器外部を水冷することができ,ねじの部分のパッキング材としてテフロンなど有機材料が使用できるため外熱式ほどシール性に気を配る必要はない。本容器を使用した500$$^{circ}C$$,1,000atmまででは特に問題は起こらなかった。図1に示すように本年度はガスの回収回路を設け,封入後の残留ガス回収操作についても検討した。その結果容器内圧力が15Kg/cm2までのガスを回収することができた。加熱部分は3段階に分けて,温度の測定および制御ができるようにしてあるが,ガスの対流が大きく,定常状態では下部のヒーターのみが通電され,一番上部のヒーターにはほとんど通電の必要はなかった。

報告書

ゼオライト封入法によるクリプトン85ガス貯蔵の研究(II)

not registered

PNC TJ168 79-01, 13 Pages, 1979/03

PNC-TJ168-79-01.pdf:0.27MB

本資料には要旨ありません。

報告書

TBP回収再利用工学試験

板倉 慶次*; 黒田 康雄*; 菅 福彦*; 小林 慎一郎*; 小木 勝美*; 西嶋 直孝*; 佐藤 輝義*

PNC TJ121 79-03, 111 Pages, 1979/02

PNC-TJ121-79-03.pdf:2.61MB

再処理工程で発生するn-ドデカン-リン酸トリブチルを主成分とする廃溶媒から減圧蒸留法によるリン酸トリブチルの回収法について、非放射性の模擬溶液を用いた基礎試験および中規模試験を行なった。中規模試験装置の蒸留塔は内径84.9mm$$phi$$であり、6mmマクマホンパッキングを1000mmH充填したものである。その結果、次のようなことが判明した。(1)リン酸トリブチル-リン酸ジブチル溶液からリン酸トリブチルをほぼ全量回収することが可能である。その蒸留操作条件は次のようである。・圧力: 4 $$sim$$ 10mmHg、還流比: 1/2、平均蒸気速度: 700kg/m$$^{2}$$・h、(2)回収したリン酸トリブチルの品質は次のようである。比重: 0.978 at 20$$^{circ}C$$/20$$^{circ}C$$、酸度: 0.0006 mole/kg、n-C$$_{4}$$H$$_{9}$$OH: 0.23w/w%、加熱減量: 0.464w/w% at 105$$^{circ}C$$, 3h

口頭

高空隙率多孔性材料を用いた水蒸気改質器の伝熱流動特性,2; 水蒸気改質器への応用

武田 哲明; 一宮 浩一*; 山内 大樹*

no journal, , 

伝熱面を加工せずに伝熱促進が可能な方法として、高空隙率の多孔性材料を用いた伝熱促進法について実験を行い、水蒸気改質器への適用を検討した結果、以下の知見を得た。高空隙率の多孔性材料として銅線を挿入した場合の実験結果では、同じ加熱量に対し、ポンプ動力一定の条件下で、環状流路の場合の約1.2から1.3倍の除熱能力がある。流路全体の平均ヌセルト数は、環状流路の約3倍となっており、多孔性流路の特長である高い熱伝達率が得られた。本方法は、ガス加熱型の水蒸気改質器反応管の伝熱促進法として、適用することが可能である。

口頭

高空隙率多孔性材料を用いた水蒸気改質器の伝熱流動特性,1; 環状流路の伝熱流動特性

一宮 浩一*; 武田 哲明; 山内 大樹*

no journal, , 

高空隙率の多孔性材料を用いた伝熱促進法を一般の熱交換器や水蒸気改質器の伝熱促進に適用するため、アルゴンガスを使用して摂氏400度以上の高温場における環状流路の伝熱流動実験を行った。高温における物性値の変化を考慮して整理した結果、DalleDonneらの報告に見られる熱伝達特性の傾向と一致したことから、得られた試験データは水蒸気改質器の触媒管における伝熱促進のための基礎データとすることができた。

口頭

レーザー/CVDプラズマによるアドバンストセラミックス合成,プラズマの特性

山内 俊彦; 中垣 圭太*; 管野 善則*; 小林 清二*; 三枝 幹雄*; 竹本 亮*; 山下 直飛人*; 川嶋 友紘*

no journal, , 

アドバンストセラミックスの中でダイヤモンド合成に関しては、高温・高圧や低圧気相合成が、核融合用特殊窓や表面保護用コーティングの有用性から注目されている。この低圧気相合成にはCVD法とイオンビーム・スパッタリング蒸着の2つの流れがあり、ここでは興味深いCVD法(27MHzRFプラズマ)を採用し装置の開発を始めた。このCVD法による合成研究は複雑でまだ理論的に解明されてない点もあり、興味深い。さらにレーザーをターゲット表面のクラスター,分子及び原子等に照射し活性化させることにより合成を制御できると考えられている。実験をサポートする理論的計算としては、結晶の外側をすべて水素原子で終端しGaussian03で計算実験を行う近似法がある。最近は東京大学生産技術研究所で開発されたPHASEコードを使うことにより結晶のダイレクト解析が可能となり、計算精度は向上した。今回は大学との共同研究で進めてきたICPアンテナ内挿型CVDプラズマ発生装置で生成するプラズマの特性や生成膜などに関して述べる。

口頭

CVD用内部RFアンテナによる急激なCCPからICPへの遷移

山内 俊彦; 中垣 圭太; 菅野 善則*; 小林 清二*; 竹本 亮*

no journal, , 

前回の学会では、原子力機構で開始したハイブリッド型CVD装置及び初期実験プラズマについて述べた。そこではRFパワーは100W以下と低かったが、ナノスケールダイヤモンド粒子の生成などに関して報告した。今回は同様の実験装置において、アンテナコイルに直列にコンデンサー(100pF)を加えるなどの改良により、約1kWまで高出力化した。それにより興味あるプラズマ現象のCCPモードからICPモードへの急激な遷移現象を発見した。これまで外部アンテナコイルにおいては、あるRF加熱パワー閾値で電子密度の急激な上昇は観測されていた。しかし、内部アンテナコイルではそのような遷移は生じていず、内部と外部アンテナでは、対照的なプラズマ挙動をするものと考えられていた。またその遷移に関する考察として、電子密度の上昇によるRF吸収パワーの増加を、原因の1つとして挙げている。しかし、これは結果と考えられ、まだわからない部分が多い。これは急激な遷移現象であり、反射パワー,吸収パワー,放射損失パワー等に現れている。また電子密度・温度はプラズマ閉じ込めの改善により急激に上昇したと考えられる。

口頭

高温ガス炉の冷却材流量喪失時の炉容器冷却システムに関する解析研究

武田 哲明; 栃尾 大輔; 稲葉 良知; 一宮 浩一*; 西尾 仁志*

no journal, , 

汎用の熱流動数値解析コードSTAR-CDを用いて、高温工学試験研究炉(HTTR)の一次冷却材流量部分喪失試験時の解析を行い、実測値と比較するとともに、圧力容器と炉容器冷却パネル間の熱放射が圧力容器周りの構造物の温度変化に及ぼす影響を調べた。解析の結果、一次冷却材の流量が喪失した場合の圧力容器内各部温度の解析値は実測値と定量的に一致した。また、遮へい体コンクリート温度評価では、圧力容器壁面から放射熱量の評価が重要であることがわかった。

口頭

高温ガス炉の圧力容器周りの熱流動解析

武田 哲明; 西尾 仁志*; 一宮 浩一*

no journal, , 

汎用の熱流動数値解析コードSTAR-CDを用いて、高温工学試験研究炉(HTTR)の一次冷却材流量部分喪失試験時の解析を行い、実測値と比較するとともに、圧力容器と炉容器冷却パネル間の熱放射が圧力容器周りの構造物の温度変化に及ぼす影響を調べた。熱放射を考慮した解析の結果、圧力容器側の温度は低下し、炉容器冷却システム(VCS)側のコンクリート温度は上昇するものの、構造物全体ではVCSによる冷却が十分なされていることを確認した。

口頭

高温ガス炉の圧力容器温度分布に対する熱放射の影響

武田 哲明; 西尾 仁志*; 一宮 浩一*

no journal, , 

汎用の熱流動数値解析コードSTAR-CDを用いて、高温工学試験研究炉(HTTR)の冷却材流量喪失と炉容器冷却設備停止試験時の事前解析を行い、圧力容器,炉容器冷却設備,一次遮へい体コンクリート等の構造物の温度変化を調べた。解析の結果、炉心部や圧力容器壁面の温度が低下しても、時間の経過とともに一次遮へい体コンクリート温度は上昇する箇所が存在すること、出力が高い場合には、圧力容器壁面から炉容器冷却設備への放射伝熱による遮へい体コンクリートへの放射熱量を精度よく評価する必要があることを確認した。

口頭

CVD用内部RFアンテナによるCCPからICPへの突然遷移

山内 俊彦; 中垣 圭太; 管野 善則*; 小林 清二*; 竹本 亮*

no journal, , 

複数巻きRFアンテナコイルをチャンバー内部に取り付けたCVD装置を開発し、容量結合型プラズマ(CCP)と誘導結合型プラズマ(ICP)間の突然生ずる遷移現象解明の研究を行った。まず、この遷移は3種類存在することがわかった。一つ目は、通常の遷移(われわれが最初に内部アンテナで発見、standard transition)、次は、CCPとICPを同時に伴う混合遷移(mixed transition)、そして最後は自己変調繰り返し遷移(self-repeated tramsition)である。それらの遷移のRFパワー及びガス圧に関する境界条件を実験的に見つけるとともに、物理的な遷移現象解明に一歩近づけることができた。

口頭

RFCVDプラズマの内部及び外部制御パルス運転

山内 俊彦; 中垣 圭太; 管野 善則*; 小林 清二*; 竹本 亮*

no journal, , 

自己発生型(Passive)内部パルスICPプラズマの発生研究では位相整合をはずしておくと、遷移パワー閾値付近で急にICPパルスが自発的に発生した。このパルスはICPであり、パルス間はCCPである。それがある一定の周期で繰返し起こすことに成功した。これはプラズマが意図的に残したある反射パワーを自分で自動的にゼロに変化させ、self-consistentに内部パルスを発生させている。われわれは、これと比較するため外部パルスICP(Active)パルス回路を製作した。このパルスICPは、膜生成に重要なラジカルの発生・制御に効果的といわれている。それゆえ今回は、上述のパルスICPプラズマと膜特性について発表する予定である。

口頭

$$gamma$$線架橋による新規ハイドロゲルの調製と製剤素材としての可能性

河田 圭司*; 花輪 剛久*; 廣木 章博; 長澤 尚胤; 田口 光正; 鈴木 正彦*; 小口 敏夫*

no journal, , 

薬物徐放素材としてのゲル利用において、架橋剤及び有機溶媒のゲル内残留が問題視され、より安全性が高く、簡便なゲルの調製方法が求められている。本研究では架橋剤が不要でゲルを作製できる放射線橋かけ技術に着目した。製剤担持用の新素材として天然多糖類のカラギナン($$iota$$-CG)と水溶性高分子のポリエチレンオキサイド(PEO)を選択し、ペースト状混合物への放射線照射によるゲル形成を検討した。モデル製剤として塩化亜鉛(ZnCl$$_{2}$$)を用いて薬物担体としての可能性を検討した。PEO:$$iota$$-CG:ZnCl$$_{2}$$:H$$_{2}$$O=10:5:5:80(wt%)、及び10:5:10:75(wt%)で溶解した水溶液に30-80kGyの$$gamma$$線を照射した結果、ハイドロゲルが得られることがわかった。調製したハイドロゲルの膨潤度等を調べた結果、ハイドロゲルの膨潤度はZnCl$$_{2}$$含有量の影響を受け、ZnCl$$_{2}$$を含有しない系では25、ZnCl$$_{2}$$を5%及び10%含有する試料は35及び40に達した。ZnCl$$_{2}$$放出挙動を調べた結果、初期のZnCl$$_{2}$$濃度,照射線量に関係なく12時間で、ほぼ100%のZnCl$$_{2}$$が放出されることがわかった。また、放出に伴いゲルが崩壊しないことも確認できた。したがって、薬物担持体として利用できる見通しが得られた。

口頭

受動的冷却機能を持つ原子炉圧力容器冷却設備に関する研究

高松 邦吉; 舩谷 俊平*; 坂野 雅樹*

no journal, , 

自然災害により発生した福島第一原子力発電所事故(以下、福島事故)の後、深層防護の観点から炉心損傷の防止対策が重要になった。安全上優れた特性を有する冷却設備に関する研究は、極めて重要なテーマである。そこで福島事故のようにヒートシンクを喪失することもなく、動的機器及び非常用電源等も必要とせず、事故時の崩壊熱を受動的に除去できる、極めて信頼性が高く、メルトダウンが起こりえない、新たな原子炉圧力容器の冷却設備(以下、RPV冷却設備)を提案する。一方、外気の自然循環を用いた除熱方法は、外乱の影響を受けやすいため、自然災害が発生した場合、除熱能力が著しく減少する可能性がある。そこで本研究では、自然対流や自然循環よりも、できるだけ放射冷却や輻射を用いたRPV冷却設備を開発した。放射冷却を用いたRPV冷却設備は、自然災害発生時でも、安全に確実に除熱できることを実証した。

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