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高柳 智弘; 小野 礼人; 不破 康裕; 篠崎 信一; 堀野 光喜*; 植野 智晶*; 杉田 萌; 山本 風海; 小栗 英知; 金正 倫計; et al.
Proceedings of 19th Annual Meeting of Particle Accelerator Society of Japan (インターネット), p.242 - 246, 2023/01
J-PARCでは、放電管のサイラトロンを用いたビーム取り出し用キッカー電磁石電源を代替する半導体短パルススイッチ電源、および既設のクライストロン電源システムを小型化・省電力化する半導体長パルス電源の高度化を進めている。キッカー用半導体スイッチ電源においては、誘導電圧重畳回路(LTD)方式を採用した40kV/2kA/1.2
sの実機仕様のユニット電源を製作し、必要な性能を確認した。そこで、本電源のメンテナンス性の向上と更なる安定化を目的とし、絶縁油を使わず、絶縁体構造のみでコロナ放電を抑制する高耐圧絶縁筒碍子の製作を進めている。また、クライストロン用半導体パルス電源においては、MARX方式を採用し、8kV/60A/830sの矩形パルス出力用主回路ユニットと、矩形波電流の一様性を10%から1%に改善する800V/60Aの補正回路ユニットを製作した。さらに、本MARX電源用に2.2kV/2.4kWの高耐圧SiCインバータ充電器を製作し、組み合わせ試験による特性評価を進めている。発表では各試験の評価結果と、パルス電源の半導体化について今後の展望を報告する。
宇留賀 朋哉*; 谷田 肇*; 米田 安宏; 竹下 邦和*; 江村 修一*; 高橋 昌男*; 原田 誠*; 西畑 保雄; 久保園 芳博*; 田中 庸裕*; et al.
Journal of Synchrotron Radiation, 6(Part3), p.143 - 145, 1999/05
X線吸収スペクトル(XAFS)専用ビームラインBL01B1がSPring-8の偏向電磁石光源に建設され、1997年10月より供用が開始されている。精密ステージや制御プログラムは光学素子を調整するために設計され、さまざまな実験条件下での当初の目的の性能を達成する。一般的なXAFS測定で、4.5から110keVの範囲で質の良いデータを得ることができる。
神谷 富裕; 水橋 清; 峰原 英介; 宇都宮 伸宏*; 田中 隆一; 丸山 倫夫*; M.Koh*; 則武 克誌*; 松川 貴*; 杉森 正章*; et al.
JAERI-M 94-033, 108 Pages, 1994/03
早稲田大学と原研は、MeV領域のマイクロビーム技術の開発を目的として、マイクロビーム形成装置を共同で設計・製作し、同大学理工学研究所の1.7MVタンデム加速器のビームラインに設置した。同加速器から引出された3MeV、He
のビームを用いてビーム集束化の実験を行い、ターゲットにおいて1.7
1.9m
のサイズのビームスポットを得た。また、ビーム集束研究の基盤技術として、加速器、特にイオン源の電流安定化の検討・精密二連四重極電磁石レンズ(Qレンズ)の磁場解析、振動測定等を行うとともに、マイクロビーム技術開発研究に必要な実験の基礎となるデータを得た。本報告は本装置の概要及び共同研究の成果について述べる。
神谷 富裕; 峰原 英介; 水橋 清; 中田 康裕*
Proceedings of the 12th Symposium on Ion Sources and Ion-Assisted Technology, p.151 - 156, 1989/00
現在日本原子力研究所において、放射線高度利用計画の一環としてマイクロビーム形成技術の開発を進めている1mオーダにまでビームを細く集束させるために、装置の重要な構成要素の1つであるレンズのビーム光学特性をよく把握する必要がある。マイクロビームに使用する2連4重極電磁石の磁場分布を測定し、測定値を解析して、ビーム軌道のシミュレーションに必要な磁場のパラメータを抽出した。さらに別の解析によって多重極磁場成分の中心軸方向の分布を求めた結果、電磁石の磁極端の付近に6重極以上の多重極磁場成分が局在している事が明らかになった。
坂下 慧至; 伊東 康久; 中田 陽; 植頭 康裕
no journal, ,
日本原子力研究開発機構(以下、「機構」という。)は全国に11の研究開発拠点を有している。令和2年度末、機構内の複数の施設において、火事が起きていないにもかかわらず自動火災報知設備が吹鳴する誤報の発生件数が増加していることが、機構内で問題視された。誤報の低減に向けた対策の検討を目的として、自動火災報知設備の設置状況、誤報の発生状況の調査を実施した。調査では主に各拠点に設置されている感知器の設置台数、推定される設置時期、平成30年度から令和2年度までの期間における誤報の有無及び発生時の主な原因について調べた。調査の結果、機構全体の自動火災報知設備は、約34,400台あり、その7割以上は、設置後20年以上経過していることが分かった。また、誤報の主な原因は、設備の設置環境から受ける影響が、全体の6割を占めることが分かった。
