Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
岡田 尚; 浅妻 新一郎; 嘉代 甲子男; 松本 正喜
International Waste Management Symposia 2005(WM'05, 8 Pages, 2005/00
Pu3開発室の解体設備において、遠隔操作によるグローブボックス(GB)の解体作業の実績をまとめた。GB解体作業の45%が遠隔操作で実施できることを確認し、また従来法の作業員による直接解体と比較し、ほぼ同等の作業効率が得られる見通しを得た。さらに遠隔解体の今後の課題について整理した。
飛田 典幸; 岡田 尚; 嘉代 甲子男; 松本 正喜; 綿引 政俊; 仲田 啓二*; 権守 清美*
JNC TN8430 2004-001, 125 Pages, 2004/12
JNC-TN8430-2004-001.pdf:143.53MB
平成15年4月21日(月)、プルトニウム燃料第三開発室地下1階の工程設備解体室の解体設備(グローブボックス)においてプレフィルタが損傷する火災事象が発生した。その直接的原因は、電動カッターにより発生した高温の切粉(火花)がプレフィルタまで飛散したことである。この直接的原因に対し、間接原因、潜在原因へと掘り下げた調査を実施した結果、電動カッターの砥石カバーを外して使用したこと、また衝立・飛散防止障壁が設置されていなかったことにより切り粉が広範囲に飛散したことがハード的な問題点として思考された。このため、対策案として、電動カッターには砥石カバーを取り付けて使用するとともに、切り粉のプレフィルタへの到達を防止する衝立を設置し、プレフィルタを不燃性のものに変更することが検討された。以上の調査・検討結果を受けて、火災発生の原因と対策案の妥当性を確認・評価するため、本確認試験を実施した。
浅妻 新一郎; 岡田 尚; 嘉代 甲子男; 松本 正喜; 仲田 啓二*; 権守 清美*; 戸田 力也*
JNC TN8430 2003-011, 56 Pages, 2004/01
JNC-TN8430-2003-011.pdf:2.07MB
プルトニウム燃料センター環境保全部技術開発室では、プルトニウム燃料第三開発室の解体設備(工程設備解体室内設置)において、供用済みのGB及び内装設備を対象に、パワーマニュプレータ等による解体作業を通して遠隔解体技術の開発を実施している。その際、ディスクグラインダーによる切断作業では高温の切粉(火花)が発生、飛散することから防火管理上の問題があった。また、本解体設備では監視窓からパワーマニュプレタ等で遠隔操作を行う作業であるため、本操作に適した火花への対応が望まれていた。このため火花が発生する切断作業において、火花の拡散を抑制する「飛散防止用パネル」対策を考案し、モックアップ試験においてその有効性を確認した。加えて、その他の防火対策として「プレフィルタへの前面の衝立」「プレフィルタの不燃化」についてその有効性を確認した。
嘉代 甲子男; 松本 正喜
JNC TN8440 2000-015, 25 Pages, 2000/05
JNC-TN8440-2000-015.pdf:0.87MB
プルトニウム燃料施設に設置されているグローブボックスは、負圧維持及び気密検査を行い密閉構造であることを確認してから使用を開始している。しかし、使用開始後については日常の負圧維持の確認は行っているが、気密性については確認していないのが現状である。そこで、プルトニウム燃料第三開発室で実施しているペレット製造工程設備の更新に伴い解体撤去するグローブボックスを使用して、供用終了後の気密試験を行った。試験は、許認可上の判定基準との比較及び新設時の測定データとの比較等を考慮して、新設設備の施設検査に用いられている漏れなし容器法により実施した。また、合わせて気密試験前のグローブボックス負圧喪失時におけるグローブボックス外への放射性物質の漏洩状況についても確認した。その結果、グローブボックス負圧喪失時の放射性物質の漏洩については、本試験では最大21日間放置した場合においてもグローブボックス外への放射性物質の漏洩は確認されなかった。また、本試験のメインテーマである気密試験において、漏れなし容器法による測定結果は0.025vol%/hであり、施設検査時の判定基準(-0.04
0.06vol%/h)内であることが確認できた。なお、今回の測定結果は、漏れなし容器の持つ誤差(
0.04vol%/h)範囲内であるため、新設時の施設検査記録(0.019vol%/h)との比較においても有意な差がないことから、設置後10年経過してもグローブボックスの閉じ込め性能に問題のないことを確認した。
磯前 日出海; 中村 仁宣; 松本 正喜; 加藤 良幸; 中道 英男; 小磯 勝也*; 庄司 薫*
no journal, ,
グローブ作業時の手部被ばくの管理方法として繰り返し利用可能なガラス線量計を指輪型線量計として作業管理に適用した。同管理手法を紹介するとともに、ガラス線量計の照射結果について示す。
加藤 良幸; 栗田 勉; 松本 正喜; 鈴木 政浩; 石井 克典; 山本 琢磨; 木原 義之; 吉元 勝起; 藤井 寛一
no journal, ,
FBR燃料サイクルをできるだけ早期に完成させることは、石油資源を節約するだけでなく温室効果を抑制することによる環境保護の観点から最重要の課題である。マイクロ波加熱(MH)はこのFBRサイクルのメインストリームにおいてMOXの製造プロセスに採用されている。われわれはMHをFBRサイクルにさらに適したものにしようとしている。本発表では、PuとUを含む使用済核燃料をリサイクルするためのMOX燃料製造の実際について述べる。MHは、硝酸と水を蒸発させることにより混合溶液を固体化する目的で採用されており、このプロセスは脱硝と呼ばれる。本発表では、MHで作られたMOX粉末の物理的特性と微細構造の優位性を正確な測定と詳細な観察に基づいて説明する。そしてMHオーブンの設計とMHパワーの制御及び補助熱源の併用の観点からMHの最適化について議論する。
高橋 直樹; 磯前 日出海; 吉元 勝起; 松本 正喜
no journal, ,
原子力施設の解体・撤去に際しては、作業員の内部・外部被ばくを防止するため、さまざまな防護服を着用して作業を行うが、これら防護具は、通常の作業装備に比べて透湿性が悪いため熱や湿気が防護服内にこもりやすいため、防護服内は高温・多湿となり、作業員のヒートストレスによる熱中症発生の危険度が高い。これまでは、本人の自己申告に基づく作業管理を行っていたが、第三者が客観的な情報をもとに作業員の疲労状況を判断でき、適切な作業指示を行えるシステムの開発を行うとともに、実フィールドにおいて運用を行ってきた。
中村 仁宣; 中道 英男; 高谷 暁和; 庄司 薫*; 松本 正喜; 藤咲 栄; 吉元 勝起
no journal, ,
ふげんMOX使用済燃料から回収された硝酸プルトニウム溶液による混合転換試験のため、発熱量評価を実施した。本件では溶液系について熱影響に対する指標を温度測定結果と設計温度を比較することより確立した。
藤咲 栄; 中村 仁宣; 高谷 暁和; 中道 英男; 松本 正喜; 庄司 薫*; 吉元 勝起
no journal, ,
ふげんMOX使用済燃料から回収された硝酸プルトニウム溶液を用いた混合転換試験のため、発熱量評価を実施した。本件では粉末系について熱影響に対する指標を温度測定結果と設計温度を比較することにより確立した。
中道 英男; 広野 謙二*; 庄司 薫*; 中村 仁宣; 松本 正喜; 藤咲 栄; 吉元 勝起
no journal, ,
高次化プルトニウム利用を想定したMOX粉末取扱に関する混合転換試験として、MOX粉末の輸送中における発熱を予測するための温度指標を得るための温度測定並びに粉末物性への影響を評価した。その結果、有効な温度指標が得られるとともに、粉末物性への影響についても知ることができた。
阿部 寛信; 池田 幸喜; 見掛 信一郎; 永崎 靖志; 新里 忠史; 浅妻 新一郎; 青木 勲; 石川 信行; 石川 浩康; 石崎 暢洋; et al.
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所の事故に伴い放出された放射性物質により引き起こされた環境汚染に対し、原子力機構の「除染推進専門家チーム」は、福島県内の各市町村における除染活動の円滑な推進のための行政機関等への支援活動を実施している。平成23年度は、福島県内各市町村における除染計画の策定協力として、延べ321件、除染にかかわる技術指導・支援等として、延べ164件の要請に対応した。そのうち、除染活動によって発生する除去土壌等を保管する仮置場の設置等に関する支援活動では、仮置場の候補地について、地形,土壌,地質,水理,植生等に関する既存情報の整理及び現地調査を実施し、その結果に基づいて、おもに技術的な観点からの助言を行った。また、住民説明会においては、生活環境中に飛散している放射性物質を除去・収集し、一か所に集め、適切に保管することにより、住民の不必要な被ばくを防ぐことが仮置場の設置目的であることを念頭に、仮置場の保管・管理に必要な要件の解説など技術的観点からの説明・支援を実施した。
畠 勝郎; 石川 信行; 上坂 貴洋; 須藤 智之; 松本 正喜; 青木 勲; 石崎 暢洋; 今村 弘章; 内田 伸一; 菊池 栄; et al.
no journal, ,
原子力機構では、福島県をはじめとする環境修復に向けた除染活動の円滑な推進のため各自治体等への支援活動を実施している。一例として、事故当時に建設途中であった一般住宅において、汚染した基礎コンクリート部表面の除染方法を構築し、除染作業に至ったケースについて紹介する。
青木 勲; 浅妻 新一郎; 須藤 智之; 古宮 友和; 中村 暢彦; 内田 伸一; 小澤 政千代; 薗田 暁; 見掛 信一郎; 池田 幸喜; et al.
no journal, ,
平成23年9月28日、内閣府・環境省からの要請により、原子力機構福島支援本部内に「福島除染推進(専門家)チーム」(以下「専門家チーム」と言う。)が発足し、汚染状況重点調査地域に指定された福島県内の各市町村における除染活動の円滑な推進のための支援活動を開始した。また、国直轄の除染事業を支援するため、平成24年2月1日に「除染活動推進員」を配置し、除染特別地域での除染技術指導、住民説明会や個別除染のための同意書取得等の支援活動を開始した。本報告では、専門家チームの広範囲にわたる除染推進活動について紹介する。