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斉藤 庸*; 坂森 計則*
JNC TJ7440 2000-017, 529 Pages, 2000/03
JNC-TJ7440-2000-017.pdf:22.6MB
サイクル機構がこれまでに実施してきた地下水位観測孔の深度や観測対象帯水層等を整理して、異なる研究目的で観測されている水位・水頭データを汎用ソフトを用い統一した書式でまとめ、その変動について分析した結果、以下の結論を得た。1)地下水位と降雨の関係は帯水層によってその傾向が異なっており、瀬戸層群土岐砂礫層中の浅層部の地下水では降雨との相関はほとんど認められない。2)明世累層から土岐挾炭累層下部の地下水において、第2立坑排水量とわずかに相関性がある。一方、第2立坑の掘削が地下水に与える影響は立坑からの距離に関係していて、遠くなるほど地下水位低下の度合いが小さくなる。3)第2立坑の東側と南側では地下水位観測孔が不足しており、第2立坑掘削影響の広がりを追跡精査するためにモニタリング体制の拡充が望まれる。4)研究坑道の掘削影響評価を考えると、既往の観測孔の分布と深度には偏りがある。研究坑道からの距離や掘削深度からみるとAN-6孔やDH-9孔の利用が有望であるが、いずれにしてもモニタリング体制の再検討が望まれる。5)研究坑道掘削予定地付近の地下水流動には月吉断層が影響していると考えられ、留意が必要である。
斉藤 庸*; 坂森 計則*; 石崎 俊一*
JNC TJ7440 2000-012, 369 Pages, 2000/03
JNC-TJ7440-2000-012.pdf:18.94MB
サイクル機構が1989年以来取得して来た気象観測データと他機関による気象観測データとを比較し、データの信頼性の検証と水収支法に適する降雨量の設定方法を検討した。また、欠測のため算定されていなかった1998年度の蒸発散量の補完を行った。この検討成果の概要は次の通りである。1)他機関17観測所の1987年以降の気象観測資料を整理し、サイクル機構観測データとの相関性を評価した。この結果、柄石川流域尾根部の雨量データを除く全てが広域の気象特性に調和的である(=相関がある)ことを確認した。2)正馬川及び柄石川流域の水収支の検討にはサイクル機構の観測データの中で欠測の最も少ないものを用いることで足りるが、広域地下水流動研究の主要部を占める日吉川全流域の水収支検討には、気象特性の地域変化にも配慮し、ティーセン法等を用いて他機関データを有効活用する必要がある3)現場観測の特性上、完全無欠の観測の実施は不可能で、欠測データを相関性の高い周辺データで補完することは避けられない。例えば、4)の蒸発散量の検討でも多くの気象データを補完した。4)ペンマン法による蒸発散量算定に必要なデータの内、平均湿度と純放射線量の評価・補填が困難なため実測値から求まる蒸発散量とに乖離が生じている。また、複数の手段で欠測補完を試みても補填しきれない日が残る。こうした事情から今後は、ハーモン法等の簡便な手法による蒸発散量評価法についても吟味・検討し、確実な欠測補完体制を確立しておく必要がある。
斉藤*; 坂森 計則*
JNC TJ7440 2000-010, 387 Pages, 2000/03
JNC-TJ7440-2000-010.pdf:19.29MB
広域地下水流動研究で予定している3次元の地下水流動解析に資するため、サイクル機構の行った試錐ボーリングデータや他機関の試錐データから地下水位データを抽出整理した。とりまとめ結果の要約を以下に示す。1)サイクル機構の試錐孔67孔を整理した。掘削時の作業日報によると、比較的浅い位置(風化帯中)に地下水位の分布が確認できる。2)上記試錐孔については透水係数の測定結果も整理した。一部砂礫質なところで10-3cm/secオーダーの透水性を示すが、多くは10-5cm/sec程度以下と小さい。これらの透水係数に関しては、(水位降下時のどこを採るかで)解析に個人差が入る,複数の地層を対象に試験を行っている等の問題があり統一した視点で再検討することが望ましい。3)本業務対象内の水井戸の地下水利用量は、統計資料等から間接的に推測した。この結果、ゴルフ場の井戸からは相当量(50から100m3/日程度)の揚水利用があることが推定された。4)本業務対象域内の土木構造物建設を目的とした試錐データ91孔を整理した。これらの多くは沖積低地や崖錐の堆積物中を掘削したもので、一般に地下水利用を目的とした試錐孔より掘進長も浅く地下水位も浅い。道路建設に伴うボーリングは山間地内にも分布し、掘削深度も最大20
30mと土木構造物建設目的としては比較的深く地下水の分布が明らかなものもあり、広域的な地下水位の分布を推測するのに有効である。
斎藤 庸*; 坂森 計則*
JNC TJ7400 2000-007, 222 Pages, 2000/03
JNC-TJ7400-2000-007.pdf:13.09MB
地下水流動解析結果の検証項目としては、主に試錐調査から得られる水頭分布や地下水の水質、年代が考えられている。しかし、これらの試錐調査からの情報は地域が限定されるため、これらの検証項目に加えて、解析対象領域の全体的な地下水の流動状態を検証するための補完的なデータが必要である。一方、これまでの東濃地科学センターにおいて実施した地下水流動解析結果から、地下深部の地下水と河川との間には密接な関係があることが明かとなっている。以上のことから、解析対象領域の全体的な地下水流動状況が検証できる補完的データ準備の一環として、河川流量観測の行われていない日吉川の流量を予測するタンクモデルの構築を行った。主な作業の概要と成果は以下の通りである。1)タンクモデルの構築は、以下の手順で実施した。(1)日吉川全流域を主に地質構成に基づいて46の小流域に区分、(2)正馬川流域・柄石川流域及び土岐川流域(多治見観測所)の流量観測を利用して地質構成と河川流出の関係(地質構成を流出モデルへ反映させる方法)を整理、(3)各小流域毎に地質構成に基づく流出モデルを構築し全体を連結、(4)日吉川全流域の流出を予測 2)小流域のタイプ区分は、既往の水文調査結果をレビューし、比流量(河川流況)と流域の地質構成(瀬戸層群体積)との相関性を指標にした。3)今回提案した日吉川流量推定方法では、瀬戸層群の体積と無降雨時の河川 比流量との関係成立が基本となるため、地質状況の確認の他、現地観測の 補足により検証対象の増加を図り予測精度の向上を期す必要があることが 明らかになった。4)従来からサイクル機構が行ってきた水収支計算は、年度を対象としたものであるためタンクモデル計算には不適切な点がある。蒸発散量の推定法、タンクモデル計算上の蒸発散の扱い方などについては再検討を要するものと考える。