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中安 昭夫*; 道家 涼介*; 新里 忠史; 卜部 厚志*; 小野 映介*
情報地質, 25(4), p.189 - 203, 2014/12
地形及び地質調査で得られる種々のデータには、様々な種類と程度の不確実性が含まれる。このような不確実性を含むデータを利用して地質環境をモデル化しシミュレーションを実施した場合には、当然のことながら利用されるデータに含まれる不確実性がそれらモデルやシミュレーション結果に含まれることとなる。特に、地質環境の長期的な変遷を記述したモデルには、モデル構成要素の空間配置とパラメータに加えて、それらの時間的な変化に係る不確実性も含まれることとなる。本研究では、地質環境の時間変化を記述したモデルで利用されるデータのうち、隆起速度の算出結果について、階層分析手法の一つであるEvidential Support Logicを北海道北部の幌延地域における実際の調査事例を対象として適用し、不確実性の発生要因や利用されるデータに依存した不確実性の程度を分析した。
新里 忠史; 安江 健一; 道家 涼介*; 中安 昭夫*
情報地質, 25(1), p.3 - 20, 2014/00
地質環境調査において、専門家は経験を通じて獲得した様々な経験的な知識を利用し、多分野にまたがる多量の地質環境データを取得・処理し、解析する。そのような専門知識の共有利用と継承を進めるためには、調査の様々な場面で利用される専門知識を抽出し、第三者が利用可能な形式で表現するといった知識の表出化が必要と考えられる。本研究では、知識工学的手法により、地形発達モデルの構築に関する地質環境調査のうち、隆起速度の算出に関する調査・解析を事例として知識の表出化を実施した。その結果、同調査・解析における作業(タスク)の流れを区分したタスクフローを構築し、各タスクで利用される専門知識を意思決定プロセスのフローダイアグラム及びルール・ベースの形式により表現することができた。今後は、IT技術を利用したエキスパートシステム等を構築することにより、表出化した知識の共有利用と継承を進めていく必要がある。
廣内 大助*; 安江 健一; 道家 涼介*
日本活断層学会2012年度秋季学術大会講演予稿集, p.52 - 53, 2012/11
地層処分のサイト選定や原子力施設の耐震評価においては、活断層の活動時期や周辺の断層との連動などを把握することが重要である。本研究では、詳細な活動時期の決定や断層運動の連動様式について、検討に必要なデータが多く得られている阿寺断層帯を事例にする。本断層帯の最新活動はこれまでの研究から、断層帯の南部から中北部が活動したと考えられている。一方で、一つ前の活動は中北部で約1000年前、南部で約3000年前であり、中北部と南部で活動時期が異なると考えられている。中北部と南部の間には断層が複数分布するが、活動時期の資料がわずかなことから断層ごとの活動時期や中北部と南部との連動様式は明らかではない。今回、この断層帯の中北部と南部の間に位置する地域において活断層露頭を発見し、堆積物と断層との関係を明らかにした。さらにC-14年代測定を実施し、この断層の活動時期の一つは約3500年前から4000年前の間であることがわかった。この活動は中北部の二つ前の活動に対応する可能性がある。今後、最新活動時期や断層帯の中北部と南部との連動様式などを議論していく必要がある。
道家 涼介; 谷川 晋一; 安江 健一; 中安 昭夫; 新里 忠史; 梅田 浩司; 田中 竹延*
活断層研究, (37), p.1 - 15, 2012/09
本研究では、日本列島の活断層を対象にその活動開始時期に関して、既存情報の収集を行うとともに、既存のデータベースを用いて活動開始時期が得られていない活断層について、計算による補間を実施し、それらの整理を行った。日本列島全体においては、3Ma頃から活動を開始した活断層の数が増え始め、その発生数は1.5Ma以降に大幅に増大し、0.5Ma前後にピークを迎える。現在の日本列島においては、同一地域内において、比較的古い時代から活動してきた系統の活断層と、約1.5Ma以降にその活動が顕在化した系統の活断層が共存し分布する。また、0.5Maのピーク以降に発生した活断層数が減少していることに関して、変位の累積が不十分なために、活断層が検出できていない、もしくは、活動開始時期の算出が困難である可能性が指摘された。したがって、活動開始時期が若く、顕在化していない活断層の活動を評価する手法の検討が今後の課題であると言える。
道家 涼介; 安江 健一; 中安 昭夫; 新里 忠史; 谷川 晋一; 田中 竹延*; 青木 道範*; 関谷 亜矢子*
JAEA-Research 2011-031, 109 Pages, 2011/12
本研究では、活断層の活動開始時期を推定するための調査手法について、既存情報の収集・整理を行い、それぞれの調査手法の原理や適用する際の留意点,不確実性などを抽出し、適切に作業を実施する手順をタスクフローとして整理した。加えて、各調査手法の国内における適用事例を整理し、活断層の活動開始時期及びその正確度を示した空間分布図を作成した。
安江 健一; 浅森 浩一; 谷川 晋一; 山田 国見; 山崎 誠子; 國分 陽子; 丹羽 正和; 道家 涼介; 草野 友宏; 花室 孝広; et al.
JAEA-Research 2011-023, 113 Pages, 2011/10
本報は、深地層の科学的研究のうち、「地質環境の長期安定性に関する研究」について、第2期中期計画期間(平成22年度平成26年度)の初年度である平成22年度に実施した研究開発にかかわる成果を取りまとめたものである。第2期中期計画期間においても第1期中期計画に引き続き、最終処分事業の概要調査や安全審査基本指針などの検討・策定に研究成果を反映できるよう、(1)概要調査などに必要となる、自然現象に関する過去の記録や現在の状況を調査するための体系的な技術の整備(調査技術の開発・体系化)、(2)変動シナリオを考慮した安全評価の基盤となる、将来の自然現象に伴う地質環境の変化を予測・評価するための手法の整備(長期予測・影響評価モデルの開発)のほか、(3)最先端の分析装置などを用いた放射年代測定や鍵層の高分解能同定法などによる編年技術の高度化(年代測定技術の開発)を進めている。本報では、それぞれの研究分野にかかわる科学的・技術的背景を解説するとともに、主な研究成果及び今後の課題などについて述べる。
三枝 博光; 新里 忠史; 安江 健一; 尾上 博則; 道家 涼介
Proceedings of 14th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM 2011) (CD-ROM), p.1451 - 1460, 2011/09
地質環境モデルの不確実性を評価すること、及び不確実性に対する影響因子を抽出するとともに、その重要度を評価することは、調査計画を策定するうえで重要である。地層処分の観点からは、地質環境モデルとしては、現時点の地質環境を対象としたものと、地質環境の長期変化を考慮したものの両者がある。この地質環境モデルを構築するうえでは、多くの技術的ノウハウが存在し、技術基盤整備の点からは、それらを保管・管理することが必要となる。本研究では、瑞浪における超深地層研究所計画や幌延深地層研究所計画での経験に基づき、既存情報収集から地質環境モデルの構築,調査計画立案までの包括的フローを構築するとともに、地質環境モデル構築に関する作業フローや技術的ノウハウなどについて取りまとめた。
道家 涼介; 安江 健一; 新里 忠史; 中安 昭夫
Proceedings of 14th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM 2011) (CD-ROM), p.1467 - 1476, 2011/09
「次世代型サイト特性調査情報統合システム(ISIS)」における判断支援エキスパートシステム開発の一環として、時間変化を含む地質環境モデルの構築にかかわる経験的な知識の抽出・整理を行った。特に、他のモデルへの基本的な入力情報となる地形発達過程のモデル化とそれに関連する調査に焦点を当て、モデルの構築及び調査の実施における作業手順を整理したタスクフローと意思決定プロセスのフローダイアグラムの作成を行った。
中安 昭夫; 新里 忠史; 安江 健一; 道家 涼介; 重廣 道子*; 田中 竹延*; 青木 道範*; 関谷 亜矢子*
JAEA-Research 2010-056, 116 Pages, 2011/02
本研究では、隆起速度,沈降速度,侵食速度,堆積速度,気候・海水準変動にかかわる調査・解析手法、並びに酸素同位対比曲線・海水準変動曲線の作成手法に関する既存情報を収集・整理し、それら手法の適用条件を整理することにより、沿岸域における自然現象の調査・解析手法の選定手順を知識として整理するための基礎情報を取りまとめた。その結果に基づいて、沿岸域において自然現象を把握するために適用可能もしくは適切と考えられる調査手法を検討した。その結果、侵食速度にかかわる手法では海成段丘面の侵食速度と周辺地域における侵食過程のシミュレーションが重要であることがわかった。気候変動については、湖沼堆積物が主な調査対象であり、海水準変動については、海成段丘面の調査と音波探査などの結果から隆起・沈降-海水準変動曲線並びに古地理図を作成する検討手順が適切と考えられる。
竹内 章*; 武部 晃充*; Ongirad, H.*; 道家 涼介*
Geodynamics of Atotsugawa Fault System, p.1 - 10, 2007/00
本論文では中部日本の主要横ずれ構造の一つ、跡津川断層系(AFS)に焦点を絞り、中部日本北部後期新生代構造発達を包括的に説明する。地形地質研究からは、AFSの形態が詳細に明らかになった。跡津川断層(AG)と牛首断層(UK)の主要2断層は、矩形ブロックを形成する。AGの地表トレースは連続的であるが、UKは右雁行する。AFSの一員、茂住-祐延断層(MS)はAG東端からUK西部に向かって分岐し、活動もAGに同調し従属的である。以上の様相は断層系内部及び周辺で行われている局所応力場の再編を示唆する。地震地質学的研究からは、AGとMSの最新イベントが1858年飛越地震とされた。AG東部の平均再来周期は約3,000年である。AGとMSで活動の同時性が認められるが、平均再来周期はMSが約13,500年であり、AGより有意に長い。UKの最新イベントは約1000年前であり、AD762年もしくは863年の可能性がある。結局、中部日本北部の最近の構造発達を以下のように解釈した。AFSの成立は飛騨地域の広域応力場の発現が原因である。AGとUKともその両端は、鮮新-更新世の火山深成作用で高温となり延性変形が起こる脆弱帯に位置する。AGとUKでは0.4-0.8Maに右横ずれが始まり、遅れてMSが主断層AGから分岐した。その分岐位置は、圧縮性外力が矩形ブロックの両端から掛かる場合の最大剪断帯と合致する。
道家 涼介*; 竹内 章*
Geodynamics of Atotsugawa Fault System, p.11 - 16, 2007/00
牛首断層は飛騨高原北縁に沿いNE-SW走向で長さ約52kmの右横ずれ断層である。本研究では、牛首断層東部地域において地形・地質学的な調査を実施した。その結果、北東延長部の地質断層において新たな活断層露頭及び変位地形を確認し、この地域が第四紀後期になって断層活動が活発化したことが明らかになった。また、牛首断層では東部(南東側隆起)と西部(北東側隆起)で上下変位センスに相違があり、断層の転位モデルで末端付近に予想される水平変位パタンとも異なることから、牛首断層が少なくとも2つ以上の地震性変位セグメントに区分される可能性がある。過去5年間に観測されたGPS測地データもこの考えを指示する。
中安 昭夫; 安江 健一; 新里 忠史; 道家 涼介; 重廣 道子*
no journal, ,
原子力機構が深地層の研究計画を通じて蓄積してきた地質環境の長期安定性研究に関する経験やノウハウなどの知識を、地層処分事業の各段階で実施される地質環境調査に反映させることを目的として、幌延深地層研究計画で実施している海成段丘を指標とした隆起速度の算出に関する調査を対象とした情報の分析・整理を行い、得られた成果を調査・解析・評価の進め方などに関する判断や意思決定を支援するエキスパートシステムの基礎情報とした。調査の実施から隆起速度の算出に至る一連の調査項目と手順をタスクフローとして整理し、各調査項目(タスク)を実施する際に専門家が行った意思決定のプロセスを決定木により具体化するとともに、IF...THEN形式を用いたルールとして整理した。
安江 健一; 道家 涼介*
no journal, ,
地質環境の長期安定性を検討するうえで、断層の発達過程を把握することは必要である。本研究では、中部日本で顕著な活断層の一つである阿寺断層帯を事例として、古地形の復元,変動地形の測量,堆積物の編年などの研究を行い、そこで得られた総変位量と平均変位速度から活断層が現在の様式で活動を開始した時期を検討した。その結果、過去2,3百万年の間に、阿寺断層帯の活動域が北西側へ移動した可能性が示された。さらに、中部日本の他の断層についても活動開始時期を検討したところ、過去2,3百万年の間に、中部日本西部全体の断層活動域が北側へ移動又は拡大した可能性が示された。このことは、東西圧縮場における横ずれ断層について、将来の断層活動性を評価する際の重要な知見となる。
道家 涼介; 安江 健一; 新里 忠史; 中安 昭夫; 梅田 浩司; 大澤 英昭
no journal, ,
「次世代型サイト特性調査情報統合システム(ISIS)」におけるエキスパートシステム開発の一環として、原子力機構が進めている地質環境の長期安定性に関する調査のうち、河成段丘を用いた隆起速度の算出に関するノウハウや判断根拠などの経験的な知識の分析・整理を行い、エキスパートシステムを作成した。分析・整理の結果は、「既存情報の抽出」から「隆起速度の算出」に至る作業手順を示したタスクフロー及び、各作業(タスク)における意思決定のプロセスを示したダイアグラムとして表現するとともに、IF-THEN形式のルールベースとして整理した。これら知識工学の手法を用いた知識の整理結果に基づいて、エキスパートシステムを作成した。
新里 忠史; 安江 健一; 道家 涼介; 中安 昭夫; 重廣 道子*
no journal, ,
放射性廃棄物の処分地選定の各段階で行われる地質環境調査に対して、原子力機構が深地層の科学的研究を通じて蓄積してきた経験や知見を反映させていくためには、調査計画の立案、調査の実施及び結果の解釈において専門家が利用するノウハウや判断根拠といった知識を、処分事業や安全規制において容易に利用できるように整備することが必要と考えられる。本報告では、隆起速度の算出に関する調査に焦点を当て、調査手法の選択から調査の実施及び調査結果の解釈に至る一連の作業を対象としたノウハウ及び意思決定プロセスの分析・整理を知識工学の手法を用いて実施した。その結果、専門家の経験やノウハウといった知識をタスクフローやルールベースとして表現するとともに、それらに基づいて隆起速度の算出に関するエキスパートシステムを構築することができた。
道家 涼介; 安江 健一; 新里 忠史; 中安 昭夫
no journal, ,
河成段丘を用いた隆起速度算出にかかわる調査・解析を事例として、知識工学的な手法により専門家が利用する経験的な知識の分析・整理を行った。分析・整理の結果に基づき、調査手順及び判断根拠をタスクフロー及び意思決定プロセスのフローダイアグラムとして整理するとともに、判断支援エキスパートシステムの構築を行った。
大澤 英昭; 道家 涼介; 安江 健一; 新里 忠史; 中安 昭夫; 梅田 浩司
no journal, ,
「次世代型サイト特性調査情報統合システム(ISIS)」におけるエキスパートシステム開発の一環として、原子力機構が進めている地質環境の長期安定性に関する調査のうち、隆起速度の算出に関するノウハウや判断根拠などの経験的な知識の分析・整理を行い、エキスパートシステムを作成した。分析・整理の結果は、「既存情報の抽出」から「隆起速度の算出」に至る作業手順を示したタスクフロー及び、各作業(タスク)における意思決定のプロセスを示したダイアグラムとして表現した。これらの整理した知識から、IF-THEN形式のルールベースの考え方に基づいて、エキスパートシステムを作成した。
中安 昭夫; 道家 涼介; 安江 健一; 新里 忠史; 梅田 浩司; 大澤 英昭
no journal, ,
「次世代型サイト特性調査情報統合システム(ISIS)」におけるエキスパートシステム開発の一環として、原子力機構が進めている地質環境の長期安定性に関する調査のうち、隆起速度の算出に関するノウハウや判断根拠などの経験的な知識の分析・整理を行い、エキスパートシステムを作成した。分析・整理の結果は、「既存情報の抽出」から「隆起速度の算出」に至る作業手順を示したタスクフロー及び、各作業(タスク)における意思決定のプロセスを示したダイアグラムとして表現した。これらの整理した知識から、IF-THEN形式のルールベースの考え方に基づいて、エキスパートシステムを作成した。
新里 忠史; 道家 涼介; 安江 健一; 中安 昭夫
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の地層処分に関する地質環境調査では、専門家は経験を通じて獲得したさまざまな経験的な知識を利用し、多分野にまたがる多量の地質環境データを取得し、解析する。そのような知識の共有利用と継承を進めるためには、調査のさまざまな場面で利用される専門知識を抽出し、それを第三者が利用可能な形式で表現するといった知識の表出化が必要となる。そこで本研究では、地形・地質発達モデルの構築に関する地質環境調査を事例として、知識工学的手法による知識の表出化を試みた。その結果、地形発達の数値モデル構築については、作業(タスク)の流れを4つに区分し、他方、地質発達の概念モデル構築では、タスクを6つに区分したタスクフローを構築し、各タスクで利用される専門知識を意思決定プロセスのフローダイアグラム及びIF-THEN形式で表現することができた。また、同形式による表現が困難なものについては、真理表による表現とともに、専門家が調査・解析の各場面で判断を行う際に参照する先行事例を整理し、判断の根拠となる情報を示すことができた。
道家 涼介; 安江 健一; 中安 昭夫; 新里 忠史; 田中 竹延*
no journal, ,
活断層の活動開始時期に関する既存情報から、活動開始年代及びその推定に用いた調査手法と編年手法を抽出した。抽出した調査手法について、その算出原理や使用される基準などの特徴に基づき分類を行うとともに、各調査手法を適用する際の条件や考え方、及びその手順について整理を行った。また、抽出した活断層の活動開始時期から、地域ごとの時空間的な分布を概観することを目的とし、日本列島における活動開始時期の空間分布図を作成した。その際、抽出した調査手法の原理と編年の精度を考慮し、活断層の活動開始時期における不確実性評価手法について検討を行った。