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論文

サイクル諸量の観点からのプルトニウム利用戦略の検討,2

小野 清; 平尾 和則; 森 久起

動燃技報, (82), p.79 - 84, 1992/06

我が国は「再処理-リサイクル」路線を採用し、準国産資源でもあるプルトニウムを高速増殖炉(FBR)などにおいて利用していくことを基本としている。これまでに、プルトニウムの積極的な利用を進めつつ核不拡散の観点からプルトニウム貯蔵量を極力低減することを計算の前提条件として、西暦2100年までのプルトニウム利用戦略の検討を進めてきた。本解析は、上記の基本的な概略に対して、FBRの実用化時期の変更、使用済燃料の一時貯蔵および天然ウラン資源量の制約がある場合のシナリオについてパラメータ解析を行い、それぞれの影響について知見をまとめたものである。

報告書

わが国における新エネルギー開発の現状と動向(調査)

緑川 浩; 森 久起; 澤井 定

PNC TN9420 92-009, 94 Pages, 1992/05

PNC-TN9420-92-009.pdf:2.5MB

将来石油が逼迫してきた時,それに代わる有力なエネルギー源は原子力エネルギー(ウラン,トリウム,重水素,リチウム),自然エネルギー(太陽エネルギー,地熱エネルギー,バイオマスエネルギー,その他),高品位化エネルギー(石炭液化,石炭ガス化,燃料電池,その他)であり,これらのエネルギーは炭酸ガス問題と地球温暖化問題の解決に資すると評価されている。自然エネルギーと高品位化エネルギーは新エネルギーと呼ばれ,原子力エネルギーと相互補完していかざるをえない。我が国の新エネルギー開発の現状と動向について調査を行い,総合的にまとめた。

論文

燃料サイクル工学 -高速増殖炉工学基礎講座 第13章-

森 久起

原子力工業, 38(3), p.49 - 57, 1992/03

FBR燃料サイクルの特徴を軽水炉燃料サイクルと比較させて,概括して説明している。また,FBR燃料サイクル施設の特徴についても,FBR燃料再処理施設および同加工施設について説明している。炉型・サイクル戦略を構築する際に用いられるサイクル諸量評価について,評価の視点,評価手法について評価の考え方を中心に説明している。 また,新型燃料,TRU核種消滅などFBRの持つ可能性を引き出す新たなFBR燃料サイクルを紹介している。

論文

サイクル諸量の観点からのプルトニウム利用戦略の検討

小野 清; 平尾 和則; 森 久起

動燃技報, (79), p.70 - 74, 1991/09

わが国は「再処理-リサイクル」路線を採用し、準国産資源であるプルトニウムを高速増殖炉(FBR)などにおいて利用していくことを基本としている。本解析は、最近政府の決定した2100年までのエネルギー需給見通しを基に、様々な視点から将来の原子力発電設備容量の長期予測評価を行い、これを前提にプルトニウムの積極的な利用を進めつつ核不拡散の観点からプルトニウム貯蔵量を極力低減することを目指し、西暦2100年までのプルトニウム利用戦略の検討を行ったものである。

報告書

炉型・サイクル戦略の策定(2) 総合エネルギー調査会報告の発電設備容量に対するPu利用最適化

小野 清; 平尾 和則; 森 久起

PNC TN9410 91-143, 69 Pages, 1991/05

PNC-TN9410-91-143.pdf:4.07MB

前回報告の「1)サイクル諸量の観点からのPu利用最適化」においては、電力施設計画等を基に設定した発電設備容量を前提として、プロトニウムの積極的な利用を進めつつ核不拡散の観点からプルトニウム貯蔵量を極力低減することを目指し、最適な炉型・サイクル戦略の検討を行った。(戦略A、Bの提言)その後、平成2年6月に通産大臣の諮問期間である総合エネルギー調査会から2010年までの長期エネルギー需給見通しが発表された。本報告ではこの長期エネルギー儒給見通しに基づき、人口やGNPの動向など様々な角度から将来の原子力発電設備容量をより具体的に予測評価し、最適な炉型・サイクル戦略の再検討を行った。その結果、発電設備容量の予測評価において経済成長率や省エネの影響が非常に大きいことが分かった。即ち、省エネが順調に進んだ場合(戦略C、D)では、プルトニウムの積極利用と貯蔵量低減の観点から前回報告した戦略A、Bとほぼ同様、「技術開発との整合性を図りつつFBRを2010年から早期に導入すべきである」との結論に至った。一方、省エネが停止し発電設備容量がハイペース(350万kWe/年)で増加した場合は、FBRを2010年から本格導入しても大幅な天然ウラン資源量が必要となる。なお、上記戦略が成立するためには、省エネルギー対策の推進と原子炉立地問題の解決、FBRと燃料サイクル施設の運転の整合性、FBRの総合的増殖性能(増殖比と炉外サイクル時間)の担保などの条件が達成させることが必要であると共に、プルトニウムの高次化対策を実現しなければならない。この他、戦略A、Bについて使用済燃料の一時貯蔵の効果などの検討も行った。

論文

原子力発電の新たな展開 原子力発電の新技術 高速増殖炉

望月 恵一; 森 久起

電気雑誌OHM, 79(11), 95-98 Pages, 

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論文

原子力発電の新たな展開 原子力発電の新技術 新型転換炉

望月 恵一; 森 久起

電気雑誌OHM, 79(11), 99-10 Pages, 

新型転換炉は、燃料利用において柔軟性を有し利用効率においても優れた特質を持つ重水炉である。動燃は昭和42年以来『ふげん』の開発を推進し、昭和54年の運転開始してから10回の定検を数えている。実証炉の建設は電発が担当し動燃は技術移転し、基盤技術開発を行っている。『ふげん』では運転・保守のニ-ズを踏まえた燃料開発、水素注入技術開発、化学除染技術開発等を進め、新型転換炉技術の定着に努めてきた。今後も『ふげん』実証ろ開発を通じた着実なる技術開発を進めるこにより、21世紀における燃料利用特性に優れた新型転換炉の活躍を期待する。

論文

Study on Stratedies for Plutonium Utilization from the Point of Viewof Nuclear Fuel Cycle Requireme

小野 清; 平尾 和則; 森 久起

International Conference on the management of irradiated nuclear fuel, , 

本報告は核燃料サイクル諸量の観点から炉型・サイクル戦略の検討を行ったものである。まず,将来の原子力発電設備容量を人口やGNPの動向など様々な角度からより具体的に予測する。この発電設備容量を前提としてプルトニウムの積極的な利用を進めつつ核不拡散の観点からプルトニウム貯蔵量を極力低減することを目指し,最適な炉型・サイクル戦略の検討を行った。検討はFBRの実用化時期を2010年と2030年の代表的な2つのケースについて実施した。その結果,プルトニウム積極利用とプルトニウム貯蔵量削減の観点からは,FBRをなるべく早期に導入すべきであるとの結論に至った。この他,回収ウラン再利用の天然ウラン累積需要量に与える影響についての感度解析も行った。

論文

新型燃料サイクル技術開発シナリオの新しい視点

森 久起

燃料サイクルWG報告書, , 

2100年までを展望した我が国のエネルギ-需給、とりわけなる力発電設備容量を予測評価し、『軽水炉から高速増殖炉』という我が国の炉型戦略を達成する際に、全国的課題である核不拡散性を保ちつつ、燃料サイクルとの整合性を持った戦略を構築する際に持つべき相点を明示する。

論文

Strategies of Nuclear Reactor and its Fuel Cycle Deployment based on Fuel Cycle Requirements

森 久起; 平尾 和則; 小野 清

Proceedings of International Conference on Fast Reactors and Related Fuel Cycles, , 

燃料サイクル諸量をもとにして炉型と燃料サイクル戦略の導入戦略について検討を行った。検討の基本前提となる原子力発電設備容量は人口、GNPなどの指標から予測した。 評価・解析に当たってはプルトニウムを効果的に用いるとともに、核不拡散のため国内でのプルトニウム貯蔵量を極力削減することとした。FBRの導入については、2010年および2030年実用化の2つに対して、シナリオを評価した。この結果、両シナリオともプルトニウム貯蔵量を極力小さくできるが、天然ウラン累積需量の観点からは2010年実用化シナリオの方すぐれていることが解った。

口頭

東海再処理施設30年のあゆみと今後の展望,1; 技術開発への特化

三浦 信之; 森 久起; 野村 茂雄

no journal, , 

東海再処理施設は、電気事業者との契約に基づく事業としての軽水炉ウラン使用済燃料の再処理を平成17年度までに終了し、平成18年度からは運転の目的を技術開発に特化し、引き続き使用済燃料の再処理を行っている。東海再処理施設は、今後も我が国における再処理技術開発の拠点として、技術の高度化を目指した開発を進め、成果を六ヶ所再処理工場及び将来の再処理に反映していく。本報では東海再処理施設における今後の技術開発計画について報告する。

口頭

汚染状況重点調査地域における河川・湖沼及び森林環境の放射線対策に関する現状と課題

飯本 武志*; 前寺 郁彦*; 布川 淳*; 松澤 元*; 黒澤 寿彦*; 柳川 行秀*; 染谷 誠一*; 橋本 周; 瀬谷 夏美; 大川 康寿; et al.

no journal, , 

線量低減活動が終了し、東京電力福島第一原子力発電所事故前の購買活動状況にほぼ回復した、汚染状況重点区域を持つ地方自治体の施策の関心の先は、環境放射性物質の水系移行経路(森林, ダム, 湖沼・河川)の空間的・時間的分布に関する系統的な実データにある。実効的な調査範囲として公園等の樹木域や小規模な河川・湖沼等に着目し、(1)千葉県柏市の現状を例に現状を複合的な環境調査手法で整理した。また一方、(2)関連の環境調査、意思決定手順、除染事業、線量低減策の周知などに至る、全体としての費用と便益の側面からの検討を実施した。その調査・検討結果を報告するものである。(A)環境用のガンマカメラ(日立アロカ社の協力)を駆使し、汚染状況の全体像を定量的につかみ、周辺の空間線量等との関係を整理、(B)in-situ測定(アドフユーテック社協力)と底質持ちかえり測定の比較による放射性物質の環境分布と動態の予測解析を検討し、水環境に関する今後の放射線対策を具体的に検討する際の手順等の整理

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