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田村 浩司*; 遠山 伸一
日本原子力学会誌ATOMO, 61(5), p.413 - 415, 2019/05
原子炉廃止措置では、原子炉構造物の切断解体が必要とされる。従来の切断法に加え、レーザー法は遠隔制御性が高くブレードなどの交換部品の必要性がないなど利点が多く、有力な選択肢となり得る。原子炉は圧力容器など100mmを超える板厚の大きい鋼材で構成されており、このような厚板鋼材の切断に関してレーザー法は知見や実績に乏しい。そこで、近年利用が進んでいる高出力ファイバーレーザーを用い、鋼材切断を様々な条件で試行した結果、原子炉に用いられるような厚板に関してもレーザー切断が可能であることを実証した。また、廃炉現場の厚板鋼材切断に適用するためロボットを用いた遠隔制御を用いた切断の技術開発を行った。本稿ではその開発成果について解説する。
遠山 伸一; 峰原 英介*
デコミッショニング技報, (56), p.55 - 65, 2017/09
若狭湾エネルギー研究センター(WERC)ではレーザー技術の産業応用として、大強度ファイバーレーザーを用いた鋼材切断技術開発を行ってきた。現在は今後の国内の原子力発電所の営業停止に伴う原子力施設廃止措置に適用するための解体切断と除染について並行して技術開発を行っている。原子力施設廃止措置は、世界的にもその技術は開発途上にあるが、必要性が増しており技術開発の進展が待たれている。ファイバーレーザーは、他のレーザーと比較し取扱いが容易で、飛躍的な熱密度等の性能向上に伴い切断性能や剥離性能を持つ機器を開発することによって2次汚染や被ばくの抑制が可能となる。本報告では、原子炉解体のための厚板切断技術開発と高線量下でも稼働する除染機開発の最近の成果について、鋼材や機器の切断試験や構成機器の耐放射線試験結果を交えて示す。
猿田 晃一; 直江 崇; 勅使河原 誠; 二川 正敏; 梁 輝
Erkan Nejdet*
【課題】加工により発生するヒュームの大気中への拡散防止およご前記ヒュームを回収可能な加工装置を提供すること。 【解決手段】 加工対象物10の局所部16を溶融するために、前記局所部16を加熱する加熱ヘッド122を備えた加熱装置120と、前記局所部16と前記加熱ヘッド122とを繋ぐ加熱エリア20の外側にミストカバー層40を形成するミスト層形成装置140と、液体からミスト41を生成して前記ミスト層形成装置140に供給するミスト生成装置130と、前記加熱ヘッド122により加熱されて溶融する前記局所部16を前記加工対象物10の加工場所12に沿って移動させる加工位置移動機構30と、を備え、前記ミスト層形成装置140から噴霧された前記ミスト41により、前記加熱エリア20の外周を覆う前記ミストカバー層40を形成した、ことを特徴とする加工装置。
田村 浩司; 石神 龍哉*
no journal, ,
廃炉を目指した切断技術にレーザー法は有効である。しかし、実際の廃炉では100mmを超える厚板鋼材が用いられており、従来のファイバーレーザー出力では、その切断は困難であった。本研究では、30kWの高出力ファイバーレーザーを導入することにより、100mmを超える厚板の気中切断試験を行った。その結果、炭素鋼およびステンレス鋼において板厚300mmまでの切断が可能であることを確認した。