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居田 克巳*; 坂本 宜照; 吉沼 幹朗*; 竹永 秀信; 永岡 賢一*; 林 伸彦; 大山 直幸; 長壁 正樹*; 横山 雅之*; 舟場 久芳*; et al.
Nuclear Fusion, 49(9), p.095024_1 - 095024_9, 2009/09
被引用回数：29 パーセンタイル：72.01(Physics, Fluids & Plasmas)LHDヘリオトロン装置とJT-60Uトカマク装置におけるイオン系内部輸送障壁形成と不純物輸送のダイナミックスの比較について分析した。特に、両装置においてイオン温度等を測定する荷電交換分光装置の高性能化が行われ、次のような新しい知見を得ることができた。まず、内部輸送障壁の形成位置について、JT-60Uでは形成位置が外側へ拡大しつつ局在化するが、LHDではターゲットプラズマに依存して内側あるいは外側に移動する。また、不純物輸送に関しては、JT-60Uでは内向きの対流があるのに対して、LHDでは外向きの対流によって不純物ホールが形成されることを明らかにした。LHDにおいて観測された外向きの対流は、新古典理論の予想と相反しており、今後さらなる分析を行う予定である。
野尻 直喜; 半田 雄一*; 島川 聡司; 後藤 実; 金子 義彦*
日本原子力学会和文論文誌, 5(3), p.241 - 250, 2006/09
HTTRの環状炉心実験から過剰反応度の実験値と解析値のずれは最大で3%Dk/kに達することが明らかになった。このずれを改良するためにHTTR環状炉心のパラメータ解析を行った。炉心解析にはSRACコードシステムを用いた。解析の結果として、環状炉心の過剰反応度に以下のものが影響を与えることが明らかになった。(1)炉心拡散計算のメッシュ間隔,(2)燃料格子計算の黒鉛領域のメッシュ構造,(3)ブノアの非等方拡散係数。以前報告された有意に大きいずれは、改良した環状炉心モデルにより約1%Dk/kに減少した。
RhGa
and UFeGa池田 修悟; 大久保 智幸*; 稲田 佳彦*; 常盤 欣文; 金子 耕士; 松田 達磨; 山本 悦嗣; 芳賀 芳範; 大貫 惇睦
Journal of Physics; Condensed Matter, 15(28), p.S2015 - S2018, 2003/07
被引用回数：6 パーセンタイル：35.62(Physics, Condensed Matter)CeTIn(T: Co, Rh, Ir)は、Ceをベースとした重い電子系超伝導物質として、現在盛んに研究されている化合物である。しかしCeをUに置換したUTGaにおいては、URuGaのみ化合物が発見、研究されており、まだまだ未知の化合物群である。われわれは、自己フラックス法により、遷移金属をRuからFeやRhに変えたUFeGaとURhGaの化合物を初めて発見し、その単結晶育成に成功した。これらの単結晶を用い、比熱,電気抵抗,磁化率測定を行ったところ、両者ともパウリ常磁性で、電子比熱係数
が比較的大きい、重い電子系物質であることがわかった。
長尾 美春; 細谷 俊明; 金子 義彦*
日本原子力学会和文論文誌, 1(2), p.153 - 163, 2002/06
原子炉の大きな正の反応度の決定には、燃料追加法,中性子吸収置換法等の方法が広く用いられている。しかし、これらの全ての測定方法は、超過倍率が15%
kを越える領域に入ると20%程度の系統誤差を生じる可能性が指摘され、この問題を克服する「修正法」についての基本的考え方が提案された。この「修正法」は、現実の炉心において測定される実効増倍率の増分を計算により超臨界が許される仮想の炉心に対する値に転換するものである。本論文では、この「修正法」が大型の試験炉・研究炉に対して実際に適用可能であり、精度良く超過倍率を決定しうることを、JMTRC及びJMTRにおける燃料追加法実験データをモンテカルロコードMCNP4Aによる全炉心計算をもとに理論的に解析することによって明らかにした。
谷村 嘉彦; 金子 純一; 片桐 政樹; 池田 裕二郎; 西谷 健夫; 竹内 浩; 飯田 敏行*
Nuclear Instruments and Methods in Physics Research A, 443(2-3), p.325 - 330, 2000/04
被引用回数：36 パーセンタイル：88.42(Instruments & Instrumentation)高温高圧合成法によってつくられた高純度IIa型単結晶ダイヤモンドをもちいた放射線検出器を196
までの高温環境下で動作させた。高温環境下で顕著化する漏れ電流を抑制するため、ショットキー電極とオーミック電極からなる表面障壁型構造をTiをもちいて実現した。I-V特性を25~200までの温度範囲で測定した結果、検出器は整流性を示し、高温環境下においても測定に必要な高電圧を検出器に印加可能であることがわかった。
Amからの5.486MeV
線を測定した結果、人工ダイヤモンド放射線検出器が150程度の高温環境下でもエネルギースペクトロメータとして動作することを確認した。また検出器温度25で測定された5.486MeVスペクトルと比較して、68で測定されたスペクトルはピーク位置が高エネルギー側にシフトし、エネルギー分解能も向上した。これは電荷キャリアである正孔に対する捕獲-再放出温度が温度上昇によって抑制され、電荷収集率が改善された結果である。また検出器温度が150をこえると電荷損失が顕著になり、196では分極現象によって測定を継続することができなかった。
金子 義彦*; 長尾 美春; 島川 聡司
Journal of Nuclear Science and Technology, 36(11), p.988 - 995, 1999/11
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Nuclear Science & Technology)大きな正の反応度を測定する在来の実験方法(燃料追加法及び中性子吸収置換法)を炉物理の観点から分析した結果、過剰増倍率が20%k程度になると、いずれの実験手法とも約20%もの系統誤差を生ずる可能性のあることがわかった。この問題を克服するために、実験の解釈を修正する方法を提案する。この修正法では、実測される現実炉心の実効増倍率の増分に計算により求めた変換因子を乗ずることにより、仮想炉心における実効増倍率の増分に変換してから加算することにより過剰増倍率が決定される。修正法を用いると、在来法では避けられなかった系統誤差はほとんど消失する。また、過剰増倍率の評価は、変換因子の計算に使う炉定数の曖昧さにあまり影響されない。本報告は修正法の基本的な成立性を記述するものであり、個々の原子炉へ適用する場合は変換因子の決定には詳細な炉心計算が必要である。
金子 義彦*; 長尾 美春; 山根 剛; 竹内 光男
JAERI-Conf 99-006, p.316 - 321, 1999/08
原子炉の正及び負の大きな反応度を決定するための2つの方法の提案を行った。正の大きな反応度に関しては、在来の実験方法では過剰増倍率が20%k程度になると約20%もの系統誤差を生ずる可能性のあることがわかったため、実験の解釈を修正する方法を提案した。この方法では、仮想炉心における実効増倍率の増分として過剰増倍率を決定する。これにより在来法ては避けられなかった系統誤差はほとんど消失する。負の大きな反応度の決定には、制御棒落下法が多く用いられているが、通常の積分係数法による方法では、値を著しく過小評価することが、1点炉近似動特性による解析により明らかになった。この問題を克服するため遅れ時間積分法を提案した。この方法は制御棒落下開始からの中性子計数の積分が完了した後、計算により中性子計数を評価するものであり、-20$の大きな負の反応度を3%の系統誤差で決定することができる。
山根 剛; 竹内 光男; 島川 聡司; 金子 義彦*
日本原子力学会誌, 40(2), p.122 - 123, 1998/00
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Nuclear Science & Technology)負の大きな反応度測定法の一つに制御棒落下法があり、動力炉や試験研究炉において、炉停止余裕の決定等に広く使用されている。制御棒落下法の解釈には外挿法と積分計数法があるが、現在では、精度に優れた後者が適用される場合が多い。一方、最近では高温工学試験研究炉(HTTR)の臨界試験をひかえて、制御棒の落下時間の影響を取り入れる必要のあることが明らかにされ、遅れ積分計数法が著者等により提案された。今回、実用的な観点から、その遅れ積分計数法において用いる補正因子Fの数値を代表的な実験条件に対して図表にまとめた。
長尾 美春; 島川 聡司; 金子 義彦*
JAERI-Research 97-048, 59 Pages, 1997/07
JAERI-Research-97-048.pdf:1.82MB
燃料追加法、中性子吸収置換法等の方法が原子炉の大きな正の反応度の決定に広く用いられている。しかし、これらの全ての測定方法は、過剰反応度が15%Kを越える領域に入ると20%程度の誤差を免れないという指摘があり、この問題を克服するための「修正法」についての基本的考え方が提案された。この「修正法」は、現実の炉心における実効倍率の増分を仮想の炉心の実効倍率に計算により転換するものである。本論文では、この「修正法」が大型の試験炉・研究炉に対して実際に適用可能であることを、JMTRCにおける超過倍率測定実験データを理論的に解析することによって明らかにした。解析には、モンテカルロコードMCNP4Aによる全炉心計算が全面的に用いられた。また、「修正法」とこれまで使用されてきた在来の評価法との関係も解明した。
金子 義彦*; 島川 聡司; 長尾 美春; 山下 清信; 竹内 光男; 山根 剛
JAERI-Research 97-003, 70 Pages, 1997/02
JAERI-Research-97-003.pdf:1.79MB
燃料追加法及び中性子吸収置換法を含む、大きな正の反応度を測定する在来の実験方法を炉物理の観点から分析した。その結果、超過倍率が約15%Kを超える領域に入るといずれの実験手法共約20%もの系統誤差を生ずる可能性のあることがわかった。この問題を克服するために、実験の解釈の修正を提案した。この修正法では、実測される現実炉心の実効増倍率の増分に転換してから加算することにより超過倍率が決定される。当然のことながらこの指導原理において修正因子fは超過倍率ができるだけ正確に求められるものが選択される。修正法を用いると、在来法では避けられなかった系統誤差はほとんど消失する。また、超過倍率の評価は、修正因子fの計算に使う炉定数の曖昧さにあまり影響を受けない。本報告は修正法の基本的な成立性を記述するものである。
秋濃 藤義; 竹内 素允; 小野 俊彦; 金子 義彦
Journal of Nuclear Science and Technology, 34(2), p.185 - 192, 1997/02
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Nuclear Science & Technology)高温工学試験研究炉(HTTR)の制御棒カラムには、それぞれ制御棒を挿入するために3個のボイド孔がある。これらのボイド孔からの中性子ストリーミング効果を評価するため、高温ガス炉臨界実験装置(VHTRC)において、模擬したボイド孔の反応度価値をパルス中性子法を用いて測定した。ボイド孔の反応度価値は中性子生成時間の変化の補正を考慮した修正King-Simmons式で求めた。測定結果を核データにENDF/B-IVを用いたBenoist'sの非等方拡散係数による計算結果と比較した。この結果、ボイド孔の反応度価値は等方拡散係数を用いて得られる反応度価値の約2倍にまで大きくなること、また、等方拡散係数による反応度価値を超える成分を中性子ストリーミング効果として定義すると、この効果は炉心領域において11%程度、反射体領域において32%程度過大評価されることが明らかになった。このためHTTR初臨界炉心においては、ボイド孔からの中性子ストリーミングによる反応度の低下は1%k程度に止まると評価される。
金子 義彦*
日本航空宇宙学会誌, 44(515), p.681 - 690, 1996/12
我が国の宇宙開発委員会は宇宙開発政策大綱を改訂し、地球観測及び宇宙環境利用の充実のほか月探査等を宇宙開発の目標とした。月面にエネルギー基地を構築したり、人を惑星に送るなど、これまでよりもう一段高度の発展を図ろうとすると動力の増大に対処するため、原子力の利用を本格的に取り入れる必要が生ずるのではなかろうか。米国自体の取り組みが問題であるが、クリントン政権の宇宙開発への原子力利用への消極姿勢を反映してSP-100計画が1993年に大幅に減速し、ロシヤとの協力によるトパーズIIの増力計画も不透明とされるにいたった。1989年のブッシュ大統領の有人火星探査計画の提案については、今日まで具体的な展開はない。宇宙原子力利用の現在の課題の一つは、二次大戦以降、蓄積してきた技術・経験をどうやって来世紀の科学者、技術者に伝承するかである。
金子 義彦*
原子力工業, 42(3), p.51 - 59, 1996/00
来世紀においては、人間の社会活動の拡大はエネルギー・資源の有限性と環境の保全問題から強い拘束を受けるというトリレンマの指摘がなされるにいたった。自然との共存の道は人間の英知が探しあてないといけないのであるが、英知の負うものは重い。人間の社会活動の増大により来世紀中葉までにエネルギー消費は倍増しようとしているが、一方では化石燃料の枯渇が懸念されると共に、CO
による地球温暖化現象を中心とした環境保全問題が台頭している。本論文では、人類の持続的成長を可能にするために原子力エネルギー利用の拡大、特に核熱利用を主たる役割とする高温ガス炉の投入が切り札の一つとなりうることを述べた。核熱利用の分野は石炭のガス化、水素製造、石油精製、輸送燃料生産のほか地域暖房等である。日本原子力研究所では高温ガス炉技術の開発、先端的基礎研究のため高温工学試験研究炉の建設を進めている。
金子 義彦*; 山根 剛; 島川 聡司; 山下 清信
日本原子力学会誌, 38(11), p.907 - 911, 1996/00
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Nuclear Science & Technology)積分計数法は原子炉の臨界未満度を決定する制御棒落下実験で広く使用されてきた。制御棒の挿入開始にともなって起る中性子密度の減衰は、その挿入度が低いと遅れる。一点動特性に基づく解析によると、これまで使われてきた積分計数法では、たとえ挿入時間が1~2秒の領域でも反応をかなり過小評価してしまう。高温工学試験研究炉(HTTR)については挿入時間は4~6秒に拡大される。この問題に対処するため遅れ積分計数法を提案する。この方法では、制御棒の落下が完了してから積分計数を始め、また、それ以前の計数に対する補正は瞬時挿入を仮定した一点炉動特性モデルを用いた計算により実施する。その理由は、制御棒落下の遅れの中性子密度減衰の遅れへの影響はその時点でほとんど消失するからである。この方法によれば20ドルもの大きな負の反応度が系統誤差2%の範囲で決定し得る。
滝塚 貴和; 高田 弘; 神野 郁夫; 西田 雄彦; 赤堀 光雄; 金子 義彦
LA-12205-C, p.707 - 721, 1991/11
高エネルギー陽子加速器と未臨界TRU燃料炉心を組み合わせたTRU消滅処理プラントの概念検討を行った。炉心はTRU合金燃料から構成され、ナトリウムで冷却される。1.5GeV、39mAの陽子ビームが炉心中心のタングステンターゲットに入射される。炉心で年間250kgのTRUが消滅し、820MWの熱出力が発生する。このプラントは蒸気タービンを用いて246MWの電力を発生し、加速器電力を自給することが可能である。
水本 元治; 長谷川 和男; 横堀 仁*; 美濃 浩志*; 田中 秀樹*; 奥村 義和; 金子 義彦
LA-12205-C, p.736 - 752, 1991/11
陽子加速器を用いた放射性廃棄物消滅処理を実用化するに当って各種工学試験を行うための工学試験用加速器(ETA,1.5GeV,10mA)の開発が不可欠である。原研ではETAの本格的設計製作に先立ち、低エネルギー加速部、技術開発用加速器(BTA,10MeV,10mA)の要素技術開発を開始した。R&Dの主要なテーマは、大電流イオン源、RFQ,DTL及び高周波源である。本専門家会議では、開発計画の概要とスケジュール、検討の進んでいる各加速器要素の設計計算結果(電磁場分布、ビームダイナミックス、熱分布)イオン源要素技術開発の測定結果、高周波源の検討結果を報告する。
西谷 健夫; 竹内 浩; Barnes, C. W.*; 井口 哲夫*; 長島 章; 近藤 貴; 逆井 章; 伊丹 潔; 飛田 健次; 永島 圭介; et al.
JAERI-M 91-176, 23 Pages, 1991/10
重水素放電を行うトカマクにおいて中性子発生量の絶対較正は核融合利得Qなどのプラズマ性能を評価する上で極めて重要である。大電流化JT-60(JT-60U)では
U,
Uの核分裂計数管および
He比例計数管で中性子発生量の測定を行うが、それに先立ち、
Cf中性子源をJT-60Uの真空容器内で移動させて中性子検出器の絶対較正を行った。まず磁気軸上の92点において、点線源に対する検出効率を測定し、それを平均することによってトーラス状線源に対する検出効率を求めた。
横堀 仁*; 水本 元治; 長谷川 和男; 美濃 浩志*; 迫川 邦俊*; 金子 義彦
Proc. of the 16th LINEAR Accelerator Meeting in Japan, p.127 - 129, 1991/09
原研でオメガ計画の一環として開発を進めている技術開発用加速器(BTA)のDTL(ドリフトチューブリニアック)に関し、最適な構造概念を検討した。本DTLの基準仕様は、入射エネルギー2MeV、出口エネルギー10MeV、ピーク加速電流100mA、デューティ10%、加速周波数200MHzである。本検討では基準仕様を満たすことの他に、更に将来の大強度陽子加速器建設に備えて、DTL出口ビームの高品質化や工学施設としての信頼性向上を目指す検討を行い、当面のR&D課題を摘出した。ドリフトチューブの電磁石の発熱抑制・除熱対策ならびに高デューティー用RF入力カップラーの冷却方法の検討とハイパワーテストによる耐熱性及び放電対策の確認等が残された主要課題である。
水本 元治; 長谷川 和男; 横堀 仁*; 美濃 浩志*; 田中 秀樹*; 奥村 義和; 小栗 英知; 村田 裕彦*; 迫川 邦俊*; 金子 義彦
Proc. of the 16th LINEAR Accelerator Meeting in Japan, p.121 - 123, 1991/09
「OMEGA計画」の一環として、放射性廃棄物消滅処理研究のための工学試験用加速器(ETA,1.5GeV,10mA)建設が提案されている。原研では、開発の第一歩として、初段加速部における大電流化と、ビーム質向上を図るため技術開発用加速器(BTA,10MeV,10mA)の建設を計画し、加速器主要要素についてのR&Dを開始した。開発項目は、イオン源、RFQ,DTL,RF源である。イオン源の開発では、100mAのCW電流を加速するために、マルチカスプ型ECRイオン源のテストを開始した。RFQ,DTLの設計では、電磁場計算コードによる電場分布やRF発熱等の計算を実施している。RF源についても、1MW級の増幅器についての検討を行っている。
長谷川 和男; 水本 元治; 横堀 仁*; 美濃 浩志*; 金子 義彦
Proc. of the 16th LINEAR Accelerator Meeting in Japan, p.124 - 126, 1991/09
原研では、核破砕反応を用いた超ウラン元素消滅処理のための大電流陽子加速器として、工学試験用加速器の開発計画を進めている。この開発の第一歩として、入射器部分の試験を行う技術開発用加速器のRFQ(高周波四重極型リニアック)に関する設計検討を行った。本報告では、RFQの設計に必要な基本パラメータ(タイプ、加速周波数、エネルギーなど)の選択や、RFQ設計計算コード(CURLI,RFQUIK)による設計の過程、ビームシミュレーションコード(PARMTEQ)による透過率やエミッタンスの計算、電磁場解析コード(SUPERFISH)や汎用熱計算コードによる検討結果を示した。
