検索対象:     
報告書番号:
※ 半角英数字
 年 ~ 
 年
検索結果: 32 件中 1件目~20件目を表示

発表形式

Initialising ...

選択項目を絞り込む

掲載資料名

Initialising ...

発表会議名

Initialising ...

筆頭著者名

Initialising ...

キーワード

Initialising ...

使用言語

Initialising ...

発行年

Initialising ...

開催年

Initialising ...

選択した検索結果をダウンロード

論文

Beryllium-7 depositions in Hokuriku, Japan in winter (1991-2021); Factors causing the temporal variation

吉田 圭佑; 加藤 慎吾; 奥山 慎一; 石森 有; 井上 睦夫*

Journal of Nuclear and Radiochemical Sciences (Internet), 24, p.1 - 12, 2024/08

The factors causing the temporal variation of $$^{7}$$Be deposition in the Hokuriku region (the Sea of Japan side of central Honshu, the main island of Japan) during winter (November to February) were examined using monthly samples of $$^{7}$$Be deposition conducted over 30 years, spanning from 1991 to 2021. The predominant factors on $$^{7}$$Be deposition at a Hokuriku region site were as follows: 1) the amount of $$^{7}$$Be generated by cosmic rays, 2) the volume of air transported from the Arctic, and 3) the amount of precipitation at the observation site. The contribution of each of these factors fluctuated depending on the sampling period. The temporal variations in $$^{7}$$Be deposition during the first half of the sampling period (1991-2005) were primarily driven by cosmic rays. In contrast, during the latter half of the period (2006-2021), meteorological factors, particularly snowfall, emerged as significant contributors. This shift in influence was attributed to the effects of climate change in the Hokuriku region.

論文

A Remote radiation monitoring system using an autonomous unmanned helicopter for nuclear emergencies

奥山 慎一; 鳥居 建男; 鈴木 昭彦*; 澁屋 正紀*; 宮崎 信之*

Journal of Nuclear Science and Technology, 45(Suppl.5), p.414 - 416, 2008/06

 被引用回数:27 パーセンタイル:84.21(Nuclear Science & Technology)

原子力災害発生時には、周辺環境への放射線の影響を評価するため、陸上・海上及び空からのモニタリングが実施される。空からのモニタリングとして有人ヘリコプターによる空中モニタリングが実施されるが、航空法の制約から高度300m以下の飛行は禁止され、地上付近や複雑な地形では詳細な放射線分布測定が困難である。近年、産業用無人ヘリは自律飛行技術の進展により、火山防災等への適用が行われつつある。そこで、自律型無人ヘリを用いた遠隔空中モニタリングの可能性について調査,試験を行い、原子力防災への適用性を検討した。その結果について報告する。

論文

冬季雷活動時に観測される放射線量率の変動; 雷からの放射線発生と逃走絶縁破壊

鳥居 建男; 奥山 慎一; 野崎 達夫; 大久保 浩一; 杉田 武志*; 村木 綏*

地文台によるサイエンス; 極限エネルギー宇宙物理から地球科学まで, p.211 - 217, 2008/00

冬の日本海沿岸で発生する冬季雷の活動時に環境放射線レベルが上昇する事象が観測されることがある。これまでの測定の結果、数10秒程度の緩やかな低エネルギーの放射線レベルの上昇と、その直後に発生する高エネルギー放射線による急峻な上昇という異なる2種類の放射線が観測された。本稿では、冬季雷活動時の放射線変動の観測結果を中心に、放射線が引き金となって発生すると考えられる雷放電の逃走絶縁破壊について概説する。

論文

雷雲中における放射線強度変動に関する研究

鳥居 建男; 奥山 慎一; 石塚 晃弘

東京大学宇宙線研究所平成17年度共同利用研究・研究成果報告集, P. 129, 2006/00

雷雲中で観測される電界強度と室内実験で測定される絶縁破壊電界強度の間には大きな差があることから、現在でも雷放電発生メカニズムは解明されていない。本研究では、雷放電開始メカニズム解明の一環として、雷雲と観測地点の距離が短い山岳地域(乗鞍岳)において雷放電と放射線の関係を調査するために雷活動時の放射線強度変動の観測を行った。しかしながら、冬季雷活動時に観測されるような雷雲から放出される有意な放射線の変動は見られなかった。また、エネルギースペクトルでも数MeV以下の低エネルギー領域ではラドン子孫核種のレインアウト・ウォッシュアウトによる放射線強度の上昇(持続時間:数時間程度)のみであった。

論文

無人ヘリによる放射線サーベイ手法の開発

奥山 慎一; 鳥居 建男; 澁屋 正紀*

放射線防護医療, (1), p.44 - 45, 2005/11

放射性物質が異常な水準で放出される原子力事故時には放出源情報の迅速な把握を目的としてモニタリングが行われるが、その際にモニタリング要員の被ばくの防止が重要な課題となる。本件では、現在行われている有人ヘリコプタによる空中モニタリングでは不可能な放出源近傍の低高度でのモニタリング,複雑地形でのモニタリングも可能な自律航行型無人ヘリを用いた空中放射線サーベイシステム開発の研究成果について報告する。本システムの使用により、高線量率環境下でも無人で遠隔線量率測定が可能となるとともに、航路等のプログラム化により、繰り返し定点観測が可能となることから、原子力災害時の緊急時モニタリングに適していることが明らかになった。

報告書

高速増殖炉もんじゅ建設所における気象調査報告書(平成14年度)

鳥居 建男; 大久保 浩一; 奥山 慎一

JNC TN4420 2004-002, 14 Pages, 2004/05

JNC-TN4420-2004-002.pdf:0.36MB

白木地区における気象観測結果(平成14年度)を示した。

報告書

高速増殖原型炉もんじゅ建設地点における植生写真観察調査報告書(平成15年度分)

岩間 俊郎; 大久保 浩一; 奥山 慎一

JNC TN4420 2003-004, 30 Pages, 2004/03

JNC-TN4420-2003-004.pdf:3.16MB

高速増殖原型炉もんじゅでは、昭和55年12月10日付け、55動燃(動燃)082動力炉・核燃料開発事業団(平成10年10月1日付け、「核燃料サイクル開発機構」に法人名称変更)高速増殖原型炉計画に係わる環境影響評価事後管理事項の実施計画に基づき、モニタリング調査の一環として、工事着工前の昭和55年より工事着工語の昭和60年,造成工事終了後の昭和63年にそれぞれ一般調査(植生調査、階層別群落構造調査、群落断面調査)及び詳細調査(毎木調査、林床調査、SDR調査)を実施し比較、解析を行っている。また、これらの調査を実施しない年度には、補足として植生写真観察調査を実施し、植生状況の記録を行ってきた。実施計画に基づいたモニタリング計画は、昭和63年をもって一応の完了となっているが、データのさらなる集積を目的として平成2年より植生写真観察調査を毎年継続して実施することとなった。今年度は伐採終了後から20年を経た調査として位置づけられる。

報告書

高速増殖原型炉もんじゅ建設地点における植生写真観察調査報告書(平成15年秋季調査分)

岩間 俊郎; 大久保 浩一; 奥山 慎一

JNC TN4420 2003-003, 30 Pages, 2004/03

JNC-TN4420-2003-003.pdf:2.18MB

高速増殖原型炉もんじゅでは、昭和55年12月10日付け、55動燃(動燃)082動力炉・核燃料開発事業団(平成10年10月1日付け、「核燃料サイクル開発機構」に法人名称変更)高速増殖原型炉計画に係わる環境影響評価事後管理事項の実施計画に基づき、モニタリング調査の一環として、工事着工前の昭和55年より工事着工後の昭和60年、造成工事終了後の昭和63年にそれぞれ一般調査(植生調査、階層別群落構造調査、群落断面調査)及び詳細調査(毎木調査、林床調査、SDR調査)を実施し比較、解析を行っている。また、これらの調査を実施しない年度には、補足として植生写真観察調査を実施し、植生状況の記録を行ってきた。実施計画に基づいたモニタリング計画は、昭和63年をもって一応の完了となっているが、データのさらなる集積を目的として平成2年より植生写真観察調査を毎年継続して実施することとなった。今年度は伐採終了後から20年を経た調査として位置づけられる。今回の秋季調査では、昨年度から比較すると、マツクイムシによる被害が至るところで認められ、クロマツやアカマツの活力低下が認められる区が昨年は2区あったが、今年度秋季調査ではさらに2区増え、7調査地点のうち、4区でマツ類の活力変化がみられた。全体的には、各撮影地点とも、写真撮影の対象となっている主要な樹木は概ね順調な伸長生長を示しており、安定した樹林環境を維持していると推察された。今後も、この傾向は維持されつつ、徐々に遷移進行していくものと考えられる。

報告書

高速増殖原型炉もんじゅ建設地点における植生写真観察調査報告書(平成15年夏季調査分)

岩間 俊郎; 大久保 浩一; 奥山 慎一

JNC TN4420 2003-002, 30 Pages, 2004/03

JNC-TN4420-2003-002.pdf:2.05MB

高速増殖原型炉もんじゅでは、昭和55年12月10日付け、55動燃(動燃)082動力炉・核燃料開発事業団(平成10年10月1日付け、「核燃料サイクル開発機構」に法人名称変更)高速増殖原型炉計画に係わる環境影響評価事後管理事項の実施計画に基づき、モニタリング調査の一環として、工事着工前の昭和55年より工事着工後の昭和55年より工事着工後の昭和60年,造成工事終了後の昭和63年にそれぞれ一般調査(植生調査、階層別群落構造調査、群落断面調査)及び詳細調査(毎木調査、林床調査、SDR調査)を実施し比較、解析を行っている。また、これらの調査を実施しない年度には、補足として植生写真観察を実施し、植生状況の記録を行ってきた。実施計画に基づいたモニタリング計画は、昭和63年をもって一応の完了となっているが、データのさらなる集積を目的として平成2年より植生写真観察調査を毎年継続して実施することとなった。今年度は伐採終了後から20年を経た調査として位置づけられる。今回の夏季調査では、№6においてマツ枯れの被害が認められた他は、昨年度同様に著しい変化の認められた地点はなかった。各撮影地点とも、写真撮影の対象となっている主要な樹木は概ね順調な伸長生長を示しているが、樹林の発達に伴い立木密度が高くなりつつある。そのため、低木層や亜高木層において、樹木間の競合がみられ、活力の低い低木類に衰退傾向がみられた。この傾向は、樹林が極相林に近い群落構造へ推移していくまでは続いていくものと考えられる。

論文

Development of a Remote Radiation Monitoring System using Unmanned Helicopter

奥山 慎一; 鳥居 建男

6th International Conference on High Levels of Nat, 84 Pages, 2004/00

原子力災害発生時には、周辺環境への放射線の影響を評価するため、陸上・海上及び空からのモニタリングが実施される。空からのモニタリングとして有人ヘリコプターによる空中モニタリングが実施されるが、航空法の制約から高度300m以下の飛行は禁止され、地上付近や複雑な地形では詳細な放射線分布測定が困難である。近年、産業用無人ヘリは自律飛行技術の進展により、火山防災等への適用が行われつつある。そこで、自律型無人ヘリを用いた遠隔放射線空中モニタリングシステムを開発し、試験を行い、原子力防災への適用性を検討した。その結果について報告する。

報告書

高速増殖炉もんじゅ建設所における気象調査報告書(平成13年度)

岩間 俊郎; 大久保 浩一; 奥山 慎一

JNC TN4420 2003-001, 17 Pages, 2003/07

JNC-TN4420-2003-001.pdf:0.37MB

None

報告書

高速増殖原型炉もんじゅ建設地点における植生写真観察調査報告書(平成14年度分)

岩間 俊郎; 大久保 浩一; 奥山 慎一

JNC TN4420 2002-004, 30 Pages, 2003/03

JNC-TN4420-2002-004.pdf:3.14MB

None

報告書

高速増殖原型炉もんじゅ建設地点における植生写真観察調査報告書(平成14年秋季調査分)

岩間 俊郎; 大久保 浩一; 奥山 慎一

JNC TN4420 2002-003, 30 Pages, 2003/03

JNC-TN4420-2002-003.pdf:2.12MB

高速増殖原型炉もんじゅでは、昭和55年12月10日付け、55動燃(動燃)082動力炉・核燃料開発事業団(平成10年10月1日付け、「核燃料サイクル開発機構」に法人名称変更)高速増殖原型炉計画に係わる環境影響評価事後管理事項の実施計画に基づき、モニタリング調査の一環として、工事着工前の昭和55年より工事着工後の昭和60年、造成工事終了後の昭和63年にそれぞれ一般調査(植生調査、階層別群落構造調査、群落断面調査)及び詳細調査(毎木調査、林床調査、SDR調査)を実施し比較、解析を行っている。また、これらの調査を実施しない年度には、補足として植生写真観察調査を実施し、植生状況の記録を行ってきた。実施計画に基づいたモニタリング計画は、昭和63年をもって一応の完了となっているが、データのさらなる集積を目的として平成2年より植生写真観察調査を毎年継続して実施することとなった。今年度は伐採終了後から19年を経た調査として位置づけられる。今回の秋季調査では、前年度から比較すると、マツクイムシによる被害が至るところで認められ、クロマツやアカマツの活力低下が認められる区がみられた。全体的には、各撮影地点とも、写真撮影の対象となっている主要な樹木は概ね順調な伸長生長を示しており、安定した樹林環境を維持していると推察された。今後も、この傾向は維持されつつ序々に遷移進行していくものと考えられる。

報告書

高速増殖原型炉もんじゅ建設地点における植生写真観察調査報告書(平成14年夏季調査分)

岩間 俊郎; 大久保 浩一; 奥山 慎一

JNC TN4420 2002-002, 30 Pages, 2003/03

JNC-TN4420-2002-002.pdf:1.9MB

高速増殖原型炉もんじゅでは、昭和55年12月10日付け、55動燃(動燃)082動力炉・核燃料開発事業団(平成10年10月1日付け、「核燃料サイクル開発機構」に法人名称変更)高速増殖原型炉計画に係わる環境影響評価事後管理事項の実施計画に基づき、モニタリング調査の一環として、工事着工前の昭和55年より工事着工後の昭和60年、造成工事終了後の昭和63年にそれぞれ一般調査(植生調査、階層別群落構造調査、群落断面調査)及び詳細調査(毎木調査、林床調査、SDR調査)を実施し比較、解析を行っている。また、これらの調査を実査を実施しない年度には、補足として植生写真観察調査を実施し、植生状況の記録を行ってきた。実施計画に基づいたモニタリング計画は、昭和63年をもって一応の完了となっているが、データのさらなる集積を目的として平成2年より植生写真観察調査を毎年継続して実施することとなった。今年度は伐採終了後から19年を経た調査として位置づけられる。今回の夏季調査では、NO.6においてマツクイムシの被害が認められた他は、前年度同様に著しい変化の認められた地点はなかった。各撮影地点とも、写真撮影の対象となっている主要な樹木は概ね順調な伸長生長を示しているが、樹林の発達に伴い立木密度が高くなりつつある。そのため、低木層や亜高木層において、樹木間の競合がみられ、活力の低い低木類に衰退傾向がみられた。この傾向は、樹林が極相林に近い群落構造へ推移していくまでは続いていくものと考えられる。

報告書

高速増殖原型炉もんじゅ建設所における気象調査報告書(平成12年度)

岩間 俊郎; 大久保 浩一; 奥山 慎一

JNC TN4420 2001-013, 14 Pages, 2002/04

JNC-TN4420-2001-013.pdf:0.35MB

None

報告書

高速増殖原型炉もんじゅ建設地点における植生写真観察調査報告書(平成13年度秋季調査分)

岩間 俊郎; 大久保 浩一; 奥山 慎一

JNC TN4420 2001-011, 30 Pages, 2002/03

JNC-TN4420-2001-011.pdf:1.92MB

高速増殖原型炉もんじゅでは、昭和55年12月10日付け、55動燃(動燃)082動力炉・核燃料開発事業団(平成10年10月1日付け、「核燃料サイクル開発機構」に法人名称変更)高速増殖原型炉計画に係わる環境影響評価事後管理事項の実施計画に基づき、モニタリング調査の一環として、工事着工前の昭和55年より工事着工後の昭和60年、造成工事終了後の昭和63年にそれぞれ一般調査(植生調査、階層別群落構造調査、群落断面調査)及び詳細調査(毎木調査、林床調査、SDR調査)を実施し比較、解析を行っている。また、これらの調査を実施しない年度には、補足として植生写真観察調査を実施し、植生状況の記録を行ってきた。実施計画に基づいたモニタリング計画は、昭和63年をもって一応の完了となっているが、データのさらなる集積を目的として平成2年より植生写真観察調査を毎年継続して実施することとなった。今年度は伐採終了後から18年を経た調査として位置づけられる。今回の秋季調査では、前年度同様に著しい変化の認められた地点はなかった。各撮影地点とも、写真撮影の対象となっている主要な樹木は概ね順調な伸長生長を示しているが、樹林の発達に伴い立木密度が高くなりつつある。そのため、低木層や亜高木層において、樹木間の競合がみられ、活力の低い低木類に衰退傾向がみ

報告書

高速増殖原型炉もんじゅ研説地点における植生写真観察調査報告書(平成13年度夏季調査分)

岩間 俊郎; 大久保 浩一; 奥山 慎一

JNC TN4420 2001-010, 30 Pages, 2002/03

JNC-TN4420-2001-010.pdf:2.1MB

高速増殖原型炉もんじゅでは、昭和55年12月10日付け、55動燃(動燃)082動力炉・核燃料開発事業団(平成10年10月1日付け、「核燃料サイクル開発機構」に法人名称変更)高速増殖原型炉計画に係わる環境影響評価事後管理事項の実施計画に基づき、モニタリング調査の一環として、工事着工前の昭和55年より工事着工後の昭和60年、造成工事終了後の昭和63年にそれぞれ一般調査(植生調査、階層別群落構造調査、群落断面調査)及び詳細調査(毎木調査、林床調査、SDR調査)を実施し比較、解析を行っている。また、これらの調査を実施しない年度には、補足として植生写真観察調査を実施し、植生状況の記録を行ってきた。実施計画に基づいたモニタリング計画は、昭和63年をもって一応の完了となっているが、データのさらなる集積を目的として平成2年より植生写真監査圧調査を毎年継続して実施することとなった。今年度は伐採終了後から18年を経た調査として位置づけられる。今回の夏季調査では、前年度同様に著しい変化の認められた地点はなかった。各撮影地点とも、写真撮影の対象となっている主要な樹木は概ね順調な伸長生長を示しているが、樹林の発達に伴い立木密度が高くなりつつある。そのため、低木層や亜高木層において、樹木間の競合がみられ、活力の低い低木類に衰退傾向が

報告書

高速増殖原型炉もんじゅ建設地点における気象調査報告書(平成11年度)

鳥居 建男; 大久保 浩一; 奥山 慎一

JNC TN4420 2001-003, 14 Pages, 2001/04

JNC-TN4420-2001-003.pdf:0.32MB

要旨無し

報告書

高速増殖原型炉もんじゅ建設地点における植生写真観察調査報告書(平成12年度夏季調査分)

鳥居 建男; 大久保 浩一; 奥山 慎一

JNC TN4420 2001-006, 30 Pages, 2001/03

JNC-TN4420-2001-006.pdf:2.67MB

高速増殖原型炉もんじゅでは、昭和55年12月10日付け、55動燃(動燃)082動力炉・核燃料開発事業団(平成10年10月1日付け、「核燃料サイクル開発機構」に法人名称変更)高速増殖原型炉計画に係わる環境影響評価事後管理事項の実施計画に基づき、モニタリング調査の一環として、工事着工前の昭和55年より工事着工後の昭和60年、造成工事終了後の昭和63年にそれぞれ一般調査(植生調査、階層別群落構造調査、群落断面調査)及び詳細調査(毎木調査、林床調査、SDR調査)を実施し比較、解析を行っている。また、これらの調査を実施しない年度には、補足として植生写真観察調査を実施し、植生状況の記録を行ってきた。実施計画に基づいたモニタリング計画は、昭和63年をもって一応の完了となっているが、データのさらなる集積を目的として平成2年より植生写真観察調査を毎年継続して実施することとなった。今年度は伐採終了後から17年を経た調査として位置づけられる。今回の夏季調査では、前年度同様に著しい変化の認められた地点はなかった。各撮影地点とも、写真撮影の対象となっている樹木は順調な伸長生長を示している。相観的にも生育個体の活力回復は順調で、群落断面調査結果をみても、各方形区においてその順調な生育状況が窺われる。

報告書

高速増殖原型炉もんじゅ建設地点における植生写真観察調査報告書(平成12年度秋季調査分)

鳥居 建男; 大久保 浩一; 奥山 慎一

JNC TN4420 2001-005, 30 Pages, 2001/03

JNC-TN4420-2001-005.pdf:2.54MB

高速増殖原型炉もんじゅでは、昭和55年12月10日付け、55動燃(動燃)082動力炉・核燃料開発事業団(平成10年10月1日付け、「核燃料サイクル開発機構」に法人名称変更)高速増殖原型炉計画に係わる環境影響評価事後管理事項の実施計画に基づき、モニタリング調査の一環として、工事着工前の昭和55年より工事着工後の昭和60年、造成工事終了後の昭和63年にそれぞれ一般調査(植生調査、階層別群落構造調査、群落断面調査)及び詳細調査(毎木調査、林床調査、SDR調査)を実施し比較、解析を行っている。また、これらの調査を実施しない年度には、補足として植生写真観察調査を実施し、植生状況の記録を行ってきた。実施計画に基づいたモニタリング計画は、昭和63年をもって一応の完了となっているが、データのさらなる集積を目的として平成2年より植生写真観察調査を毎年継続して実施することとなった。今年度は伐採終了後から17年を経た調査として位置づけられる。今回の秋季調査では、前年度同様に著しい変化の認められた地点はなかった。各撮影地点とも、写真撮影の対象となっている樹木は順調な伸長生長を示している。相観的にも生育個体の活力回復は順調で、群落断面調査結果をみても、各方形区においてその順調な生育状況が窺われる。

32 件中 1件目~20件目を表示