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神 和美; 名合 牧人*
創立50周年記念全国建設業労働災害防止大会資料集, p.123 - 127, 2014/09
ヒューマンエラーを防止するために、多くの研究者や実務者が、ヒューマンエラーの要因分析、防止対策を行い、報告してきた。その多くは、環境の改善、安全管理の改善、安全文化の醸成活動をすることであった。一方で、近年、佐相らはJames Reason著「The Human Contribution」の訳本「組織事故とレジリエンス」他で人のリスクを回避する能力に注目し、この能力をについて向上することを提案している。本書では、今まで地下研究施設の建設工事で行ってきたヒューマンエラー防止対策事例と併せて、リスクを回避する能力の向上、すなわちレジリエンスの向上に向けた取組みについて報告する。
名合 牧人*; 神 和美; 三浦 養一*
第50回全国建設業労働災害防止大会研究論文集(CD-ROM), p.68 - 72, 2013/10
幌延深地層研究センターでは、高レベル放射性廃棄物の地層処分にかかわる深地層の調査技術や工学技術の信頼性向上を目的として、地下深度500mまでの3本の立坑、深度350mと500mに周回試験坑道等からなる地下研究施設の建設工事を予定している。本工事においては、掘削深度が300m以上の大深度となることから、施工を進めるうえで墜落災害,飛来・落下災害等が予想され、その発生時には重大な災害となる。また、抗径の狭小な中での作業となることから、挟まれ・巻き込まれ災害も想定された。さらに、事前の調査結果から多量の湧水が考えられ、また、メタンガスを含有している地層の報告もあり、深度500mにおける地下水に溶存しているガス量は、地下水が大気圧下に解放されると、地下水量に対して約1.5倍の体積になる。これらのリスクに対して、リスクマネージメントを行い設備の改善でのリスク回避や監視や基準の設定などソフト面での回避を検討した。重篤度・頻度に応じて、そのどちらか若しくは両者を組合せて、安全かつ経済的、効果的な対策を講じた。本書では、労働安全マネジメントシステムのサイクルを回す中で行ってきた改善点、特に設備による改善点について報告する。
名合 牧人*; 萩原 健司*; 南出 賢司*; 本島 貴之*; 神 和美; 工藤 元; 杉田 裕; 三浦 養一*
第49回全国建設業労働災害防止大会研究論文集(CD-ROM), p.77 - 80, 2012/10
本書では、幌延深地層研究センターの大深度立坑建設時における、湧出ガス対策について報告するものである。幌延深地層研究センターにおいては、湧出ガス対策として、次の6つの管理を講じている。(1)事前調査による、地層,地下水に含まれるメタンガス量,濃度の把握、(2)通気解析(シミュレーション)による送風機, 集塵機, 風管仕様の決定、(3)止水グラウト工によるメタンガスの湧出低減対策、(4)内燃機関の使用禁止、防爆機器の採用、(5)メタンガス管理体制の設定、(6)メタンガス湧出状況の監視モニタリング。このうち、本論では、日常の安全管理活動の中で実施している、3
6について述べる。幌延深地層研究センターにおける立坑の深度は、現在換気立坑で深度290m、東立坑で深度250mであり、メタンガスの湧出状況については、断層部において0.3%1.3%までの上昇が確認されているが、上述の整備した湧出ガス対策に基づいて適切に管理している。メタンガス濃度を低下させる対策を行ううえでは、監視モニタリングの有用性が確認されている。
中山 雅; 天野 健治; 常盤 哲也; 山本 陽一; 大山 卓也; 天野 由記; 村上 裕晃; 稲垣 大介; 津坂 仁和; 近藤 桂二; et al.
JAEA-Review 2012-035, 63 Pages, 2012/09
JAEA-Review-2012-035.pdf:12.23MB
幌延深地層研究計画は、「地上からの調査研究段階(第1段階)」、「坑道掘削(地下施設建設)時の調査研究段階(第2段階)」、「地下施設での調査研究段階(第3段階)」の3つの段階に分けて実施されている。平成23年度は、「幌延深地層研究計画平成23年度調査研究計画」に従って、調査研究及び地下施設の建設を継続した。研究開発は従来通り、「地層科学研究」と「地層処分研究開発」に区分して実施した。具体的には、「地層科学研究」では、地質環境調査技術開発、地質環境モニタリング技術開発、深地層における工学的技術の基礎の開発、地質環境の長期安定性に関する研究という研究課題を設定し、「地層処分研究開発」では、人工バリアなどの工学技術の検証、設計手法の適用性確認、安全評価モデルの高度化及び安全評価手法の適用性確認という研究課題を設定している。本報告書はそれらを取りまとめたものである。幌延深地層研究計画の成果は、原子力機構における他の研究開発拠点での成果と合わせて一連の地層処分技術として、処分事業や安全規制に適宜反映していく。
星野 克道; 井戸 毅*; 永島 芳彦*; 篠原 孝司; 小川 宏明; 神谷 健作; 川島 寿人; 都筑 和泰*; 草間 義紀; 大麻 和美; et al.
Proceedings of 21st IAEA Fusion Energy Conference (FEC 2006) (CD-ROM), 8 Pages, 2007/03
JFT-2Mトカマクでのプラズマポテンシャルや密度の揺動とポロイダル流の研究について発表する。測地的音波モード(GAM)を同定し、その電場構造を明らかにした。GAMは背景乱流と3波相互作用をし、ドリフト波-帯状流理論と整合することを明らかにした。さらにGAMは背景密度揺動を変調し、揺動抑制は流速の方向や勾配に依存するという動的性質をもち理論と整合する。Hモード中は負電場が形成され、乱流の抑制によるGAMの消滅がある。周辺輸送障壁に帯状流があるかどうかは興味深い。そこで、Hモード中の低周波ポテンシャル揺動に着目しウェーブレット解析を行い、ごく低周波(数百Hz)領域にLモード時やELM時に消滅する特徴的ポテンシャル揺動を見いだした。ポロイダル流と揺動の抑制は強く関係するが、Hモードの径電場は、GAM径電場の約20倍程度でありポロイダル流も強い。定常帯状流はGAMと異なり、周波数がゼロで揺動観測にかからないはずであるが、ポテンシャル構造の不均一性がある場合は流速から、その周波数は数百Hzと近い。この低周波静電揺動が径電場流や帯状流に由来する可能性があると考えられる。
河西 敏*; 神谷 健作; 篠原 孝司; 川島 寿人; 小川 宏明; 上原 和也; 三浦 幸俊; 岡野 文範; 鈴木 貞明; 星野 克道; et al.
Fusion Science and Technology, 49(2), p.225 - 240, 2006/02
被引用回数：3 パーセンタイル：24.11(Nuclear Science & Technology)約30台の計測装置から構成されているJFT-2Mの計測診断システムは、プラズマ生成,制御,平衡,安定性,閉込め,NBIやRF(LH, ICRF, ECH)による加熱,RFによる電流駆動の研究に使用されてきた。このうち、運動シュタルク効果を利用した偏光計,荷電交換反応分光器,重イオンビームプローブ,飛行時間測定法による中性粒子測定器等は、Hモード,高リサイクリング定常(HRS)Hモードの閉込め改善機構の解明や運転領域の探求に貢献した。赤外テレビカメラ,損失イオンプローブは、リップル損失粒子による壁への熱負荷,主プラズマからの損失するイオンに関する研究でそれぞれ重要な役割を果たした。この論文は、これらの計測機器についてレビューしたものである。
宮部 賢次郎; 二之宮 和重; 神 和美; 森藤 将之
JNC TN8410 2000-001, 159 Pages, 1999/12
核燃料サイクル開発機構(以下「サイクル機構」という。)東海事業所の再処理施設における放射線管理設備は、昭和48年度から建設された分析所や分離精製工場などの主要施設をはじめとして、プルトニウム転換技術開発施設、ガラス固化技術開発施設などの付属施設の建設とともに、約30施設に設置されてきた。再処理施設の放射線管理設備は、長年にわたる核燃料使用施設、RI取扱施設等の運転で培われてきた経験を基に適切に設計・施工が行われ、各施設の放射線管理業務において有効に活用されている。近年、廃棄物処理関連施設等の多様化等により広範囲の対応が必要となってきており、今後、東海事業所においても、新規施設としてリサイクル機器試験施設(RETF)、低放射性濃縮廃液貯蔵施設(LWSF)、低放射性廃棄物処理技術開発施設(LWTF)等の建設が計画されている。本書は、既存施設の運転から得られた経験、知見、放射線管理に係る技術の採用及び関連する指針を踏まえ、考慮すべき事項を設計基準として取りまとめたものである。今後、新規施設の放射線管理設備・機器の設計にあたっては、本書をベースとし、最新技術の推移を見定め、必要に応じ、それらを反映し設計業務を進めるものとする。
高橋 哲郎; 大脇 剛; 石黒 信治; 瓜生 満; 神 和美; 二之宮 和重
動燃技報, (105), p.67 - 72, 1998/03
高速炉燃料再処理機器の開発のために動燃事業団が現在建設を進めているリサイクル機器試験施設の放射線管理設備について、基本方針、モニタの配置、設備構成の概要を報告する。
宮部 賢次郎; 水谷 啓一; 神 和美; 堀内 信治; 二之宮 和重; 猿田 順一; 並木 篤
PNC TN8440 98-038, 253 Pages, 1998/01
平成9年3月11日に東海事業所環境施設部が所掌するアスファルト固化処理施設においてセル内火災及び爆発事故が発生した。この事故の発生に伴い、施設内の放射線管理モニタの警報吹鳴、作業者の放射性物質体内摂取、策1付属排気筒排気モニタの指示値の上昇がおきた。また、爆発の発生に伴って放射線管理モニタの一部を含む施設内の各設備が損傷するとともに、建屋の窓、ドア、シャッターが破損し、放射性物質が施設外に飛散、漏洩するに至った。この火災・爆発事故における放射線管理としては、火災時には放射線管理モニタによる監視強化、作業者の鼻スミヤ、汚染状況の確認等を実施しており、爆発後においては施設内外の放射線状況調査、区域管理、作業者の被ばく管理、排気監視及び損傷した放射線管理用モニタの仮復旧作業等に対応してきた。本報告書は、この火災・爆発事故における放射線管理対応等に関し、事故発生から平成9年9月末までのデータ等についてとりまとめたものである。
石田 順一郎; 二之宮 和重; 猿田 順一; 神 和美; 森藤 将之; 米澤 理加
PNC TN8410 95-048, 143 Pages, 1995/03
再処理施設の放射線管理上の特徴は、1.酸・アルカリ等の化学形態の異なる特殊なプロセスにおいて、多量の放射性物質が随所に存在・移動すること、2.管理対象の放射線が、原子炉等で想定される
線だけでなく、
線、
線、低エネルギ-線及びn線が混在すること等にある。したがって広範な作業エリアをカバーすることはもとより、個々のプロセスの特性に応じた多種多様な放射線監視や管理技術を備え、施設の安全確保を図ることが必要である。当初、再処理施設における放射線管理情報は、中央安全管理室(分析所G220)において集中一元化さていたが、昭和52年頃から廃棄物処理、貯蔵関係施設等の関連施設が相次いで増設されたことに伴い、放射線管理設備は増設各建屋の安全管理室やプロセス制御室等に分散配置される状況となった。これら分散化した放射線管理設備を、再度、一元化して集中管理し、効果的な安全管理支援を行うためには、計算機に接続したシステムを構築することにより本来の機能を一層有効に活用できるものと考え、平成元年度から放射線管理情報処理システムを構築・整備してきている。本報告書は、既に構築されている放射線管理情報処理システムの概要を総括するとともに、今後、より一層の充実化を図ることを目的として、放射線管理業務処理手法、計算機化処理区分・処理方式、最適化システム及び実施工程等の整備方法について再検討した結果を取りまとめたものである。関連業務を展開していくうえでの基礎資料として活用していく。
成田 脩; 塚田 祥文*; 神 和美*; 須藤 雅之*; 石田 順一郎
PNC TN8440 88-017, 63 Pages, 1988/08
環境安全課は,再処理保安規定等の監視計画に基づき再処理施設周辺環境の放射線(能)監視を行っている。そのうち空間線量率は,Nal(T1)シンチレータを用いて連続的に周辺監視区域内・外10カ所で,また積算線量は,TLDを用いて周辺監視区域内・外40カ所で測定し,国及び県へ定期的に報告している。その結果,操業開始以来これまで10年間以上にわたり異常の無いことが確認されている。 本報告書は,1978年から10年間に測定した空間線量率及び積算線量の結果について取りまとめたものである。 空間線量率は,モニタリングステーション(DBMエネルギー補償型検出器)でおおよそ4
R/h,モニタリングポスト(エネルギー非補償型検出器)で4-7R/hである。また,積算線量は,周辺監視区域外で24-47mR/y,周辺監視区域内で25-46mR/yの範囲内にある。
江花 稔; 野村 幸広; 渡辺 敏幸; 白井 謙二; 大高 正; 相馬 丞; 神 和美; 住谷 秀一; 深沢 国雄
PNC TN8530 87-004, 196 Pages, 1987/09
動燃東海事業所では再処理施設、プルトニウム燃料製造施設等核燃料サイクルに関連する数多くの施設が運転され、運転に合わせた約30年間の放射線管理の経験を有している。放射線管理の実施にあたっては、各施設の放射線の状況に応じて多種多様な放射線測定器を中心として、広範囲にわたる放射線管理機器が使用されている。本便覧は、東海事業所の放射線管理に現在使用している機器のうち代表的な機種を選定し、機器の概要、使用方法、特性、保守・点検及び仕様等についてその概要をまとめたものである。機器の区分は、個人モニタリング機器、作業環境モニタリング機器、環境モニタリング機器、保守・校正機器に大別し、さらに用途により分類した。記載内容については、各器とも23ページに統一した。メーカー仕様をもとにして、使用方法及び保守・点検については放射線管理の実務において必要な情報に限定されているが、機器の概要を知るには適当と考える。本便覧は、原子力施設の放射線管理機器全般について、仕様等その概要を知るための資料として利用されたい。また今後必要に応じ、記載する機器を追記して行く予定である。
岩井 誠; 神 和美*; 浅野 智宏; 篠原 邦彦*
PNC TN841 85-10, 95 Pages, 1985/04
動燃東海事業所では環境放射線モニタリングの一環として,事業所内及びその周辺にモニタリングステーション,モニタリングポストを設置し,NaI(Tl)シンチレーション式連続測定装置によって空間線量率を測定している。 上記,固定式測定装置に加えて,昭和58年4月以来バックグラウンドレベルの把握と平常時モニタリングの強化を目的として,可搬式の3″
3″のNaI(Tl)シンチレーション検出器を使用し,レスポンスマトリクス法を用いて土壌等からの環境ガンマ線の測定を行ない,データの蓄積に努めている。 本レポートは可搬式NaI(Tl)シンチレーション検出器による測定結果及び考察をまとめたものである。
12月)三浦 信; 大和 愛司*; 圷 憲*; 野村 保*; 黒須 五郎; 須藤 雅之*; 篠原 邦彦*; 神 和美*
PNC TN844 83-03, 144 Pages, 1983/02
東海事業所における1982年1月12月の環境モニタリング結果を年報としてとりまとめる。この報告書は,再処理工場の周辺地域において,1982年1月から12月までの期間に,動燃事業団東海事業所で行なった環境放射線モニタリングの結果をとりまとめたものである。再処理工場周辺の環境放射線モニタリングは,「動燃事業団東海事業所再処理工場保安規定,第IV編環境監視」に従い実施されている。本報告には,保安規定に定められた環境放射能および放射線監視項目についてその測定結果が主として掲載されている。
1982年神 和美*; 浅野 智宏; 須藤 雅之*; 篠原 邦彦*; 大和 愛司*; 三浦 信
PNC TN841 83-08, 69 Pages, 1983/02
動燃東海事業所では,環境放射線監視のため,1973年より熱ルミネッセンス線量計(TLD)を使用している。線量計は,1地点につき各々3個のTLD(6個の素子)から構成されており,事業所周辺の47地点の地上高さ約1mに設置されている。線量計は,3ケ月毎に回収し線量を測定した。本レポートはTLDにより測定した1978年から1982年の間の線量測定結果をまとめたものである。
眞田 幸尚; 辻村 憲雄; 清水 義雄; 井崎 賢二; 神 和美; 三上 智; 小林 博英; 川井 啓一*
no journal, ,
国内外の規定基準類を調査し対象施設の特徴を考慮した臨界警報装置の配置設計を行った。本設計の結果をもとに、プルトニウム転換技術開発施設の臨界警報装置を更新する予定である。
