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Ni
Mn
CoO
used for lithium ion batteries小西 宏明*; 平野 辰巳*; 高松 大郊*; 軍司 章*; Feng, X.*; 古月 翔*; 奥村 壮文*; 寺田 尚平*; 田村 和久
Journal of Solid State Chemistry, 258, p.225 - 231, 2018/02
被引用回数：8 パーセンタイル：44.83(Chemistry, Inorganic & Nuclear)リチウムイオン電池の正極材料であるLiNiMnCoOについて、充放電過程における構造変化について調べた。実験結果から、充電過程ではSOCが大きくなるとともに、LiMnO
,LiNi
MnCoO,LiMnOの順に結構構造が変化するのに対して、放電過程では、LiMnO,LiNiMnCoOの順に結晶構造が変化することが分かった。
内田 俊介*; 和田 陽一*; 山本 誠二*; 高木 純一*; 久宗 健志*
Journal of Nuclear Science and Technology, 51(1), p.24 - 36, 2014/01
被引用回数：9 パーセンタイル：57.19(Nuclear Science & Technology)BWR一次冷却系の腐食環境は、腐食電位を指標として評価される。実機では腐食電位は限られた箇所でしか測定できない。一次冷却系のあらゆる点での腐食電位を求めるためには、腐食性放射線分解生成種の濃度を求めるラジオリシスコードと求められた濃度を用いた腐食電位評価コードを結合させて計算する必要がある。日本機械学会の規格では、腐食電位の低減によるSCC亀裂進展速度の緩和が定量的に規定されているが、腐食電位緩和の評価法については認知されるには至っていない。本論文では、VV法に基づく、腐食環境評価算コードの標準化手法について記述するものである。標準コードとして採用されるすべての計算コードは数式の正確さを検証するとともに、実機プラントの評価における精度と適用の妥当性を確認することが必要である。正確さの検証のためのベンチマーク計算を提案するとともに、プラントでの測定値と計算値の比較により妥当性を確認する手法を提示する。
平野 辰巳*; 武田 全康
まぐね, 4(1), p.38 - 42, 2009/01
多層膜構造を持つ高性能な磁気デバイスを作るうえで、界面の磁気構造がデバイスの最終性能に与える影響が大きいので、その構造情報を得ることは重要である。この解説記事では、そのような界面の磁気構造情報を解析するための偏極中性子反射率法について解説するとともに、中性子反射率法を用いた磁気デバイスの開発研究の将来像に触れる。
花木 洋*; 三田 敏男*; 大橋 正久*
JAEA-Review 2008-047, 266 Pages, 2008/10
JAEA-Review-2008-047.pdf:62.06MB
「常陽」等の実機燃焼データを設計で有効に活用するためには、燃焼核特性に対する核データ感度係数を解析し、これを用いて炉定数調整を実施する方法が最も有力である。そこで本研究では平成4年から燃焼核特性に対する核データの感度係数を解析するシステムの整備を実施してきた。2年間のシステム整備の成果は次の通りである。(1)燃焼核特性の感度係数を、複数サイクル及び燃料交換を考慮して解析可能なシステムを整備したことにより、実機燃焼データを用いた炉定数調整及び設計対象である大型炉の予測精度評価が可能となった。(2)直接計算との比較により、整備したシステムの妥当性を確認した。(注: 本報告書は1994年3月に発行された報告書(PNC TJ 9124 94-007 Vol.2)の翻訳である。)
河村 文雄*; 青井 正勝*; 星野 国義*
JNC TJ9420 2003-006, 436 Pages, 2004/02
JNC-TJ9420-2003-006.pdf:3.67MB
核燃料サイクル開発機構では、FBRサイクルの実用化像の構築を目的として、FBRサイクル実用化戦略調査研究を実施している。この調査研究では経済性、環境負荷低減、核拡散抵抗性等について各種サイクルシステムの評価が進められている。 今までの一連の調査では、高速増殖炉用燃料を対象として、燃料製造法の一つである湿式振動充填燃料製造法に着目し、そのプラント概念検討を行ってきた。平成14年度には、生産規模50t-HM/yにおける燃料粒子受入れから集合体貯蔵庫への搬入までの主工程機器の概念設計及びセル内配置設計を行い、セル内製造へのシステムの適応性を評価した。、 今年度は生産規模200t-HM/yを対象に、再処理との一体化施設概念設計として、振動充填燃料製造設備の主要機器の概念設計、各機器のセル内配置、品質管理、保守・補修等に関する検討を行い、再処理建屋、粒子製造建屋に隣接した一体化独立建屋として、主工程セル及び関連する付帯設備の配置概念設計を実施し、システムの技術的成立性、経済性の評価を実施した。 その結果、200t-HM/yプラントに対しての主要構成機器の概念設計を収束させ、主工程セル及び関連付帯設備の配置設計を明らかにし、品質管理、保守・補修等を考慮しても年間200日運転が可能であることの見通しを得た。これにより、当該システムが技術的に成立すること、経済性に関しても妥当な範囲で設置できるとの見通しを得、本法が高速増殖炉用燃料製造法の有望な一方法であることを明らかにすることができた。
中里 眞郎*; 山児 宏昭*; 松岡 秀佳*; 岸川 孝生*
JNC TJ7410 2005-013, 147 Pages, 2004/02
JNC-TJ7410-2005-013.PDF:6.98MB
瑞浪超深地層研究所で計画されている深度1,000mの昇降設備について、新しい換気方式、駆動方式、施工方法の立案、検討を実施した。
中里 眞郎*; 高橋 龍彦*; 山児 宏昭*
JNC TJ7410 2005-012, 91 Pages, 2003/03
JNC-TJ7410-2005-012.PDF:6.55MB
瑞浪超深地層研究所で計画している1,000mの昇降設備について、既存の技術の調査、技術開発項目の抽出、設置計画の立案、開発スケジュールについて検討した。
祐川 正之*; 芋生 和道*; 川上 三雄*
JNC TJ9430 2001-002, 98 Pages, 2002/03
JNC-TJ9430-2001-002.pdf:2.68MB
本報告書は、日立製作所が所有する周波数制御Na中熱衝撃実験装置により与えられた温度ゆらぎサーマルストライピング損傷の度合いを、微小割れ発生寿命試験に基づき評価し、核燃料サイクル開発機構で開発中の周波数に着目したサーマルストライピング低ひずみ熱サイクル寿命及び高サイクル熱疲労評価手法の策定・検証に資するものである。主な成果は以下の通りである。(1)X線による残留応力測定の結果、損傷付与材及び未損傷材の表面残留応力に有意な差は見られなかったことから、温度ゆらぎサーマルストライピングによる残留応力への影響は無いと判断される。(2)ひずみゲージ法による残留応力測定の結果、試験片加工前後のひずみ変化は小さく、薄板曲げ疲労試験時の全ひずみ範囲と比較すると無視し得る大きさであることから、試験片加工がサーマルストライピング損傷部位に与える影響は小さいと判断される。(3)薄板曲げ疲労試験の結果、損傷付与材の疲労寿命は815000回、未損傷材の疲労寿命は618000回となった。一方、316FR鋼板材の室温における疲労寿命は、最適疲労損傷式より580000回である。 このことから、損傷付与材及び未損傷材の疲労寿命は、最適疲労破損式の疲労寿命に対して factor of 2 の範囲内にあり、データのばらつきの範囲内であると言える。
宮内 和也*; 山本 朝男*; 箭竹 陽一*; 粕谷 一典*
JNC TJ4440 2002-001, 197 Pages, 2002/03
JNC-TJ4440-2002-001.pdf:8.54MB
ふげん発電所、もんじゅ建設所の放射性物質の異常放出時等、緊急時の防護対策に資することを目的として整備された、緊急時大気拡散予測システム(SIERRA-2)に、運用モード機能等の追加整備を実施した。本業務で得られた主な成果は、以下の通りである。(1)被ばく線量計算用データの更新 核種ごとの呼吸内部被ばく等価線量換算計数等の被ばく線量計算用データを、ICRP1900年勧告の法令で取り入れた最新の値に更新した。(2)運用モード機能の設定 「平常」モードのコンター図については標準で、有効数字2桁程度の切りのよい数値(例えば0.5の倍数)で5本(最小値は最大値の1/100とし、等比的)が表示されるようにした。さらに、「訓練」及び「緊急」モードでは、標準で表示コンターの数値と等値線の色及び線種が時間的に一定になるようにした。なお、コンターの表示は数値以外に表示する値と本数を任意に指定できる。(3)訓練モードでのリアルタイム拡散計算機能改良 リアルタイム拡散計算の訓練モードにおいて、放出核種毎の放出率、気象データ(風向、風速、降水量、大気安定度)の経時変化を数値入力できるようにした。また、設定した放出率の経時変化をグラフ表示する機能を追加した。(4)過去データ拡散再計算機能改良 過去データ拡散再計算において、放出核種毎の放出率の経時変化を数値入力できるようにした。また、設定した放出率の経時変化をグラフ表示する機能を追加した。(5)背景地図の改訂(地名等の解像度向上) 計算結果表示画面に使用される背景地図において、不鮮明な文字を消去し、主要な地名等の文字を新たに追加し、背景地図を見やすくした。
原田 清*; 安部 英昭*; 松下 雄一*; 李 典燦*
JNC TJ4440 2001-006, 138 Pages, 2002/03
JNC-TJ4440-2001-006.pdf:8.36MB
本報告書は、「もんじゅ」次世代長寿命型制御棒として有望視されているダブルポーラスプラグナトリウムボンド型制御棒要素のナトリウム中試験結果をまとめたものである。本試験では、上下ポーラスプラグナトリウムボンド型制御要素の模擬試験体を製作し、ナトリウム中試験を実施して、実機使用条件下でのナトリウム充填性、要素上部ガスプレナムの形成、ナトリウムドレン性及びNAOH洗浄性を確認し、以下の成果を得た。(1)制御棒をEVSTへ装荷時のナトリウム充填性 EVSTへの制御棒挿入速度を模擬した約6M/MINにて、190
のナトリウム中へ試験体を挿入した結果、要素内の全空間にナトリウムが充填されることを確認した。(2)制御棒要素内に発生するヘリウムガスによる上部ガスプレナムの形成 620および190のナトリウム中へ浸漬した試験体内にヘリウムガスの注入を行い、偏差10%以内でガスプレナムが形成できることを確認した。また、形成されたガスプレナムにヘリウムガスをさらに注入しても、ガスプレナム長さはほぼ一定に保持されることを確認した。(3)制御棒をEVSTから引抜いた時の制御棒要素からのナトリウムドレン性 EXSTからの制御棒引抜き速度を模擬した約6m/minにて、試験体を190 のナトリウム中から引き抜いた結果、試験体内にナトリウムが残留することなく、十分にドレンできることを確認した。(4)制御棒要素内残留ナトリウムのNaOH水溶液洗浄性 ナトリウムとNaOH水溶液の反応はマイルドであったが、制御要素内にナトリウムが充満状態で残留している場合においては、NaOH水溶液の積極的な循環が起きず、十分な洗浄ができなかった。
高橋 正典*; 小貫 徳彦*; 浅野 林一*; 沼田 政宣*
JNC TJ8410 2002-001, 114 Pages, 2002/02
JNC-TJ8410-2002-001.pdf:3.03MB
本研究は、燃料粒子を直接に燃料被覆管へ充填するFBR振動充填燃料の研究・開発の一環として実施しており、振動充填燃料ピンの熱的・機械的挙動を適切に評価する燃料設計コードの開発を行っている。昨年度は離散要素解析(PFC計算コード)を用いて基本的な実効弾性率の計算モデルを作成した。今年度は、実機の振動充填燃料ピンは粒子充填仕様がばらつくことを考慮し、燃料ピンへの燃料粒子の充填率及び燃料粒子の粒径分布をパラメータとした解析や、荷重サイクル模擬したケース及び燃料ピン充填状態を模擬したケースの機械特性解析を実施した。粒子充填率パラメータ解析では粒子充填率が約50%
約70%の範囲を設定し、粒径分布パラメータ解析では粒子粒径の標準偏差を0
m200mの範囲を設定し機械特性解析を実施した。荷重サイクル付加時の機械特性挙動を解析では、応力-歪のヒステリシスループを評価し、燃料ピン充填状態を模擬した機械特性解析では中心空孔も考慮した。以上の解析結果を基にFCMI 評価用の物性式(実効ヤング率、実効ポアソン比)を提案した。
藤村 幸治*; 三田 敏男*; 小川 隆*
JNC TJ9400 2001-015, 85 Pages, 2001/03
環境負荷低減の観点から原子炉の使用済み燃料中に含まれる放射性廃棄物、特に長寿命のTRU核種を高速炉で照射・核変換し、安定化、短寿命化をはかる研究開発が行われている。高速炉へのTRU装荷方法としては、全ての発電用高速炉燃料にTRUを薄く添加する方法と、TRU変換に特化した少数の専焼炉のみにTRUを多量に装荷する方法が考えられている。本研究では、実用化高速炉の炉心候補概念の明確化に資するため、TRU専焼炉に関する既存情報の調査、TRU専焼炉の核変換性能及び炉心核特性について標準的な発電用高速炉を用いた核変換方法との比較検討を行い、その得失について整理した。本研究の主要結果を以下に示す。1.TRU専焼炉に関する既存情報の整理公開文献に基づき、TRU専焼炉炉心概念及び高速炉を中心とした発電用原子炉を用いる核変換処理システムを調査し、核変換性能、炉心核特性、及び研究開発課題を整理した。・発電用高速炉の炉心燃料に5wt%程度のマイナーアクチニド(MA)を均質装荷する場合、炉心の核特性に大幅な影響を及ぼさず同出力規模の高速炉5基分程度から発生するMAを核変換できる見通しが得られている。・日本原子力研究所(原研)から提案されているMA専焼高速炉概念(He冷却)は、MA富化度を60wt%以上とした被覆粒子型窒化物燃料を用いてほぼMAのみで臨界を達成するもので100万kWe級軽水炉10数基分から発生するMAを核変換できる。・MAの可燃性吸収材燃料親核種としての核的な特長を活用して30年程度以上燃料無交換運転を達成する超長寿命炉心の概念が提案されている。・課題として、MA装荷に起因する反応度係数の正側への移行及びMA装荷燃料の中性子発生数・発熱量増大への設計、設備対策が挙げられる。2.TRU専焼炉の設定実用化戦略調査研究で検討されている発電用高速炉(ナトリウム冷却窒化物燃料大型炉心、3800MWt)の仕様に基づき、MA窒化物燃料を用いるナトリウム冷却TRU専焼炉大型炉心の仕様を設定し、核変換特性及び炉心核特性を評価した。MA組成は軽水炉使用済み燃料に含まれるものを想定した。MAの核変換量を最大化する観点よりMA富化度は原研の設計例で示されている60wt%とした。MAの大量装荷に起因する反応度係数の正側への移行を改善し、発電用高速炉にMAを5wt%富化した炉心と同程度のドップラー係数を確保
糸岡 聡*; 澤田 周作*; 橋口 禎郎*; 藤又 和博*; 堂元 昇*
JNC TJ9400 2001-011, 159 Pages, 2001/03
JNC-TJ9400-2001-011.pdf:5.21MB
受動的安全機能の採用によってFBRにおける安全系の信頼度を向上するために、自己作動型炉停止機構(SASS)を具備する平成11年度サイクル機構設計の大型均質炉心を対象として、流量減少型スクラム失敗事象(ULOF)における冷却材最高温度に対する不確実因子の感度を安全解析コード(SAS4A)を用いて解析し、SASSへの要求条件を整理した。その結果、SASSの切り離し温度への要求は、誤落下防止の観点から638以上、さらに、ULOF時における冷却材沸騰防止(冷却材最高温度960以下)の観点から666以下となった。また、不確実因子の不確定巾の検討結果と感度解析結果を基に感度係数を定量化したところ、最大感度係数を有する不確実因子はSASS隣接集合体出口温度であり、その感度係数は-20.5/
(1=6.7)であった。以上の結果を基に、仮に、SASSの切り離し温度をノミナル値として666に設計した場合でも、SASS切り離しの非同時性を適切に考慮するとともに、本炉心における現実的な冷却材沸騰温度(1018)を炉心損傷の判断基準として適用するならば、SASSはULOFに対して最大感度を持つSASS隣接集合体出口温度換算で約3.4の安全裕度を有するといえる。
神永 雅紀; 木下 秀孝; 羽賀 勝洋; 日野 竜太郎; 中村 文人*; 大橋 正久*
JAERI-Tech 2000-044, 25 Pages, 2000/06
JAERI-Tech-2000-044.pdf:4.64MB
原研とKEKが共同で進めている大強度陽子加速器計画では、最高5MWのパルス状陽子ビームを水銀ターゲットに入射させ、核破砕反応により発生した大強度の中性子を生命・物質科学等の先端科学分野の研究に利用する予定である。水銀ターゲットシステムの水銀循環ポンプは、優れた循環性能と高い信頼性及び小型化が要求される。そこで、比較的低回転で高揚程が実現できる機械的ギアポンプに着目し、水銀を流体とした場合のギアポンプの特性を把握するために定格流量15L/minのギアポンプを試作してポンプ特性試験を実施した。試作したポンプは、定格回転数350rpmにおいて設計流量15L/minを上回る23.1L/minを達成し優れた循環性能を示した。ポンプ回転数に対する流量特性は、回転数にリニアに比例することから、回転数により流量が容易に制御できるとともに、回転数による流量の評価が可能である。
糸岡 聡*; 斎藤 義則*; 岡部 綾夫*; 藤又 和博*; 村田 秀一*
JNC TJ9440 2000-010, 132 Pages, 2000/03
JNC-TJ9440-2000-010.pdf:14.85MB
次期高速炉蒸気発生器(SG)伝熱管の合理的設計基準水リーク率(DBI)の設定にあたって、高温ラプチャ評価に重要なナトリウム側温度分布を適切に評価できる手法の開発が必要である。本件においては、ナトリウム-水反応ジェットコード(LEAP-JETVer.1.30)を対象として、さらなる高精度化等を目的とした計算コードの高度化及び妥当性確認を目的とした注水実験体系での適用解析を行った。計算コードの高度化においては、計算メッシュサイズへの依存の少ない化学反応モデルを構築するために、化学反応モデルで参照する気液界面面積濃度を内部計算するモデルを導入した。機能確認のための試計算は、SWAT-3・Run-19試験体系・条件で実施した。改良コード(Ver.1.40)を用いた解析結果により、反応ジェット現象の定性的傾向に対する妥当性と解析結果に及ぼすモデルの影響が確認された。注水実験体系での適用解析では、新SWAT-1試験(SWAT-1R)体系及び新SWAT-3試験(SWAT-3R)体系におけるLEAP-BLOW及びLEAP-JETによる注水挙動及び反応ジェット挙動について解析を実施した。LEAP-BLOWによる適用解析では、各種パラメータ計算を実施し、目標とする水リーク率を得るための注水ノズル口径等に対する条件を明らかにした。また、LEAP-JETによる適用解析では、注水実験条件での反応ジェット温度挙動が把握された。
新田 秀行*; 小野 正博*
JNC TJ8420 2000-010, 171 Pages, 2000/03
JNC-TJ8420-2000-010.pdf:5.34MB
表面汚染が主な放射性固体廃棄物に対して、高除染度の得られる可能性がある技術として、レーザークリーニング法、真空アーククリーニング法について、文献および特許調査を実施した。また、得られた情報に基づき具体的な適用例として集合型遠心機チェンバーの胴体部を除染するための装置の概念設計及び経済性評価を実施した。固体表面クリーニング技術(レーザー法、放電法)の現状調査では、公開文献、特許、その他の資料により技術調査を実施し、関連する文献をリストにまとめるとともに、技術データシートを作成した。また、クリーニングシステムを設計するために有用な情報を構成機器毎にまとめた。除染処理への検討例、適用例等の調査と評価では、固体表面クリーニング技術と同様、公開文献、特許、その他の資料により技術調査を実施し、関連する文献をリストにまとめるとともに、技術データシートを作成した。これら調査結果に基づき、炭酸ガスレーザー、YAGレーザー、真空アークそれぞれを用いた除染処理プロセス・装置概念設計を実施し、装置および処理プロセス概念の具体化をはかった。いずれの装置も回転リングを用いて除染対象物を回転させ、除染ヘッドを除染対象物の円周方向に走査することにより、除染速度が一定となるように設計した。本概念設計結果に基づき、各除染システムの経済性について比較評価した。
太田 吉美*; 児玉 清次*; 大西 幸男*; 内山 和幸*
JNC TJ3410 2000-021, 73 Pages, 2000/03
JNC-TJ3410-2000-021.pdf:52.78MB
「ふげん」の廃止措置プロジェクトを合理的かつ円滑に進行させるためには、廃炉作業の計画について、事前に詳細な評価を行う必要がある。このための必要不可欠なデータとして、現在の「ふげん」の建屋躯体、主要機器、配管、空調ダクト、ケーブルトレイ、操作架台等の物量の総量を把握する必要がある。これらのレイアウトデータの3D-CAD化を実施し、これを有効活用することにより、運転、監視、廃炉措置計画等のプラント管理全般にわたる業務の高度化を図るものである。そのため平成11年度は、燃料建屋、廃棄物処理建屋、及び中間建屋についての概略の物量評価を実施した。特に、廃棄物処理建屋内については別途実施する内蔵放射能評価と連携し、放射性廃棄物の正確な評価を実施する必要があることから、また、廃止措置計画全体に対する影響が大きい事から、詳細にデータ入力作業を行った。
太田 吉美*; 児玉 清次*; 大西 幸男*; 内山 和幸*
JNC TJ3410 2000-020, 80 Pages, 2000/03
JNC-TJ3410-2000-020.pdf:41.34MB
「ふげん」の廃止措置プロジェクトを合理的かつ円滑に進行させるためには、廃炉作業の計画について、事前に詳細な評価を行う必要がある。このための必要不可欠なデータとして、現在の「ふげん」の建屋躯体、主要機器、配管、空調ダクト、ケーブルトレイ、操作架台等の物量の総量を把握する必要がある。これらのレイアウトデータの3D-CAD化を実施し、これを有効活用することにより、運転、監視、廃炉措置計画等のプラント管理全般にわたる業務の高度化を図るものである。そのため、平成11年度は、重水精製装置建屋、新廃棄物処理建屋、及び屋外設備についての概略の物量評価を実施した。特に、新廃棄物処理建屋内については別途実施する内蔵放射能評価と連携し、放射性廃棄物の正確な評価を実施する必要があることから、また、廃止措置計画全体に対する影響が大きい事から、詳細にデータ入力作業を行った。
糸岡 聡*; 斎藤 義則*; 岡部 綾夫*; 藤又 和博*
JNC TJ9440 99-024, 142 Pages, 1999/03
高速炉の蒸気発生器の設計基準水リークの妥当性を確認するためにナトリウム-水反応(高温ラプチャ)現象を現実的に評価する必要がある。高温ラプチャは、伝熱管内の水蒸気条件、伝熱管外のナトリウム-水反応温度、伝熱管壁の高温強度と密接に関わる現象であることから、ブローダウン時の伝熱管内の水/蒸気条件を高精度で評価することが重要となる。「もんじゅ」安全総点検対応作業として、「もんじゅ」用コードBLOOPH及び汎用ブローダウンコードRELAP5/Mod.2を用いてブローダウン解析を実施した。本作業では、LEAP用のブローダウン解析コードに「もんじゅ」ブローダウン解析の知見を反映し、ナトリウム側、特にダウンカマ部に着目した計算コードの改良を実施し、LEAP-BLOW(Ver.1.20)を開発した。また、改良したLEAP-BLOWコードを用い、以下に示す「もんじゅ」ブローダウン特性を解析し、既存のRELAP5/Mod.2コード及びBLOOPHコードによる解析結果との比較により、解析コード間の解析結果に有意な差異がないことを確認し、LEAP-BLOWコードの解析結果の妥当性を確認した。1.定格出力からの水ブロー解析(1チャンネル/2チャンネルモデル)2.定格出力からの水ブロー解析(改造設備体系)3.部分出力からの水ブロー解析(40%出力時/起動時)
斎藤 義則*; 糸岡 聡*; 岡部 綾夫*; 藤又 和博*; 桜井 智生*
JNC TJ9440 99-023, 218 Pages, 1999/03
次期高速炉蒸気発生器(SG)伝熱管の合理的設計基準水リーク率(DBL)の設定にあたって、高温ラプチャ評価に重要なナトリウム側温度分布を適切に評価できる手法の開発が必要である。本件においては、ナトリウム-水反応ジェットコード(LEAP-JET Ver.1.20)を対象として、実規模SGへの適用性向上を目的とした計算コードの改良、及び機能確認のための試計算を実施した。コードの改良点は、(1)反応ジェットと構造物(伝熱管群)との熱伝達・冷却効果や解析セル間熱伝達率の評価モデルの導入と、(2)気液二相間熱伝達やポーラスメディアのモデル高度化の2つに関するものである。機能確認のための試計算は、SWAT-3・Run-19試験と実規模SG体系の2つの体系・条件で実施した。改良コード(Ver.1.30)を用いた解析結果により、反応ジェット現象の定性的傾向に対する妥当性と解析結果に与えるモデルの影響が確認された。さらにブローダウン解析コード(LEAP-BLOW)との統合化方法を検討した結果、LEAP-JETはLEAP-BLOWのモデルの一部とみなして統合化することが適切と判断された。また、境界条件設定の改良やLEAP-BLOWの解析結果を反映するためのインターフェイスプログラムを作成することにより、内部冷却水による伝熱管の冷却効果を簡易的に考慮できるようにした。なお、ナトリウム-水反応ジェットコードLEAP-JET(Ver.1.30)は、開発途上のコードであり、今後実施が予定されている新SWAT-1及び新SWAT-3装置を用いた試験データ等による検証とモデルの高度化を図って行く必要がある。
