放射性固体廃棄物処理プロセスの調査

中山 準平*; 杉本 雅彦*

JNC TJ8420 2000-007, 112 Pages, 2000/03

JNC-TJ8420-2000-007.pdf:3.7MB

サイクル機構に貯蔵管理されている雑固体廃棄物の処理方法の選定に資するため、溶融処理を中心とした固体廃棄物の減容安定化処理技術の国内外の動向を調査した。このうち、溶融処理プロセスについては、調査結果をもとに、溶融方式およびオフガス処理方式を分類・整理するとともに、各溶融方式に対して一定の条件を設定して処理処分コストを試算し、以下の内容を明らかにした。(1)放射性金属廃棄物の溶融処理は1980年代から行われているが、雑固体廃棄物の溶融処理は、スイスと日本で処理施設が計画中であるだけで、稼動実績は無い。(2)現在、雑固体廃棄物の溶融処理としては、プラズマ溶融方式と高周波誘導溶融方式が開発されている。このうち、高周波誘導溶融方式は非導電性物質の加熱方法から4方式が存在しているため、開発中の溶融方式は5種類に大別される。(3)各溶融方式に対して、公開されている処理能力と既存の処理施設のコスト内訳を用いて建設コストを概算した結果、施設建設コストが約7095億円となった。(4)200リットルドラム缶を処分容器と想定した場合、充填可能な溶湯の体積は溶湯受容器および補助加熱材料によって、約70140リットルと2倍程度異なる可能性がある。この充填効率は処分コストに直接影響を与えるため、溶融方式の選定に際しては、正確な評価が必要である。(5)サイクル機構の固体廃棄物に溶融処理技術を適用する場合には、各事業所で大きく組成が異なる廃棄物を処理する必要性から、これらの組成を網羅した処理能力の評価が必要となる。また、発電所廃棄物とは核種組成が異なることから、廃棄体のインベントリ評価技術を確立しておく必要がある。