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岡野 靖; 大島 宏之; 大久保 努
Transactions of the American Nuclear Society, 104(1), p.1049 - 1051, 2011/06
JSFRの燃料集合体内部にはCDA対応強化策として菱形状の内部ダクトが設けられる。一方、燃料集合体の熱設計、特に定格運転状態に対する最高点温度評価の観点からは、内部ダクトによる流動特性への影響や感度を精度良く把握する必要がある。本報では内部ダクト型燃料集合体のサブチャンネル解析における工学モデルや出力分布の影響を評価した。
島田 太郎; 大島 総一郎; 石神 努; 柳原 敏
Proceedings of 10th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM '05) (CD-ROM), 8 Pages, 2005/09
申請された廃止措置計画を規制当局が迅速かつ適切にレビューできるように、廃止措置における周辺公衆被ばく線量評価コード(DecDose)を開発した。本コードは、平常作業時において、年度ごとの周辺公衆被ばく線量を、作業工程に従って、被ばく経路別に一括して評価するものである。切断等の解体作業内容を考慮して大気及び海洋へ放出された放射性物質量を算出し、放射性雲,地表沈着及び食物摂取等さまざまな被ばく経路の線量を評価している。また、建屋内に一時保管されている収納容器から放出される放射線(直接放射線及びスカイシャイン放射線)についても、解体して収納された機器・構造物の放射能量に基づいて、周辺監視区域境界における線量当量率を評価している。サンプル計算の結果、本コードが原子炉施設の廃止措置中の周辺公衆被ばく線量を評価するのに有効であることが示された。
中川 克也*; 大島 努*; 小高 秀一*; 石井 義兼*
PNC TJ199 79-03, 209 Pages, 1979/02
ガラス固化体の熱的挙動における伝熱条件をみたす試算式を検討してモデル化を行い、熱的挙動解析コードシステムを開発した。本コードでは、発熱量計算において
線遮蔽などを考慮し、熱伝導計算において材料のもつ非線形性を含めた解析ができる。本コードを用いて、実物大のモデルによる計算を行い、ガラス固化体の長期に亘る熱的挙動を明らかにした。また、クラック、ボイドなどによる温度分布への影響について検討を行った。さらに、冷却方法について空冷、水冷の条件の計算を行いその影響を検討した。
岡野 靖; 堂田 哲広; 大島 宏之; 大久保 努
no journal, ,
高速炉の燃料ピンバンドルはワイヤ巻によりギャップが設けられる構造であり、近年、長期運転サイクル化や炉心特性向上のために太径化が指向されている。本報では、太径ピンバンドルを対象とした既存Na流動試験に対し、最新のサブチャンネル解析により混合係数(ミキシングファクター)を評価した。その結果、混合係数のRe数依存性はほとんどないことを確認した。
岡野 靖; 堂田 哲広; 大島 宏之; 大久保 努
no journal, ,
高速炉の燃料ピンバンドルはワイヤ巻スペーサを用いる構造を有し、近年、燃料ピンの太径化が指向されている。太径ピンバンドルを用いた既存のNa伝熱流動試験を用い、サブチャンネル解析で使用される混合係数(ミキシングファクター)のRe数依存性を評価した既報に続き、本報では、ワイヤ巻リード長の影響が小さいことを確認した。
島田 太郎; 大島 総一郎; 石神 努
no journal, ,
参考原子力発電所の廃止措置に対し周辺公衆の被ばく線量評価を実施した。参考BWR(100万kWe級)の機器・構造物データ約1200点を整理して評価対象とした。また、敷地及び気象に関するデータはJPDRのデータを採用した。さらに、各評価点の海水中の放射能濃度は、海洋における希釈及び拡散を考慮した。10年の冷却期間の後、5年間で解体撤去するケースを想定した。適用する解体工法はJPDR解体実地試験と同様に水中を主体とした。また、比較のため、同様の冷却・解体期間で、対象物すべてを気中で解体し、作業環境へ粉じんが多量に飛散するケースも計算した。海洋における拡散効果を考慮したため1年度には農作物摂取経路が支配的となり、内部被ばく線量は10.7
Svで、C-14大気放出量3.8
10
Bqが寄与した。水中で切断しても材料中のC-14がすべてガスとして作業環境中へ放出され、その後もフィルタを通過するためである。事故時には局所フィルタ等の火災時で4.9Svが最大であった。一方、すべてを気中で切断する場合、平常時は5.4Svと水中切断に比べやや低下するが、事故では同様の事象時に1.4mSvと3桁程度高くなった。これは平常時において気中で切断するため、飛散する粉じん量が多く、フィルタに蓄積されるCo-60量が3桁高くなり、事象の発生及び拡大によってそのすべてが大気放出されるためである。大型原子力発電所は、その物量及び内蔵放射能量が非常に大きいため、リスクを低減するためにフィルタ蓄積放射能量で管理することが適切であると考えられる。
岡野 靖; 大島 宏之; 大久保 努
no journal, ,
JSFRの燃料集合体内部にはCDA対応強化策として菱形状の内部ダクトが設けられる。一方、燃料集合体の熱設計、特に定格運転状態に対する最高点温度評価の観点からは、内部ダクトによる流動特性への影響や感度を精度良く把握する必要がある。本報では内部ダクト型燃料集合体のサブチャンネル解析における工学モデルや出力分布の影響を評価した。
