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井上 早苗*; 伊藤 公孝
Nuclear Fusion, 21(1), p.3 - 12, 1981/00
被引用回数：6 パーセンタイル：30.17(Physics, Fluids & Plasmas)円柱近似したトカマク内のプラズマについて、粒子運動学的方法により安定性を解析した。 無衝突近似の範囲内では、1)ドリフトテアリングモードはプラズマ密度を高めることによって安定化される。2)ポロイダルモード数mの大きいモードは小さい成長率を持つ。3)電子温度勾配は安定化効果を持つ事が示された。磁気シアーと有限ベータ効果の寄与によって、テアリングモードはドリフトモードと結合し、イオン・ランダウ減衰によって安定化される。有利面近傍の電流密度が不安定性誘起の重要な要因であることが始めて示された。
伊藤 公孝; 井上 早苗*; 津田 孝
JAERI-M 9067, 5 Pages, 1980/09
トロイダルプラズマの短波長バルーニング不安定性についてイオン温度の非等方性の効果が解析された。安定条件として8
n
(Te+T
)/B
≦
が得られる。ここでは等方圧力の場合の値の上限である。磁場に平行な粒子加熱を受ける場合は、等方圧力のを超えた値の達成が可能である。
伊藤 公孝; 井上 早苗*
JAERI-M 8975, 21 Pages, 1980/07
粒子運動学的理論に基づき、高温円柱トカマクプラズマのキンク型モードの安定性が解析された。ドリフト・テアリング・モードの安定性が重点的に調べられた。従来の流体近似では取扱えない高温領域では、1)プラズマ密度が低いときには不安定であるが、密度が増すにつれて安定化される。2)ポロイダルモード数mの大きなモードの成長率は小さい。3)電子温度勾配は安定化効果を持つ。4)電子・イオン衝突効果は安定化効果を示すことが明らかになった。将来のトカマクプラズマのパラメータでは、2≦m≦50のドリフト・テアリングモードは円柱配位では安定である。
伊藤 公孝; 津田 孝; 井上 早苗*
Journal of the Physical Society of Japan, 48(1), p.258 - 263, 1980/00
被引用回数：7 パーセンタイル：55.57(Physics, Multidisciplinary)静電的無衝突ドリフト不安定性は磁気シアによって安定化される事が平板配位中のプラズマについて調べられてきた。実際の磁場閉込め装置、たとえばトカマク装置の中のプラズマは磁場の不均一を取入れた解析を必要としている。この論文に於て、トロイダル配位中へと前記の解析を拡張した。磁場のトロイダル不均一性によるイオンのドリフト運動によって、磁場シアによる減衰が減り(場合によっては消え)モードがトーラス外側に局在することが示される。しかし、磁場シアによる減衰が有限の大きさに残っている限り、静電的無衝突ドリフト波は安定に止まっている。それはプラズマ電流によって不安定化されるが、不安定の閾値を求めると、トロイダル効果により閾値が低くなることがわかる。実験で観測される微視揺動の理解に寄与するものと思われる。
plasma in sheared magnetic field井上 早苗*; 伊藤 公孝; 吉川 庄一*
Journal of the Physical Society of Japan, 48(3), p.973 - 982, 1980/00
被引用回数：14 パーセンタイル：70.74(Physics, Multidisciplinary)有限ベータ不均一プラズマ中の低周波不安定性について、粒子運動学的解析理論を研究した。ドリフト波,ドリフトアルフヴェン波,及びドリフトテアリング波の3モードが存在することを確認し、その不安定条件を求めた。電流が流れていない時は、これらのモードは磁気シアによって安定化される。不安定-安定の境界を与える電流密度を求めた結果、(1)実験で実現されるパラメータで不安定性の誘起が可能な事,及び(2)プラズマの圧力が増大するとともに不安定性が起りやすくなり境界での電流値がさがることが示され、さらに、一層プラズマ圧力を増大させると再び安定領域が現われ得る可能性が示された。
伊藤 公孝; 井上 早苗*
Phys.Fluids, 23(4), P. 847, 1980/00
シア磁場中有限ベータプラズマ内のドリフト・アルフベン波の研究は近年急速な進歩を見せている。Catto等によって、抵抗性ドリフト・アルフベン波の存在が示された論文が発表されたが、そうして確認された波が安定であることを証明したもの。
井上 堅司; 田村 早苗; 国枝 俊介; 田中 正俊
日本原子力学会誌, 10(10), p.594 - 595, 1968/00
1968年7月4日、原子力委員会は「核融合研究開発基本計画」を示し、これを原子力特定総合研究として強力に推進することを定めた。この計画の目的は、わが国においても将来の核融合炉の実現を明確な目標とする開発研究に早急に着手し、これを促進することである。その第1段階の具体案として「中間ベータ
値軸対称性トーラス磁場装置」を主な装置とするトーラス開発研究が主計画としてとりあげられた。このトーラス開発研究は、理化学研究所などの協力のもとに、1969年度から原研を中心機関として実施することが定められている。
