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論文

PANDORA Project for the study of photonuclear reactions below $$A=60$$

民井 淳*; Pellegri, L.*; S$"o$derstr$"o$m, P.-A.*; Allard, D.*; Goriely, S.*; 稲倉 恒法*; Khan, E.*; 木戸 英治*; 木村 真明*; Litvinova, E.*; et al.

European Physical Journal A, 59(9), p.208_1 - 208_21, 2023/09

 被引用回数:1 パーセンタイル:0.02(Physics, Nuclear)

光核反応は原子核構造の観点からも応用の観点からも重要であるにも関わらず、その反応断面積は未だに不定性が大きい。近年、超高エネルギー宇宙線の起源を探るために、鉄よりも軽い原子核の光核反応断面積を正確に知る必要が指摘されている。この状況を打破するため、原子核物理の実験、理論、宇宙物理の共同研究となるPANDORAプロジェクトが始まった。本論文はその計画の概要をまとめたものである。原子核実験ではRCNP、iThembaによる仮想光子実験とELI-NPによる実光子実験などが計画されている。原子核理論では、乱雑位相近似計算、相対論的平均場理論、反対称化分子動力学、大規模殻模型計算などが計画されている。これらで得られた信頼性の高い光核反応データベースと宇宙線伝搬コードを組み合わせ、超高エネルギー宇宙線の起源の解明に挑む。

報告書

JRR-3原子炉施設における内部溢水影響評価

徳永 翔; 井口 晋太郎; 川村 奨; 平根 伸彦

JAEA-Technology 2022-004, 74 Pages, 2023/02

JAEA-Technology-2022-004.pdf:2.46MB

JRR-3原子炉施設は、平成25年12月に施行された「試験研究の用に供する原子炉等の位置、構造及び設備の基準に関する規則」への適合性を示すため、平成26年9月に原子炉設置変更許可を申請し、平成30年11月に許可を取得した。その後、原子炉設置変更許可申請書に記載された設計方針に基づき内部溢水の影響評価を実施した。内部溢水に対する法令の要求事項は、施設内で発生した内部溢水により必要な安全機能を喪失しないこと及び施設内で放射性物質を含む液体の溢水が発生した場合に、当該液体が管理区域外へ漏えいしないことの2点である。これらの要求事項に対して、それぞれ溢水源を想定し、必要な安全機能を喪失しないこと及び管理区域外へ放射性物質を含む液体が漏えいしないことを確認した。当該評価については、設計及び工事の計画を分割申請し、順次認可を取得した。本報告書は、JRR-3原子炉施設における内部溢水影響評価の結果を示すものである。

口頭

$$gamma$$$$beta$$線混合場での電子ポケット線量計の適応性

高橋 聖; 関口 真人; 橘 晴夫; 星 慎太郎; 吉澤 道夫; 加藤 徹*; 山口 明仁*

no journal, , 

従来、原子力科学研究所では$$gamma$$$$beta$$線混合場の作業の線量管理には熱ルミネセンス線量計(TLD)を補助線量計として多く使用してきた。今回、$$gamma$$$$beta$$線同時測定が可能なアロカ社製70$$mu$$m線量当量対応形電子ポケット線量計(EPD)について、$$beta$$線に対するエネルギー特性試験及び実作業環境場における70$$mu$$m線量当量のTLD(UD-808型)との比較測定を行った。EPDの$$beta$$線エネルギー特性試験は原科研放射線標準施設の$$beta$$線標準照射場において行った。実作業環境場でのEPDとTLDの比較は、使用済燃料取扱施設でEPD, TLD及び原科研において被ばく管理上の基本線量計として使用しているガラス線量計を同時に胸部に装着し、各線量計による70$$mu$$m線量当量を測定して行った。EPDの$$beta$$線のエネルギー特性は、残留最大エネルギー0.5MeV$$sim$$2.2MeVで$$pm$$30%の許容範囲内に収まっていることが確認できた。また、実作業環境場での70$$mu$$m線量当量の測定結果について、EPDの方がTLDよりも基本線量計であるガラス線量計に近い指示値を示した。EPDは、線量の表示や内蔵メモリーによる時系列データの取込み等の機能面に優れており、また取扱が容易であることから、$$gamma$$$$beta$$線混合場の作業における線量管理について有用であると考えられる。

口頭

JRR-3原子炉施設の事故評価

井口 晋太郎; 堀口 洋徳; 荒木 正明

no journal, , 

原子力規制委員会が定めた原子力災害対策指針では、防護措置の実施を判断する基準として、空間放射線量率や環境試料中の放射性物質の濃度等の原則計測可能な値で表される運用上の介入レベル(OIL)が設定されている。本発表では、JRR-3の設計基準事故のうち、炉心流路閉塞事故について燃料破損割合を保守的に変更した場合の線量評価を実施し、OIL1及びOIL2の防護措置の実施基準との比較を行った。評価事象とした炉心流路閉塞事故は、燃料要素の流路が閉塞した直後に損傷し、放射性物質が燃料から冷却系へ放出され、原子炉プール及び建家への移行を経て非常用排気設備から周辺環境へ放出される事故である。評価では、非常用排気設備の正常に作動した場合と作動せず地上放出をした場合を想定した。線量評価については、原子炉建家から大気中に放出された核種による線量率と原子炉建家内に浮遊する核種による線量率を評価した。評価点はJRR-3から原子力科学研究所敷地境界までの距離329m地点とした。その結果、事故直後においても線量率がOIL1の初期設定値を超えないことを確認した。また、事故後急速に線量率が低下し、6時間経過後にはOIL2の初期設定値を下回ることを確認した。

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