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堅田 元喜; 林 健太郎*; 小野 圭介*; 永井 晴康; 宮田 明*; 間野 正美*
Agricultural and Forest Meteorology, 180, p.1 - 21, 2013/10
被引用回数：19 パーセンタイル：65.81(Agronomy)多層大気-土壌-植生1次元モデル(SOLVEG)に、水田上の大気中アンモニア(NH
)の交換フラックスを計算するための改良を施した。田面水での熱交換、SO
やNHなどの水溶性ガスの乾性沈着、及びイネの葉面と田面水面又は地表面のNHの放出ポテンシャルをモデルに考慮した。改良したモデルは、湛水期及び非湛水期に観測された熱, CO, SO及びNHフラックス,田面水温,地温,土壌水分量を良好に再現した。地表面で揮発したNHのイネによる再吸収量を生育ステージごとに評価するために、「再吸収比率」というパラメターを全揮発量に対する再吸収量の比として定義した。改良したモデルを用いた数値計算によって、再吸収比率は、葉面積指数(LAI)とともに増加し、LAI
1のときに一定値になることが明らかになった。LAIに対する再吸収比率の関数は、光-光合成曲線に用いられる非直角双曲線で表されることがわかった。再吸収比率の概念は、さまざまな揮発性ガスの植生キャノピーによる吸収量を推定するうえでも有用である。
原 啓二; 小田 英紀*; 藤原 啓司*; 塚本 政樹*; 間野 正
原子力バックエンド研究, 6(2), p.233 - 253, 2000/05
本稿は、再処理施設及びMOX加工施設から発生するTRU廃棄物の処分の具体的方法とその安全性の見通しについて取りまとめたTRU廃棄物処分概念検討書の概要を紹介するものである。
塩月 正雄; 間野 正; 塩月 正雄; 梅木 博之; 前川 恵輔
サイクル機構技報, (6), p.122 - 124, 2000/03
サイクル機構技報 No.6 概況 地層処分研究開発第2次取りまとめ
増田 純男; 原 啓二; 武田 精悦; 去来川 汎人; 間野 正
Proceedings of 10th Pacific Basin Nuclear Conference (PBNC-10), 0 Pages, 1996/00
動燃事業団における高レベル放射性廃棄物及びTRU廃棄物の地層処分の研究開発計画について、(1)位置付け、(2)対象廃棄物、(3)処分概念、(4)成果の取りまとめ時期、(5)主要な研究開発内容につき、取りまとめ、発表する。
間野 正; 石川 博久; 藤田 朝雄; 杉田 裕
PNC TN8020 95-001, 50 Pages, 1995/01
地層処分における技術開発の観点からは、工学規模での試験によりニアフィールド環境である周辺岩盤の挙動が人工バリアに与える影響の把握および周辺岩盤を含むニアフィールド性能の定量的評価と室内および原位置における大型試験による人工バリアの品質性能の確認を行い、地層処分技術の信頼性向上を図ることが重要となっている。そのため、動燃東海の地層処分基盤研究施設等における工学規模の試験と並行して、釜石原位置試験場において、人工バリアの品質性能の確認およびその実岩盤条件下でのニアフィールド連成挙動を評価することが必要となっている。一方、地層処分の研究開発の目標は、処分された廃棄物がいかなる時点においても人間に影響を与えないようにすることであることから、粘土系グラウトの遮蔽能力の把握は、ニアフィールド環境の性能評価の観点から重要な項目の一つとなっている。粘土系グラウトはセメントグラウトに比べて、長期耐久性、低能度でゲルを生じうる吸収性、微細な亀裂にも注入できるような小さな粒径等の長所を有している。また、原位置における施工例も少ないことから、原位置における粘土系グラウト試験を実施し、亀裂の性状(主として亀裂幅)、施工条件(注入圧、濃度)とグラウトの基本特性(安定性、止水効果)との関係を確認することが必要となっている。そこで、実条件でのニアフィールド環境を把握するため原位置における粘土膨張・熱負荷による緩み領域の影響評価および粘土系グラウトの原位置試験を実施することとし、試験計画案を策定した。
藤田 朝雄; 杉田 裕; 佐藤 稔紀; 石川 博久; 間野 正
PNC TN8020 94-005, 33 Pages, 1994/12
地層処分における技術開発の観点からは、工学規模での試験によりニアフィールド環境である周辺岩盤の挙動が人工バリアに与える影響の把握および周辺岩盤を含むニアフィールド性能の定量的評価と室内および原位置における大型試験による人工バリアの品質性能の確認を行い、地層処分技術の信頼性向上を図ることが重要となっている。そのため、動燃東海の地層処分基盤研究施設等における工学規模の試験と並行して、釜石原位置試験場において、人工バリアの品質性能の確認およびその実岩盤条件下でのニアフィールド連成挙動を評価することが必要となっている。そこで、実条件でのニアフィールド環境を把握するため原位置における粘土膨張・熱負荷による緩み領域の影響評価の原位置試験を実施することとし、試験計画案を策定した。
西川 義明*; 油井 三和; 間野 正*; 石川 博久*
PNC TN8430 94-006, 28 Pages, 1994/11
本試験の目的は、深部地下環境下で陰イオンとして存在すると考えられているSeの収着メカニズムに基づいたモデル化を行うために花崗岩及び凝灰岩への収着係数(吸着率)のpH依存性及びKd値を取得することである。粉砕した花崗岩及び凝灰岩を使用して、バッチ法によりpHを調整したイオン強度調整液を用いて実験期間2週間での収着実験を行い、サンプル液でのSe濃度より収着係数(吸着率)を取得した。その結果、Seは花崗岩に対してすべてのpH領域で吸着しないことが分かりpH依存性が無いことが確認された。一方、凝灰岩については凝灰岩の零点電荷(ZPC)と考えられるpH8付近までの低pH領域で高い吸着率を示し、pH8を過ぎたあたりから直線的に低下する傾向があることも分かり、pH依存性が有ることが確認された。またpH11、12の高pH近辺でも一部吸着が確認され、このpH領域でプラスの電荷を持っている可能性が考えられた。また、同一の固相を使用して、バッチ法により凝灰岩平衡液を用いた実験期間2週間でのKd値取得も合わせて行った。その結果、Seの凝灰岩に対するKd値は0.084m3/Kgであることが分かった。
杉田 裕; 藤田 朝雄; 菅野 毅; 間野 正; 石川 博久
PNC TN8410 94-309, 49 Pages, 1994/09
高レベル放射性廃棄物の地層処分におけるニアフィールド環境では、再冠水時に、ガラス固化体の発熱、緩衝材の浸潤および膨潤圧の発生、岩盤内の地下水流動および地圧の作用といった複数の現象が相互に作用する熱-水-応力連成現象が起こると考えられる。この連成現象を明かにすることが地層処分性能評価の重要な課題の一つになっている。そこで、性能評価研究の一環として釜石原位置試験場(釜石鉱山内の550mレベル坑道)において岩盤内充填粘土挙動試験を実施した。計測の結果、次のようなことが分かった。・試験場内の温度分布では、ヒーター温度が80度Cの場合でも粘土と岩盤の境界面では30度C弱の値である。・サイクロメーターの計測結果から、地下水は粘土の外側から順次内部へ浸入する。・粘土の膨潤圧の発生は充填粘土の深度や方向によってばらつきが認められる。・粘土の膨張による岩盤への影響は、割れ目近傍では顕著に現れるが、充填孔からの距離が30cmと60cmとを比較すると、60cmでの影響は30cmでの影響の約1/2である。・試験終了後の粘土観察の結果、粘土設置時に見られた粘土ブロック間の境界は膨潤した粘土によって閉鎖される。・試験に用いた計測器は、測定限界のあるサイクロメーターを除いて、計測中トラブルもなくすべて試験終了時まで計測を行うことができた。
増田 純男; 石黒 勝彦; 油井 三和; 間野 正
High Level Radioactive Waste Management 1994 , 0 Pages, 1994/00
本報告は、H-3報告書(高レベル放射性廃棄物地層処分研究開発の技術報告書-平成3年度-)の性能評価研究に関する主要な結論とそれによって導かれる研究開発課題、及び動燃の今後の研究開発計画の概要について述べたものである。評価モデルと幅広く編集された諸データを用いた解析より、人工バリアシステムは想定され得る日本の地質環境条件(地下水の地球化学的性質、地下水理など)の幅のなかで十分な性能を有することを示した。天然バリアの性能に関しては、感度解析的な評価を実施した結果、人工バリアと組み合わされた多重バリアシステムの一部として、特にそのニアフィールドにおける性能に注目すべきことが明らかになった。そして、日本における地層処分概念の成立性を示すうえで、ニアフィールドに研究の重点を置くアプローチの有効性が確認された。このような知見をより確実なものにするためには、ニアフィールドにおける現象をより詳細且つ包括
石川 博久; 間野 正
動燃技報, (88), p.80 - 83, 1993/12
処分サイトを特定しない現段階での地層処分研究開発は、幅広い地質環境条件下において、多重バリアシステムにおける様々な現象を支配する物理/化学法則を見出し、それらが確かに長期のことを正しく解析できることを実験等を通じて確認していく必要がある。このために、このたび東海事業所に完成した地層処分基盤研究施設では、深部地下で生じる様々な現象を解明するために、放射性物質を使わずに、深い地下の環境条件を地上につくりだして、基礎試験から大型試験までを実施する。本施設における研究の概要を紹介する。
間野 正; 吉川 英樹; 福永 栄*; 油井 三和; 山形 順二*; 朝野 英一*; 山中 裕美子*
PNC TN8410 94-117, 60 Pages, 1993/03
深地層においても微生物が存在する可能性があることから、放射性物質の地層処分の研究開発では、処分環境の変化や核種移行の評価に対し、微生物の影響を検討する必要がある。本研究は、処分場で微生物が活動するための条件のうち、環境への耐性を実験的に検討したものである。微生物としては、金属・コンクリート腐食への影響が心配される硫酸塩還元細菌を用いた。これをpHおよびEhが自動制御できる容量0.6-の培養容器に接種し、35
Cにて、pH7
10.3、Eh-3500mVの範囲内で条件設定して、硫化水素の発生を測定して硫酸塩還元細菌の増殖の有無を確認した。その結果、pHが7に近くEhが-300mVに近いほど増殖しやすいという耐性領域図(chartofactiverange)が得られた。pHは最大9.6(Eh-300mVのとき)まで、Ehは最大-100mV前後(pH7のとき)まで増殖が確かめられた。結論として、pH及びEhを制御した条件で耐性領域図を作る手法を確立した。また、硫酸塩還元細菌は処分場で想定されるpH及びEhの環境条件では増殖が可能なことが示された。
財津 知久; 飛田 裕夫*; 間野 正
デコミッショニング技報, (5), p.8 - 14, 1992/06
核燃料施設のデコミッショニングを実施するにあたっては、その特徴をふまえて、構築の拡大防止の為の包蔵性の確保、被ばく低減等による安全性向上、工期短縮、コスト低減等による経済性向上及び廃棄物の発生量低減、測定・仕分けによる廃棄物管理を合理的に進めていく必要がある。 動燃では過去の核燃料施設内装設備機器の解体撤去経験をふまえて、今後のデコミッショニングに向けて、測定技術開発、除染技術開発、解体技術かいはおつ、遠隔技術開発などの需要技術開発を進めてきているのでこれらの概要について、本報にて紹介する。
間野 正*; 大鷹 秀生
PNC TN1410 91-035, 14 Pages, 1991/05
高レベル放射性廃棄物をステンレス鋼製容器内に固化ガラスとして注入したガラス固化体の落下事故時の挙動や健全性を評価し、プラント設計の資料を得ることを目的として、非放射性の模擬ガラス固化体を用い、落下高さ、落下姿勢及び被衝撃体を変えて落下衝撃試験を実施した。その結果、以下の成果を得た。(1)ガラス固化体の正立と斜正立落下では、被衝撃体の種類、落下高さに関係なく、変形は下部スカート部にとどまり、内容物の放出等は認められない。また、首部での取扱治具の使用に支障をきたさない。(2)水平落下では、変形が胴部にわずかに生じた。
高橋 武士*; 間野 正*; 大鷹 秀生
PNC TN1410 91-034, 10 Pages, 1991/05
シリカゲル吸着剤は揮発性ルテニウムの除去に有効であることが知られており、捕集性能に関する研究が諸外国で行われている。しかし、これらの研究は試験範囲が限定されており、水分濃度による影響等に対するデータが乏しく、このため本研究では各種パラメータがシリカゲル吸着剤のルテニウム除去性能に及ぼす影響を検討した。研究の結果、除去性能は吸着温度、水分濃度、滞留時間等により影響されるが、適切な条件を採用することで除染係数(DF)として約1x10/SUP3が期待できることが確認された。
高橋 武士*; 間野 正*; 大鷹 秀生
PNC TN1410 91-033, 15 Pages, 1991/05
高レベル放射性廃液のガラス固化処理時にガラス溶融炉から発生するオフガスの処理技術の開発のために、モックアップ試験にいくつかの処理機器を設置して、それらのエアロゾル及び揮発性ルテニウムに対する除去性能の確認を行った。この結果、サブマージドベッドスクラッバ、デミスタについて、エアロゾル、揮発ルテニウムに対するDFを確認することができた。これらの機器はガラス溶融炉オフガスを処理する機器として期待する性能を有していることがわかった。
間野 正*; 中西 光夫*
PNC TN4410 90-005, 5 Pages, 1990/09
高レベル廃液ガラス固化体用キャニスター材料に用いられるステンレス鋼(SUS304L)について、ガラス鋳込み時及びその後の貯蔵時における条件を模擬し、ガラス固化体容器(キャニスター)の腐食量を求めた。試験条件はガラス注入時を模擬したもの、その後貯蔵時を模擬した条件で1年及び2年保持したものの3通りとした。各々の試験片について断面顕微鏡観察、EPMAによる元素分析及び重量変化による腐食量の測定を行い、評価を実施した。
間野 正*; 塩月 正雄*
PNC TN9510 86-002, 83 Pages, 1986/09
再処理工場の溶解工程から発生する被覆管、集合体部材(ハル・ハードウェア)は、未溶解燃料やFPで汚染され、さらに軽水炉用ジルカロイハルについてはトリチウムを吸蔵し、高速炉用ステンレスハルの場合には放射化された高線量のTRU廃棄物である。現在、これらは未処理の状態でハル缶と呼ばれるステンレス容器に収納され、高放射性固体廃棄物貯蔵庫(HASWS)に保管されている。しかしながら、昭和65年頃にはHASWSの容量限界に到達すること(第2HASWSは昭和74年頃)およびTRU廃棄物対策の観点から、これらを減容し、安定な固化体に転換するための技術の開発が必要である。事業団においては、昭和55年から調査および基礎研究を続けてきたが、本格的な研究開発を始めるに当り、各国の研究開発の現状調査の一環として、先頃発行された標記のIAEAレポートを翻訳したものである。
間野 正*
JNC TN1200 2005-005, 73 Pages, 1981/09
JNC-TN1200-2005-005.pdf:4.35MB
None
三浦 信; 角田 直己; 安藤 久隆*; 滝 清隆*; 北野 光昭*; 妹尾 重男*; 間野 正*
PNC TN841 77-22, 169 Pages, 1977/05
常陽照射炉心(MK-II)の燃料,反射体等の詳細設計が進められている。この設計に基づき第1種,第2種反射体および燃料集合体の試作が行なわれてきた。今回これら試作体について工場立会検査,受入検査,その他各種試験,検査データをまとめたので報告する。
角田 直己; 片山 博*; 都築 清次*; 佐々木 憲明; 間野 正*; 坂田 弘美*; 永井 均*
PNC TN841 77-09, , 1977/02
この報告書は,動燃再処理工場から発生する高放射性廃液の固化を目標とした試験研究の第1報である。高放射性廃液の最終固化体の形態としては,ガラス固化体,セラミック固化体,その他が世界各国で考えられているが,最終的な結論はまだ出されていないのが現状である。しかし,どの形態の固化体に決められるにしても,その固化体を作製するプロセスの中には,高放射性廃液を高温で処理して酸化物の仮焼体を作るプロセスが入る場合が多い。これは1つには,仮焼体の形態を経ることによって廃液の連続的大量処理が可能なことによるし,また1つには最終固化体の形態が決まっていない現状では,仮焼体の持つflexibilityにもよると考えられる。仮焼プロセスには種々の方法があるが,その中から流動床仮焼法を選択し装置の製作を行なった。本報告書では,装置製作に当っての機器選定に関する考慮,設計基準にとったマテリアルバランスとヒートバランス,計装に対する思想,検査および試運転結果等について述べる。
