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論文

Iodine-129 measurements in soil samples from Dolon village near the Semipalatinsk Nuclear Test Site

遠藤 暁*; 富田 順平*; 田中 健一*; 山本 政儀*; 福谷 哲*; 今中 哲二*; 坂口 綾*; 天野 光; 川村 秀久*; 河村 日佐男*; et al.

Radiation and Environmental Biophysics, 47(3), p.359 - 365, 2008/07

https://doi.org/10.1007/s00411-008-0162-3
 被引用回数：5 パーセンタイル：20.03(Biology)

旧ソ連セミパラチンスク核実験場の境界から約60km離れたドロン村は、1949年8月に行われた最初の核実験で高度に汚染された。現地で採取した土壌試料中$$^{129}$$Iを測定することで、短半減期ヨウ素(おもに$$^{131}$$I)から住民が受けた甲状腺線量を推定する研究を開始した。土壌試料中$$^{129}$$Iは日本原子力研究開発機構むつ事務所の加速器質量分析装置(AMS)で測定した。測定された土壌中$$^{129}$$I蓄積量の平均値は8.0$$times$$10$$^{13}$$atoms/m$$^{2}$$であり、土壌中$$^{129}$$I蓄積量と$$^{137}$$Cs蓄積量との関係からドロン村の$$^{129}$$Iバックグラウンドレベルと$$^{129}$$I/$$^{137}$$Cs比を求めた結果、$$^{129}$$I/$$^{137}$$Cs比は$$^{239}$$Puの高速中性子による核分裂収率と一致することがわかった。

口頭

Cs保持に関わる環境試料の前処理・分析手法の確立; ToF-SIMSを用いたCs同位体比測定の検討

田籠 久也*; 川村 秀久*; 草野 桂一*; 土肥 輝美

no journal, , 

森林生態系のCs循環に影響する可能性のあるリターに着目し、Cs量が比較的高いとされるCs含有粒子(CsMPs)の割合や特性を評価するため、それらの前処理・分析手法を検討した。粒径1$$sim$$10$$mu$$m程度のCsMPについては、有機物分解と電子顕微鏡を組み合わせて数千$$sim$$数万の土壌粒子を含むリター中から短時間(3日/1粒子)で特定可能とした。Cs同位体情報を得るための二次イオン質量分析法(ToF-SIMS)を適用する上では、数$$mu$$mレベルの試料探索が課題であった。そこで、集束イオンビームでCsMPの周囲にGaの目印を施すことで、ToF-SIMSによるCsMPの探索を容易にした。また、同試料のCs同位体(133Cs, 134(Cs+Ba), 135Cs, 137(Cs+Ba))スペクトルおよび二次元マッピングから各Cs同位体の分布情報を取得し、電子顕微鏡およびToF-SIMSを用いた微小試料の決定から同位体比測定までの一連の分析手法を確立することができた。

口頭

飛行時間型二次イオン質量分析法による微小試料中の$$^{135}$$Cs/$$^{133}$$Cs値測定の検討

田籠 久也*; 川村 秀久*; 草野 桂一*; 土肥 輝美; 藤原 健壮

no journal, , 

東京電力福島第一原子力発電所(FDNPS)の事故により放出された放射性セシウム(Cs)の多くは森林に沈着した。環境中で放射性Csは、それを含むミクロサイズのガラス質微小粒子(CsMP)や鉱物に収着した微小粒子としても存在していることが知られている。特に、森林のリター層に残存する放射性Csは森林生態系のCs循環に影響する可能性があるため、それに含まれるこれらの微小粒子中のCsの核種組成などの特性を評価しておくことは放射性Csの挙動の把握につながる。Csには安定Csと放射性Csが存在する。それらのCs同位体比($$^{134}$$Cs/$$^{137}$$Csや$$^{135}$$Cs/$$^{133}$$Cs)は、放射性Csの起源を推定する指標になることが知られている。本研究では、リター試料中からFDNPS事故由来のCsMPを特定し、微小試料中のCs同位体比から起源推定の可能性を探ることを目的として、飛行時間型二次イオン質量分析法(ToF-SIMS)による$$^{135}$$Cs/$$^{133}$$Cs値測定を検討した。

口頭

Updated status and analysis of ongoing temporary noble gas background measurement campaign in Japan

Bare, J.*; Meresova, J.*; Yoon, S.*; Cruz, P.*; Trujillo, D.*; Slinkard, M.*; 井上 尚子; 冨田 豊; 古野 朗子; 山本 洋一; et al.

no journal, , 

2017年、日本政府はCTBTO検証体制能力をさらに強化するため、資金の拠出を決定した。その一環として、日本の幌延町とむつ市に2台の移動型希ガス観測装置を設置し、それぞれ2018年1月と2018年3月に運用を開始した。2025年1月には、3台目の移動型希ガス観測装置が福岡に設置され、日本全土に渡る(国際監視制度のJPX38を含む)小規模な監視網が完成した。これにより、約500km離れた複数の観測装置を用いて、関連核種の検出を行うことができるようになる。これらの観測装置の継続的な運用は、欧州連合と日本の両方からの自発的拠出を通じて財政的に支援されている。現在までに、3台の観測装置によって数百の試料が測定されている。測定スペクトルは自動的にIDC(国際データセンター)に送信され、国際監視制度とは別の運用データベースで処理されている。これらのスペクトルは定期的にレビューされており、特にCTBTOの監視対象である4つの放射性キセノン同位体($$^{rm 131m}$$Xe、$$^{rm 133m}$$mXe、$$^{133}$$Xe、$$^{135}$$Xe)に重点が置かれている。解析結果及び生データは、セキュアウェブポータルを通じて条約の締約国に提供されている。本発表では、測定キャンペーンの概要及び最新の暫定解析結果を紹介する。

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