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荒 弘重*; 篠田 雅夫*; 飯塚 友之助*
PNC TJ5060 86-002VOL3, 40 Pages, 1986/06
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荒 弘重*; 篠田 雅夫*; 飯塚 友之助*
PNC TJ5060 86-002VOL1, 24 Pages, 1986/06
地層処分技術開発の第2段階は,技術の具体化を進める段階であり,フィールドにおいて行う調査・試験が非常に多い。これらの調査・試験でも最も汎用される機器に,岩盤の力学挙動や特性を把握するための「岩盤計測機器」があり,天然バリアの調査・評価で最も重要な機器として,岩盤内深部地下水を調査・観測するための「地下水検層装置」がある。本研究では,岩盤計測機器およず地下水検層装置を開発し,機器の現場適用化とデータ評価技術の向上に努めた。岩盤計測機器の内,地圧計には,高温下で十分な性能を有する機種は実用化されていなかった。そこで,昭和59年度より継続して高温用地圧計を開発し,200までの高温環境下で使用可能な硬岩用地圧計を完成した。深地層試験で岩盤計測機器を用い,データを確実に入手するためには,事前に現場適用試験を実施し,機器の諸性能を実証すると共に,データ評価技術を確立しておく必要がある。本年度は,現場適用試験の第1段階として,数種の地圧計,ひずみ計を用いて,坑道掘進に伴う岩盤挙動を計測し,各測定器の適用性について検討した。地下水検層装置に関しては,地下深部の地下水の水圧測定,水質測定とサンプル採取が可能な機種の開発を目指し,昭和59年度に,装置の基本設計を実施し,センサーの購入,ケーブルの製作,プローブヘッドの試作等を行った。本年度は,プローブヘッドの製作と耐圧性能等の確認を行い,測定プローブを完成させた。次年度に,地上巻取装置や制御装置を設計,製作すれば,地下水検層装置は完成する。今後は,装置の開発と共に,早期に現場適用化を図り,地下水流動調査システムの向上と,わが国の深部地下水データの蓄積に努力すべきである。
荒 弘重*; 福光 健二*; 飯塚 友之助*; 石井 卓*; 泉谷 泰志*; 今津 雅紀*; 櫨田 吉造*; 長谷川 誠*; 前田 政也*; 矢部 幸男*; et al.
PNC TJ199 84-04VOL1, 20 Pages, 1984/03
地層処分場の処分ピットの間隔は小さいことが経済性や施設規模の面から望ましいが,固化体は発熱体なので許容上限岩盤温度に見合う間隔を設けなければならない。冷却貯蔵期間・埋設密度・岩盤熱物性が異なる場合について軸対象熱伝導解析と3次元熱伝導解析を行なって,許容上限岩盤温度を100とした場合の処分ピット間隔を次のように得た。・固化後30年貯蔵した後に埋設する場合:ピット間隔84m・固化後100年以上貯蔵した後に埋設する場合:ピット間隔2mさらに,施設のスケールファクター(1万本,2万本,4万本),岩盤の種類(硬岩,軟岩),冷却貯蔵期間(30年,100年,500年)を変えた中から6案の処分しせつ設計し,コストを概算した結果,固体化1本当りの処分コストは3600万本/本(貯蔵期間100年以上,硬岩の場合)から8000万円/本(貯蔵期間30年以上,軟岩の場合)と推定された。また,岩盤内空洞の地震時の被災例,観測例および安定性に対する解析的研究例について文献調査した結果,良好な岩盤に堀削した空洞の耐震性の高さが明らかとなった。なお,昭和55年58年度の研究開発成果について総括し,報告書は2分冊に分けて作成した。