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東 宏幸*; 安藤 誠*; 酒井 隆太郎; 宗像 雅広; 木村 英雄
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の地層処分の安全評価においては、広域地下水流動の処分システムへの影響を評価する手法を整備しておくことが重要である。日本原子力研究開発機構では、国内外の500編を越える文献調査を行い、広域地下水流動の評価項目である地形・地質構造、水理地質環境に対して70種の調査技術の適用実績と有効性について2次元マトリックス表形式の整理を行った。調査の結果、技術の種類は多岐にわたるものの、物理探査の分野では電気探査などの調査技術が地下水賦存や地下水流動を評価するために多く用いられる傾向があることが明らかとなった。
鈴木 浩一*; 吉村 公孝*; 杉田 裕; 安藤 誠*; 東 宏幸*
no journal, ,
地上物理探査法の利点は広範囲を連続的に低コストで探査できることであるが、求められる物性値は主として電気伝導度及び弾性波速度に限定されるため、これらの限定された物性値から工学的に必要とされる地質環境特性(間隙率,間隙水の塩分濃度など)を定量的に解釈する技術が重要となる。本研究では、拡張した二粒子モデルによる弾性波速度と電気伝導度を組合せた解釈により、間隙率,粘土含有率及び間隙水の等価NaCl濃度の関係を評価するアプローチを二つの堆積岩のサイト(横須賀地域の砂岩(三浦グループ)と泥岩(葉山グループ),幌延地域の泥岩)における物理検層データに適用した。その結果、粘土含有率,間隙率及び間隙水の等価NaCl濃度を求めることができた。