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3月) 軽水炉燃料再処理技術の研究開発 3.関連施設の設計・建設本橋 昌博; 久江 正; 今本 信雄; 市野沢 仁; 稲野辺 和秀*
サイクル機構技報, (27), p.96 - 97, 2005/06
「サイクル機構技報」第27号にLWTFの概況報告を掲載する。
12月)2. 軽水炉燃料再処理技術の研究開発 3.関連施設の設計・建設本橋 昌博; 久江 正; 今本 信雄; 市野沢 仁; 稲野辺 和秀*
サイクル機構技報, (26), p.131 - 132, 2005/00
「サイクル機構技報」第26号にLWTFの概況報告を掲載する。
本橋 昌博; 久江 正; 石井 清登; 市野沢 仁; 稲野辺 和秀*
サイクル機構技報, (22), 114- Pages, 2004/00
「サイクル機構技報」第22号にLWTFの概況報告を掲載する。
3月) 軽水炉燃料再処理技術の研究開発 3. 関連施設の設計・建設 3.2 低放射性廃棄物処理技術開発施設(LWTF)本橋 昌博; 久江 正; 石井 清登; 市野沢 仁
サイクル機構技報, (23), 130- Pages, 2004/00
｢サイクル機構技報｣第23号にLWTFの概況報告を掲載する。
6月) 軽水炉燃料再処理技術の研究開発本橋 昌博; 久江 正; 今本 信雄; 市野沢 仁; 稲野辺 和秀*
サイクル機構技報, (24), p.82 - 83, 2004/00
「サイクル機構技報」第24号に、LWTFの概況報告を掲載する。
9月) 軽水炉燃料再処理技術の研究開発 3.関連施設の設計・建設本橋 昌博; 久江 正; 今本 信雄; 市野沢 仁; 稲野辺 和秀*
サイクル機構技報, (25), 132- Pages, 2004/00
｢サイクル機構技報｣第25号にLWTFの概況報告を掲載する。
本橋 昌博; 久江 正; 石井 清登; 市野沢 仁; 稲野辺 和秀*
サイクル機構技報, (20), 0 Pages, 2003/09
「サイクル機構技報」第20号にLWTFの概況報告を掲載する。
本橋 昌博; 久江 正; 石井 清登; 市野沢 仁
サイクル機構技報, (19), 94- Pages, 2003/00
サイクル機構技報No.19に下記の標題でに下記の標題で第4四半期の 業務概況を報告する。「軽水炉燃料再処理技術の研究報告」
本橋 昌博; 久江 正; 石井 清登; 市野沢 仁; 稲野辺 和秀*
サイクル機構技報, (21), 137 Pages, 2003/00
「サイクル機構技報」第21号にLWTFの概況報告を掲載する。
瓜生 満; 久江 正; 里子 博幸; 山崎 敏彦; 大瀧 美幸*
JNC TN8420 2002-003, 295 Pages, 2002/06
JNC-TN8420-2002-003.pdf:4.17MB
本書は、東海事業所核燃料施設建物経年変化対応策として平成3年度より実施してきた施設建物(コンクリート構造物)経年変化調査結果の概要、各種調査手法の測定精度と実用性評価、東海事業所核燃料施設建物耐久性評価手法とモニタリング手法の提案、目視点検や経年変化調査結果を踏まえた施設建物中長期保全計画策定への展開方法、構築中のデータベースについて報告する。経年変化の評価では施設建物地上外周部のコンクリート部材、外装材、鉄部材等を対象に現地調査を行った。その結果、一部の外部階段等の鉄部材に発錆が認められたが、躯体の部材劣化は殆んどなく、設計時の施設性能を十分有しており、定期的な保全行為等の実施により、十分な耐久性が確保できると判断できる。また、複数の破壊手法及び非破壊手法の関係から、シュミットハンマ法を用いた施設固有の躯体強度推定式の提案や、小径ドリルを用いて簡便にコンクリートの中性化判定を行う手法の妥当性評価等を、これまでに得られた全データより比較評価を行い、耐久性評価のための手法(モニタリング手法)として十分活用できる。尚、同評価手法は施設建物経年トレンド調査(2次調査)において活用し、トレンド傾向評価から、核燃料施設建物の経年変化による強度低下、コンクリート部材の変化は進んでいないことを確認した。
中村 博文; 槇 彰; 藤田 秀人; 久江 正; 高江 秋義; 宮本 正紀; 金森 定
JNC TN8410 99-004, 1679 Pages, 1998/11
JNC-TN8410-99-004(1).pdf:46.84MBJNC-TN8410-99-004(2).pdf:38.58MBJNC-TN8410-99-004(3).pdf:33.27MB
平成9年3月に東海再処理施設の一つであるアスファルト固化処理施設において火災爆発事故が発生した。この事故の反省から自主保安の一環として最新の知見やこれまでの運転経験等を取り入れて東海再処理施設の安全性を再度確認することとし、(1)事故の発生防止策の検討、(2)事故の拡大防止策及び影響緩和策の検討及び(3)臨界や放射線しゃへいに関する安全設計の基礎データの確認作業等を実施した。本資料ではこの内、各工程の事故の発生防止策の検討作業について報告する。事故の発生防止策の検討では、これまで東海再処理施設の設置時に検討した事象や国内外の評価事例などを考慮した上で、再度各工程で想定される異常事象を最新の知見(HAZOP及びFNEA)を取り入れて摘出し、その事象進展から事故の発生防止策を検討した。その結果、東海再処理施設で事故の想定される工程に対して約4000件にのぼる異常状態を検討し、その中から異常事象に発展する可能性のある事象進展を約700件摘出して発生防止策の有無、妥当性を検討した。検討した事象については、その殆どが既存の施設で事故の発生防止の為の十分な対応が取れていることを確認し、さらに、幾つかの工程については安全性を高めるための運転要領書の改訂や設備の改善する項目が明確になり、今後対応することとした。
山内 孝道; 久江 正; 永井 俊尚
PNC TN8410 97-368, 135 Pages, 1997/12
平成9年3月11日の10:06頃、アスファルト固化処理施設のアスファルト充てん室(R152)内にてアスファルト充てん済みのドラムから火災が発生した。更に、同日20:04頃、同施設にて爆発が発生した。上記火災・爆発事故の発生を受けて、東海事業所の防護活動本部は、3月13日に、本部内に「時系列班」を設置することを決定し、筆者らが班員となった。その後、原因究明のために有用な情報を得るために、事故発生時の状況やその際の操作内容等に関して聞き取り調査や運転記録の調査等を実施し、その結果を科学技術庁が設置した「東海再処理施設アスファルト固化処理施設における火災爆発事故調査委員会」に提出した。本書は、アスファルト固化処理施設の火災・爆発事故の原因究明のための時系列調査の内容、その調査結果の「東海再処理施設アスファルト固化処理施設における火災爆発事故調査委員会」への報告内容等をとりまとめたものである。
山内 孝道; 三宮 都一; 大山 康昌; 岩田 昇; 川上 一善; 久江 正; 田中 明広
PNC TN8470 93-022, 62 Pages, 1993/08
現在、建設工務管理室及び再処理工場において、再処理施設の設計、建設又は改造毎にPNCでは、CTSをベースに契約者に作成要領を提示し、合意して進められてきたが、その取決めによる解釈が契約者によって異なり、プロセスの表現方法、記号の付け方、スペック等に食違いが生じ、そのためEFDの修正に多大な時間と労力を費やす場合が見受けられた。そこで、この様な状況の中、再処理施設の設計に携わっている設計者、過去携わったことのある実務経験者等のEFD作成時において得られたノウハウを取り入れ、EFDの作成要領を纏めることで、既設の設計用、設工認用EFDと今後作成するEFD間の整合が取れ、統一性が確立できる。また、本要領書では、主に設計用EFDの記載内容と設工認EFDの記載内容を纏めている。以上の経緯により本要領書は作成されたが、あくまでも基本的な作成要領の記載であり、今後の新技術の導入、施工技術の変更等への対応や内容充実を図るため、逐次見直しは必要であると考える。
中村 博文; 狩野 元信*; 本橋 昌幸*; 野尻 一郎*; 久江 正*; 室川 桂久*
PNC TN8430 89-003, 85 Pages, 1989/03
近年,再処理施設等の高放射性の物質を取り扱う核燃料施設では,被ばくの低減化及び作業の効率化を考え,大型セル及び遠隔保守システムを取り入れた設計,建設が行われている。そこで,大型化したセルの換気風量を大幅に低減し,セル換気系設備の合理化設計を図る目的でセル換気方式に低風量換気システム(LowFlowVentilation:LFV)が採用されている。 本書では,上記低風量換気システムを取り入れたガラス固化技術開発施設(TVF)の固化セルを対象として大型セル内熱流動実験及び大型セル内の熱流動,圧力,温度変動を解析するコードの開発を行い,さらに低風量換気システム下での大型セル内のFPによる汚染発生の挙動を把握するためにFP挙動試験及び浮遊率測定試験を実施した結果について記述する。
