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阿部 寛信; 野原 壯; 向山 健二郎*; 木村 政昭*; 倉本 真一*; 芦 寿一郎*
海洋調査技術, 13(1), p.27 - 53, 2000/00
音響地殻断面記録をコアデータとし、海底地形図及びその他のデータセットを統合した断層判定の基準を作成し、その規準を基づき、日本周辺海域中新世最末期以降の断層を総計766個認定した。そのうち、第四紀以降において活動的な断層は753個であった。認定された日本周辺海域中新世最末期以降の断層はその属性(断面及び平面での特徴、変位規準、活動時期、変位している地層、認定度等)から43の断層系にグルーピングした。今回の解析結果により、日本周辺海域で現在進行中のテクトニクス、つまり、南海トラフでの斜め沈み込み、沖縄トラフでのリフティング、日本海東縁から山陰沖における東西圧縮、オホーツク海-千島弧西端-日本海溝での東西圧縮、伊豆・小笠原弧のリフティングの大枠は3Ma、古くとも6Ma前には確立した事が明確となった。
木村 健二郎*; 石森 富太郎; 吉原 賢二; 中村 治人
JAERI 1013, 16 Pages, 1960/12
中性子を照射したイオウのCS溶液をアンモニア水と振りまぜると、多量のイオウターゲットからよういに定量的にPが分離される。酸溶液による抽出では収率が低い。イオウの溶媒としてプロもフィルムもあるが、イオウの溶解度が小さいので適当でない。抽出液からをイオン交換法、または溶媒抽出法により精製する。イオン交換法では、Pを正リン酸として陰イオン交換樹脂(ダイヤイオンSA100)に吸着させ、0.05NHCIで溶離し、溶離液の最初の部分のみをとって製品とする。多量のイオウを処理する場合には、あらかじめ陽イオン交換樹脂により不純物を除く必要がある。溶媒抽出では少量のモリブデン酸アンモニウムを加え、抽出液を酸性にして酢酸ブチルで2回抽出する。そしてPを水で逆抽出する。Pの精製法としては、イオン交換法が抽出法よりすぐれている。CS-アンモニア抽出ののち、イオン交換精製を行うと、Pの収率は92%で、放射科学的純度は良好であった。 CSは可燃性であるので、安全のため次の処理が必要である。
木村 健二郎*; 石森 富太郎; 内藤 奎爾; 梅澤 弘一; 渡辺 賢寿
日本原子力学会誌, 2(6), p.328 - 336, 1960/00
Uの(n,)反応からU,Npを経てPuを生ずる反応はUの核分裂についで、Uを燃料とする原子炉においてもっとも重要なものである。そこで当所の原子炉、JRR-1を用い、ウランターゲットを照射して生じたきわめて微量のPuを単離し、その確認を行なった。
木村 健二郎*; 池田 長生*; 木村 幹; 川西 はる子*; 木村 真理子*; 鈴木 征雄
Radioisotopes, 9(2), p.108 - 111, 1960/00
スカンジウムのイオン交換については、1953年Radhakrishnaが陽イオン交換樹脂を用い、いろいろなpH値のクエン酸溶液を用いて溶離を行ない、また1955年VickeryはEDTAなどを用いて溶離を行ない、いずれの場合にもスカンジウムはほかの希土類元素より先に溶出することを見出している。陰イオン交換についてはKraus,Nelsonが12N塩酸酸性で弱く陰イオン交換樹脂に吸着することを見出している。一方今回用いたシュウ酸を溶離剤に使った例はかなり多く、Zr,Nb(V),Hf,Th,Np(IV),Fe(III),U(VI),Sb(III),Cu(II)などの溶離が可能であり、また共同実験者の1人木村健らによりPaも溶出することが認められた。このZrおよびNb(V)が溶離され希土類元素が溶離されない性質は核分裂生成物の分属分離のさいに適用され、Tompkinsらは核分裂生成物を陽イオン交換樹脂につけたのち、ZrおよびNbを0.5%シュウ酸で溶離し、そののち希土類元素をクエン酸で溶離しており、わが国でも多くの検討がなされた。さてわれわれは生体試料中の核分裂生成物の分離法の検討を行ない、その1部は本誌に投稿したが、この核討のさいに希土類元素のトレーサーとして、放射性スカンジウムを用いたところ、上記の0.5%シュウ酸で簡単に溶出することがわかった。これはほかの希土類元素には見られない性質であったのでいくらかの検討を加えてみた。
木村 健二郎*; 石森 富太郎
第2回Genova Conf., 28, P. 151, 1958/00
抄録なし
木村 健二郎*; 団野 晧文; 大村 道夫; 能美 英彦; 柴田 長夫; 神崎 直二郎; 松本 徳太郎; 味岡 勝重
第2回Geneva Conf., 29, P. 433, 1958/00
抄録なし
団野 晧文; 木村 健二郎*; 大村 道夫; 柴田 長夫; 大久保 一郎; 松本 徳太郎; 土橋 源一
第2回原子力シンポジウム, P. 167, 1958/00
抄録なし