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石井 貴広; 清水 和幸; 酒井 克己; 伊波 慎一
第7回再処理・リサイクル部会セミナーテキスト, p.172 - 173, 2011/01
現在、東海再処理施設の自動火災報知設備は、約40の施設に感知器が約5000個設置されている。この自動火災報知設備では、2001年1月から2010年12月までの約10年間に57件の非火災報が発生しており、原因の約半数は感知器内部の結露によるものであった。この感知器の結露対策として、感知器取付け用の台座を製作し、取付けた。この台座は、天井面から感知器を離した状態におくことで、結露の水滴が感知器ベース部を伝い、感知器本体裏側に浸入するのを防止する。また、感知器裏面が配管経路の温度,湿度環境と接触するのを避け、室内と同じ温度,湿度環境におくことで、感知器内部の結露発生を防止するものである。この結果、対策を施した感知器については非火災報が発生していない。本報では、改善策とその他の非火災報の原因と対策について述べる。
石井 貴広; 清水 和幸; 酒井 克己; 伊波 慎一
日本保全学会第6回学術講演会要旨集, p.289 - 293, 2009/08
現在、東海再処理施設の自動火災報知設備は、約40の施設に感知器が約5000個設置されている。この自動火災報知設備では、2001年1月から2009年5月までの約8年間に51件の非火災報が発生しており、原因の約半数は感知器内部の結露が原因であった。この感知器の結露対策として、感知器取付け用の台座を製作し、取付けた。この台座は、天井面から感知器を離した状態におくことで、結露の水滴が感知器ベース部を伝い、感知器本体裏側に浸入することを防止するとともに、感知器裏面が配管経路の温度,湿度環境と接触するのを避け、室内と同じ温度,湿度環境におくことで、感知器内部の結露発生を防止するものである。この結果、対策を施した感知器については非火災報が発生していない。本報では、改善策とその他の非火災報の原因と対策について述べる。
小泉 益通; 川又 博*; 酒井 克己*; 古屋 広高
PNC TN841 73-26, 30 Pages, 1973/09
UO/SUB2とヨウ素(I/SUB2/O/SUB5),セシウム(Cs/SUB2/O),テルル(Te)の各化合物を混合後,加圧成型し,作成した模擬F・P入りペレットとステンレス(SUS-316)引張試験片を,ステンレス(SUS-316L)カプセルに封入し,これを,700度C,1000時間均一加熱した。加熱後,金相試験,EMX走査,X線回折により試料の腐食状態を観察し,引張試験,硬度測定により,試料の機械的強度の変化を測定した。F・P元素は,ステンレス試験片の全表面から観察できた。腐食による肉圧減少は,ヨウ素の場合が最も大きくステンレス試験片は両面から400ミューの領域で腐食が観察されたが,ヨウ素の析出は濃度が低く明確な評価ができなかった。また,脱クロム現象は,ヨウ素の場合粒界に顕著で他も随所で観察された。これらの試料を,引張試験機で,応力-歪曲線を測定したところ,引張特性は,ヨウ素,セシウム,テルルの順に劣化が烈しかった。また,硬度は,この順に高かった。
小泉 益通; 川又 博*; 酒井 克己*; 金子 洋光; 笹尾 信之*; 小松 純治*
PNC TN841 72-09, 24 Pages, 1972/06
燃料挙動の解析コード"DIRAD"の中に組み込まれている理論式によるボイドの移動速度と炉外実験による測定速度との比較を行ないコードの改良を図る。薄いデイスク状のUO2ペレットを2枚重ねにして焼結しこの境界にボイドを形成した。この試料を高周波加熱炉で約3,000
5,000
/cmの温度こう配,加熱時間(ボイドの移動時間)19時間でそれぞれの試料を加熱した。ボイドの移動距離は金相写真から,またその領域の温度こう配は,実測値をもとに計算した。これらの結果を理論式と比較し次の結果が得ることができた。1)ボイドが移動した距離領域の平均温度と移動速度の関係では理論値に対して平行な直線を得ることができた。2)理論計算によるとボイド内のガス封入時の温度がボイドの移動速度に大きく影響する。3)ボイドの移動時間tと移動距離Dの関係はD(
)=-105.65+90.55t(hr)の式が得られた。4)ボイドの出発点の温度が約2,030の場合移動するまでの潜在時間(Incuba-tion period)は1.16時間を有する。
酒井 克己; 富田 恒夫; 清水 和幸
no journal, ,
東海再処理施設の機械,電気,計装の膨大な設備に対する保全作業は、年間1万件にも及び、そのうち90%は予防保全である。保全管理においては、必然的に保全情報の適切な管理が必要である。このため、1985年(昭和60年)から1992年(平成4年)にかけて東海再処理施設に適した支援コンピュータシステムを開発した。本システムでは、約24,000件の設備登録,約261,000件の保全履歴の登録を行い、設備の不具合発生,点検,更新等の計画に利用している。
