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村上 龍敏; 鈴木 紀一; 畑中 延浩; 塙 幸雄; 篠崎 雄; 村上 真一; 飛田 良正; 川崎 猛; 小林 良仁; 飯村 直人; et al.
JAEA-Technology 2008-017, 97 Pages, 2008/03
JAEA-Technology-2008-017.pdf:2.76MB
「もんじゅ」用低密度MOX燃料ペレットについては、平成7年度に実施した「もんじゅ」一次取替燃料の製造以降、約9年間製造されていない。この間、プルトニウム燃料第三開発室の主要工程設備の約6割が新設又は更新されるとともに、原料である混合転換粉のAm-241の蓄積が進み、発熱量が増加している。さらに、原料の一つである乾式回収粉末についても、設備の更新によりその粉末特性が大きく変化している。以上を踏まえ、次期「もんじゅ」用低密度MOX燃料ペレット製造を円滑に実施するため、平成16年10月から平成18年8月の間、従来に比べAm-241が蓄積した原料及び粉末特性の大きく変化した乾式回収粉を用いて、低密度MOXペレットの製造条件確認試験を実施した。本報告は、この試験結果をまとめたものである。試験の結果、従来に比べAm-241が蓄積した原料を用いても、製造条件を適切に管理することにより、一次取替燃料製造時と同程度の収率で低密度MOX燃料ペレットが製造可能であることを確認した。
伊藤 正徳; 船坂 英之; 滑川 卓志
Proceedings of European Nuclear Conference 2007 (ENC 2007) (CD-ROM), 7 Pages, 2007/09
日本における高速増殖炉サイクル実用化研究(FaCT)計画を進めるため、先進湿式再処理技術開発として6課題、簡素化ペレット法技術開発課題として6課題が選定された。2010年までに採用する革新技術を決め、2015年までに実用システムへの適用性を見極める。再処理においては、硝析技術とクロマトグラフィによるMA回収技術の開発が重要であり、基礎研究から工学規模の試験まで広範な研究開発を実施していく。簡素化ペレット法については、脱硝転換・造粒技術を開発し流動性の良好なMOX原料粉を製造することが重要である。また、低除染TRU燃料製造を実用化するためには、高い遠隔保守性を有するモジュール化設備の開発とセル内補修システムを開発することが必要である。
船坂 英之; 伊藤 正徳
Proceedings of International Conference on Advanced Nuclear Fuel Cycles and Systems (Global 2007) (CD-ROM), p.259 - 267, 2007/09
FaCT(高速増殖炉サイクル実用化研究開発)プロジェクトは、FS(実用化戦略調査研究)を引き継ぎ、2006年よりオールジャパン体制で開始された。FaCTプロジェクトにおいては、FSで主概念として選定された先進湿式再処理プロセスと簡素化ペレット燃料製造法を中心に開発を行っていくこととしている。本報告では、この先進湿式再処理プロセスと簡素化ペレット燃料製造法について、開発の現状と2015年頃までの今後の展開について紹介する。
伊藤 正彦; 堂野前 貴子; 山崎 正徳*
10th International Conference on Fusion Reactor Materials, 0 Pages, 2001/00
炭化硼素は高融点材料として、熱的、電気的特性に優れた性質を持つ。高速炉の制御棒材料として使用される他、中性子遮蔽材やインシュレ-タ-として利用可能である。炭化硼素は中性子照射されるとHeガスやトリチウムが生成され、これに伴って、微小亀裂が発生する等組織の変化が生じる。照射量が増すと最終的には焼結体の破壊に至るが、この挙動には照射温度が大きく影響することが明らかとなった。
難波 隆司; 船坂 英之; 伊藤 正徳
no journal, ,
高速増殖炉サイクルの有望概念の明確化と商用化へ向けた研究開発計画策定のため開始された、7年間の高速増殖炉サイクル実用化戦略調査研究の結果として、混合酸化物燃料によるNa冷却高速増殖炉,先進湿式法再処理及び簡素化ペレット法燃料製造の組合せが商用化の点で最も有望と評価された。この結論は国の評価を経て、確認され、研究開発プロジェクトは「可能性評価研究」から「開発」へとステージを変え、新しいプログラムは「高速増殖炉サイクル技術開発プロジェクト(FaCTプロジェクト)」と名称を変更した。FaCTプロジェクトの目的は2015年までに主概念における革新技術を産業規模での適用性が判断できるレベルにまで開発し、開発目標に適合する実証施設及び商用施設の概念設計を提案することである。本発表は日本における商用高速増殖炉燃料サイクルのための、主要な技術課題、開発の現状及び研究開発計画を述べることを目的としている。
小島 久雄; 伊藤 正徳; 高橋 三郎; 朝倉 浩一; 青木 義一
no journal, ,
原子力機構は、再処理及びMOX燃料製造の事業を一つのサイトで行っている世界中でも数少ない例であり、再処理と燃料製造をつなぐ取りあい部分の技術の最適化を世界に先駆けて実証してきている。本報告ではMOX燃料による高速増殖炉システムの確立に向けた核燃料サイクル工学研究所の役割と現状について報告する。
