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論文

MOX燃料の技術動向

宍戸 利夫; 金子 洋光; 丸石 芳宏; 中江 延男

原子力工業, 36(10), p.47 - 52, 1990/10

MOX燃料の特徴と技術開発の動向について、(1)燃料設計、(2)プルトニウム転換、(3)燃料製造、の分野について動燃事業団の技術成果を中心に説明した。

論文

プルトニウム燃料第三開発室における「常陽」燃料ペレット製造と運転実績

鈴木 良宏; 宍戸 利夫; 三浦 満; 川崎 隆夫; 鈴木 一敬

動燃技報, (72), p.40 - 44, 1989/12

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論文

MOX燃料製造自動化運転支援システムの開発

郡司 保利; 宍戸 利夫; 鈴木 良宏; 藤原 茂雄; 磯 秀敏

動燃技報, (71), p.46 - 51, 1989/09

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論文

MOX燃料技術開発の動向,6; 海外MOX燃料加工技術開発の現状

宍戸 利夫; 大竹 俊英

原子力工業, 32(6), p.73 - 79, 1986/06

None

論文

MOX燃料技術開発の動向,6; 海外MOX燃料加工技術開発の現状

宍戸 利夫; 大竹 俊英

原子力工業, 32(6), p.73 - 79, 1986/06

None

報告書

「新技術」応用開発テーマ

小泉 益通; 井上 清*; 金子 洋光; 岸本 洋一郎; 金盛 正至; 小島 久雄; 虎田 真一郎; 宍戸 利夫*

PNC TN842 83-05, 49 Pages, 1983/10

PNC-TN842-83-05.pdf:1.72MB

日本の産業技術には,今や世界をリードするものが数多くあり,その華々しい例として,工業用ロボットの普及台数,超LSI開発競争における目覚しい成果,あるいは日本車の海外での売れ方などが上げられる。二度の石油危機を通じ,無資源国日本としては加工貿易による立国しか生きる道はなく,それは即ち技術立国の道であることを国民が改めて認識したのである。かくして産業界の技術革新への熱中は激しくなり,ロボット,マイクロコンピュータ,新材料,遺伝子工業などの最先端技術の開発にしのぎが削られている。動燃事業団は,原子力という先端技術の開発に取り組む集団であるから,周囲の産業界に沸き起っている新技術開発の動きを良く見て,事業団の技術開発に役立つものはどしどし取り入れていくべきである。東海事業所核燃料サイクル検討委員会は,新技術検討ワーキング・グループを設け,いわゆる"新技術"とは,何かのサーベイを行ない,さらに我々の核燃料サイクル諸施設の開発に応用するとしたらどんなテーマが挙げられるかを検討してみた。ここで取り上げたテーマの中には,すでに予算化され実施されつつあるものがあるが,ほとんどは未着手である。事業団の使命は,炉および核燃料サイクルの先端技術を開発実証し,産業化への道を拓くことにある。したがって,どの技術においても,事業として経済的に成立する方向,大量処理が可能な方向を目指して行かねばならない。燃料サイクル技術は,放射性物質を扱う設備産業技術の性格を有しているから,"新技術"を応用することにより工程の簡素化,遠隔化,自動化などが計れ,その結果省力化,被曝低減化,低コスト化が期待できる。また装置類の寿命延長,保守補修に要する時間の短縮,発生廃棄物の減少あるいは効率的な核物質防護などにも応用が期待できる。今回の検討の中でもロボットの応用テーマが最も多く上げられていることでもわかる通り,ロボット技術を活用した遠隔保守,点検,監視作業などに現場のニーズが高い。コンピュータの応用などと合わせ,重点的に取り組むべき分野であろう。何か一つの新技術に飛びついたら,ただちに大きなブレークスルーにつながるということは幻想であろうが、世の中の新しい技術に目を光らせ,随所に取り入れていくことを心がけていく必要がある。

口頭

Training courses, exercises and drill in Japan

宍戸 利夫

no journal, , 

このワークショップにおいて、日本の原子力防災のために行われている教育及び訓練を紹介する。はじめに、日本の原子力防災の法体系及びガイドラインの概要を説明しその仕組みを紹介する。さらに、国,地方公共団体及び事業者が持つそれぞれの責任の分担,緊急時対策例,緊急事態の区分を紹介する。我が国の原子力防災のために行われる教育と訓練は、ガイドラインがその内容を推奨している。このガイドラインに基づき緊急事態対応者に提供されている教育,訓練のリストを紹介する。緊急時対応の拠点として国内に設置されたオフサイトセンターは原子力緊急時には、情報共有と関係機関の調整に重要な役割を果たしている。ワークショップでは、訓練事例として国の総合訓練事例とその前に行うオフサイトセンターでの機能班訓練について紹介する。

口頭

Support activity for training, exercises and drill

宍戸 利夫

no journal, , 

韓国原子力安全技術院(KINS)からの依頼にて、日本の原子力防災のために行われている教育及び訓練を紹介する。会議は、平常時のオフサイト緊急事態体制の発展した機能に関するテーマで行われる。したがって、発表では、これまで原子力緊急時支援・研修センターが支援を行ってきた教育、訓練のうち平常時に国内のオフサイトセンターにおいて実施してきた「オフサイトセンター機能班訓練」に関する、支援の概要と経験について紹介する。この活動の理解を深めるために、前半には、日本の原子力防災の体制と教育訓練の概要及び原子力総合防災訓練の事例について紹介する。韓国は、日本と同様に、原子力施設の近くに緊急事態へ対応するためオフサイトセンターを整備している。日本との類似点も多いことからこれまでの訓練支援の経験を紹介することにより、韓国の原子力緊急時対応強化のため役立つことを期待する。

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