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戸井田 克*; 渥美 博行*; 名児耶 薫*; 須山 泰宏*
JNC TJ7440 2005-070, 279 Pages, 2004/03
JNC-TJ7440-2005-070.PDF:22.63MB
東濃地科学センターでは,坑道周辺に生じる不飽和領域を把握する技術を確立するため,坑道近傍の間隙水圧計測,TDR法による計測,連続波レーダーといった異なる手法の原位置における適用性確認試験を実施し,結果を総合的に評価することを進めている。 地質情報が豊富なNATM坑道において,昨年度においてはNATM坑道壁面で地表連続波レーダー計測を実施し,また,本年度は,岩盤の含水量分布を比誘電率から推定するTDR法の適用性確認試験を実施した。本件は,これらの電磁波を用いた原位置計測結果を評価する基礎データを得るため,NATM坑道の壁面に掘削した試錐坑のコアを用いて室内比誘電率計測を行ったものである。この結果,原位置計測を行った堆積岩の誘電率は,40MHzの周波数において乾燥状態では4程度,自然状態では10
40程度であることがわかった。また,岩石の間隙率を仮定することにより飽和度と比誘電率の関係を求め,これを基に坑道近傍の飽和度分布を推定することができた。
森 孝之*; 森川 誠司*; 田部井 和人*; 岩野 圭太*
JNC TJ7400 2004-006, 58 Pages, 2004/02
JNC-TJ7400-2004-006.pdf:9.51MB
核燃料サイクル開発機構では,超深地層研究所計画(以下,MIU計画)の第1段階における研究として,掘削影響領域の予測解析手法の整備・高度化を進めている。昨年までに,岩盤内の亀裂挙動を考慮できる解析手法の1つであるMBC(Micromechanics Based Continuum Model)解析についても,2次元掘削影響解析を実施してきた。ただし,本解析手法は,通常の有限要素法の掘削解析同様,応力再配分現象のみを捉える解析となっており,発破や機械掘削により生じた掘削損傷領域を考慮していない。そこで,本業務では,MBCモデルを対象に,掘削損傷領域のモデル化手法を確立するとともに,掘削損傷領域を考慮した掘削影響解析を実施し,掘削損傷領域を考慮することによる掘削影響についての検討を行った。得られた知見については以下の通りである。1.MBCモデルで使用する岩盤や亀裂のパラメータについて感度解析を実施し,各パラメータが掘削影響領域に与える影響とその鋭敏性について検証し,亀裂密度と岩盤基質部の弾性係数の影響度が高いことが分かった。2.立坑・横坑断面に対し,掘削損傷領域を考慮した解析ケースを実施した。設定した掘削損傷領域内の亀裂密度を大きくするほど,またその領域を広げるほど,亀裂の開口量は増大し,等価せん断剛性は低減した。3.掘削損傷領域内の亀裂状態に関して,先在亀裂が進展する場合と,新たに坑道壁面平行に亀裂が発生する場合について解析を実施した結果,前者のケースは後者に比して,設定した掘削損傷領域の外へより影響が及ぶ傾向であった。4.以上の結果から,MBCモデルを用いた掘削損傷領域を考慮した掘削影響解析よる研究坑道の詳細検討は可能であることが分かった。また,研究坑道の岩盤挙動の実計測を通して本解析の検証を行うことができると思われる。
戸井田 克*; 須山 泰宏*; 塩釜 幸弘*; 渥美 博行*; 阿部 泰典*; 古市 光昭*
JNC TJ7410 2003-004, 351 Pages, 2003/02
JNC-TJ7410-2003-004.pdf:47.52MB
東濃地科学センターにおける地層科学研究では、地質環境特性を明らかにするために必要な調査・解析技術並びにその妥当性を評価する手法の開発を目的として実施している。これらの研究では、調査の各段階において不均一性を有する地質環境特性の推定に含まれる不確実性を定量的に評価し、この不確実性を低減するための合理的な手法の確立を一つの大きな目標としている。これまでの研究においては、調査の各段階で想定し得る(あるいは否定できない)モデルやパラメータの全体集合を考えることにより不確実性を定量化でき、調査結果に基づき妥当性が低いと考えられる選択肢を消去することによってその不確実性を低減できるという新たなアプローチを考案した。平成14年度は、現時点で用いることができる情報により、瑞浪超深地層研究所用地を対象とした3次元の地質構造のモデル化から地下水流動解析を実施し、不確実性の程度を推定した。具体的には、地下水の平均流速等を評価指標とした現段階の調査量での不確実性の把握と、感度解析による不確実性要因の分析を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。1)これまでに考案したvariabilityとignoranceを考慮した不確実性評価手法を、3次元領域まで拡張し、適用することができた。このことは、本アプローチの実用化への足がかりになると考えられる。2)設定した地下水流動に対する評価指標(移行経路、移行時間、及び流速)に対し、不確実性の程度(ばらつき)を評価することができた。このことは、性能評価を見据えた地下水流動評価を対象に本アプローチが適用できることを示唆していると考えられる。3)地下水流動に対する感度解析を実施することにより、感度が高い地質構造要素を抽出することができた。このことから、本不確実性評価手法を用い、今後の調査・研究計画立案を支援することが可能であることが分かった。