Development of an external radiation dose estimation model for children returning to their homes in areas affected by the Fukushima Nuclear Accident

森 愛理; 高原 省五; 吉田 浩子*; 眞田 幸尚; 宗像 雅広

Health Physics, 117(6), p.606 - 617, 2019/12

https://doi.org/10.1097/HP.0000000000001100

On 1 April 2017, evacuation orders in large areas were lifted. To estimate external radiation doses to children after returning to these areas, a dose estimation model based on a probabilistic approach has been developed. Validation of the model in an area for which individual personal dosimetry measurements were available show that it is valid for infants, kindergarteners, 3rd to 6th grade elementary school students, and junior high school students. As a result of our estimations, 95th percentile doses to all age groups were less than 20 mSv y in period from 2017 to 2020 and in all areas. Doses in some areas were less than 1 mSv y, which is the long-term dosimetric target set by Japanese government. It is noted that our results are preliminary. To estimate doses to the children precisely, further considerations for assumptions and limitations on the environmental contamination conditions and behavioral patterns of children will be needed.

平成30年度原子力発電所周辺における航空機モニタリング(受託研究)

普天間 章; 眞田 幸尚; 石崎 梓; 古宮 友和; 岩井 毅行*; 瀬口 栄作*; 松永 祐樹*; 河端 智樹*; 萩野谷 仁*; 平賀 祥吾*; et al.

JAEA-Technology 2019-016, 116 Pages, 2019/11

JAEA-Technology-2019-016.pdf:14.09MB

2011年3月11日に発生した東日本大震災による津波に起因した東京電力福島第一原子力発電所事故によって、大量の放射性物質が周辺環境に飛散した。事故直後より、放射線の分布を迅速かつ広範囲に測定する手法として、航空機等を用いた空からの測定方法が適用されている。ここでは、2018年度に実施した福島第一原子力発電所周辺におけるモニタリング結果についてまとめた。過去の福島第一原子力発電所周辺におけるモニタリング結果から空間線量率等の変化量を評価し、変化量に寄与する要因について考察した。また、空気中のラドン子孫核種の弁別手法を測定結果に適用して、空気中のラドン子孫核種が航空機モニタリングに与える影響について評価した。さらに、航空機モニタリングによる空間線量率の計算精度向上に資するために、過去の航空機モニタリングデータを用いて地形の起伏を考慮に入れた解析を行なった。地形の起伏を考慮に入れる前後で解析結果を比較し、本手法による精度向上効果を評価した。

平成29年度緊急時対応技術適用のためのバックグラウンド航空機モニタリング(受託研究)

普天間 章; 眞田 幸尚; 岩井 毅行*; 瀬口 栄作; 松永 祐樹*; 河端 智樹; 豊田 政幸*; 飛田 晋一朗*; 平賀 祥吾*; 佐藤 一彦*; et al.

JAEA-Technology 2018-016, 98 Pages, 2019/02

JAEA-Technology-2018-016.pdf:18.64MB

2011年3月11日に発生した東日本大震災による津波に起因した東京電力福島第一原子力発電所事故によって、大量の放射性物質が周辺に飛散した。事故直後より、放射線の分布を迅速かつ広範囲に測定する手法として、航空機等を用いた空からの測定方法が適用されている。福島で培った航空機モニタリングの技術を原子力発電所事故時の対応技術として適用するために、全国の発電所周辺のバックグラウンドモニタリングを実施した。2017年度は泊発電所, 柏崎刈羽原子力発電所および玄海原子力発電所周辺について実施した。ここでは、その結果および実施によって抽出された技術的課題についてまとめる。

平成28年度緊急時対応技術適用のためのバックグラウンド航空機モニタリング(受託研究)

眞田 幸尚; 森 愛理; 岩井 毅行; 瀬口 栄作; 松永 祐樹*; 河端 智樹; 豊田 政幸*; 飛田 晋一朗*; 平賀 翔吾; 佐藤 義治; et al.

JAEA-Technology 2017-035, 69 Pages, 2018/02

JAEA-Technology-2017-035.pdf:32.92MB

2011年3月11日に発生した東日本大震災による津波に起因した東京電力福島第一原子力発電所事故によって、大量の放射性物質が周辺に飛散した。事故直後より、放射線の分布を迅速かつ広範囲に測定する手法として、航空機等を用いた空からの測定方法が適用されている。福島で培った航空機モニタリングの技術を原子力発電所事故時の対応技術として適用するために、全国の発電所周辺のバックグラウンドモニタリングを実施した。2016年度は、大飯・高浜原子力発電所及び伊方原子力発電所周辺について実施した。ここでは、その結果及び実施によって抽出された技術的課題についてまとめる。

帰還困難区域の家屋における様々な部材の汚染低減試験

森 愛理; 田辺 務; 和田 孝雄; 加藤 貢

JAEA-Technology 2017-006, 38 Pages, 2017/03

JAEA-Technology-2017-006.pdf:2.98MB

福島第一原子力発電所事故により大量の放射性物質が環境に放出され、近隣の市街地や森林等が汚染された。家屋や学校等の周辺の除染は国および地方自治体により進められているが、住環境にある壁や床、窓等については公的な除染が行われていない。本試験では、容易に実施できる作業により効果的に汚染を低減する手法を整備するため、住環境にある様々な部材に対し拭き取り等の試験を行った。試験を実施した部材は繊維類、木材類、ガラス類、コンクリート類、プラスチック類、塩化ビニル類、金属類、その他である。各部材は旧警戒区域(現在の帰還困難区域)内の実家屋から採取しており、事故により放出された放射性物質で汚染されたものである。これらの部材に対して乾式の手法(吸引、拭き取り、吸着、剥離)、湿式の手法(拭き取り、ブラッシング、表面研磨、洗濯)、および物理的な手法(剥離)を適用することで、簡易で効果的な汚染低減手法を検討した。試験の結果、一般的に水の浸透性が低い部材(ガラス、コンクリート、プラスチック、塩化ビニル、および金属)については湿式の手法(拭き取り、表面研磨、またはブラッシング)を用いることで高い汚染低減率が得られることがわかった(90%程度)。一方で水の浸透性がある木材の場合は剥離用塗料が比較的効果的(汚染低減率60%-70%程度)であった。このほか補足的データとして、洗剤の性質による汚染低減率の違い、および剥離用塗料の擦り込みの効果についても検討を行った。最後に、これらの結果を踏まえ最適であると考えられる手法をまとめた。

Investigation of snow cover effects and attenuation correction of ray in aerial radiation monitoring

石崎 梓; 眞田 幸尚; 森 愛理; 伊村 光生; 石田 睦司; 宗像 雅広

Remote Sensing, 8(11), p.892_1 - 892_12, 2016/11

https://doi.org/10.3390/rs8110892

積雪がある場合に航空機モニタリングを実施する場合、積雪層による線の減弱により、空間線量率が適切に換算できない。この問題を解決するため、積雪深情報を用いた補正方法を検討し、実際の測定結果に適用した。本研究では3種類の補正方法を検討し、補正効果を比較した。補正精度のさらなる向上にためには、積雪水量をより正確に推定する必要がある。

平成26年度福島第一原子力発電所周辺における航空機モニタリング(受託研究)

眞田 幸尚; 森 愛理; 石崎 梓; 宗像 雅広; 中山 真一; 西澤 幸康; 卜部 嘉; 中西 千佳; 山田 勉; 石田 睦司; et al.

JAEA-Research 2015-006, 81 Pages, 2015/07

JAEA-Research-2015-006.pdf:22.96MB

2011年3月11日に発生した東日本大震災による津波に起因した東京電力福島第一原子力発電所事故によって、大量の放射性物質が周辺に飛散した。事故直後より、放射線の分布を迅速かつ広範囲に測定する手法として、航空機等を用いた空からの測定方法が適用されている。本報告書には、平成26年度に実施した航空機モニタリングの結果についてまとめた。

避難指示区域における家屋内装部材の拭き取り効率とその活用方法

森 愛理; 石崎 梓; 伊村 光生*; 宗像 雅広

no journal, , 

福島第一原子力発電所事故により放出された放射性物質は、近傍の家屋の換気扇や破損個所等から家屋内へ入り、内装部材に沈着した。家屋内の汚染を適切に評価するためには部材の拭き取り効率を考慮する必要があるが、現在の知見は放射線管理区域内での実験によるものがほとんどで、実際に汚染した家材で調査された例は少ない。また壁面等の汚染は周囲からの放射線の影響でGMサーベイメータによる直接的な測定が困難である。本研究では拭き取り効率の知見の拡充を図るとともに、「汚染除去率」という指標を新たに設け、壁面等の汚染を簡便に評価する手法を提案する。調査は2015年の冬に大熊町および浪江町の家屋において行った。対象部材は繊維類, 木材類(平滑), 木材類(凹凸), ガラス類, コンクリート類, プラスチック類, 塩化ビニル類, 金属類とした。複数回で拭き取った合計の汚染のうち1回目で拭き取った汚染の割合を「拭き取り効率」、拭き取り前に存在した汚染のうち1回目で拭き取った汚染の割合を「汚染除去率」とし、各部材について計算を行った。拭き取り効率は木材(凹凸)が最も小さく4.6%-16%、それ以外の部材では35%-93%となった。汚染除去率はガラス類およびプラスチック類がそれぞれ46%-55%および47%-53%で最も大きく、それ以外の部材では0.55%-17%といずれも小さかった。壁面の汚染は、1回の拭き取りの測定値および本研究で求めた各部材の汚染除去率のみから推定できる可能性がある。今後は汚染除去率を用いた壁面の汚染の評価の妥当性を検証し、家屋内の汚染による被ばく線量の推定および家屋内の除染の必要性について検討していく。

空からの放射線計測技術の高度化,4; 航空機モニタリングにおける積雪の影響調査

石崎 梓; 森 愛理; 眞田 幸尚; 伊村 光生*; 佐々木 美雪; 石田 睦司; 宗像 雅広

no journal, , 

環境中に放出された放射性物質の沈着量や空間線量率を広域かつ迅速に取得する手段として、航空機モニタリングが実施されている。しかし、過去には予期せぬ積雪のため、正確な測定値の解析が行えない状況が発生している。同様の状況に備え、放射性物質沈着後に積雪した場合も一定の精度で航空機モニタリング測定値の積雪前値への換算を可能にする必要がある。本研究では、積雪深から積雪による放射線の減弱量を取得し、航空機モニタリングで積雪時に取得した空間線量率を積雪前の空間線量率に補正する方法を検討した。積雪前後に航空機モニタリング、航空レーザー測量、地上測定を実施し、空間線量率、積雪深を取得した。さらに、地上測定では、補正に必要な積雪密度を取得したが、積雪深の増加に伴い、減少する傾向が見られた。補正により積雪前の空間線量率に近い値がえられたが、減衰量積雪水量に依存するため、積雪密度を正確に取得することが課題である。

Estimation of dose reduction factor before and after decontamination

石崎 梓; 森 愛理; 川瀬 啓一; 加藤 貢; 渡邊 雅範; 青木 勲; 宗像 雅広

no journal, , 

After the Fukushima Daiichi Nuclear Power Station (FDNPS) accident in 2011, large amount of radionuclides were released to the environment. An exposed dose is one of the index for decision making of evacuations. To obtain the individual dose equivalent, the air dose rate and time to spend in an arbitrary place are necessary in each area where inhabitants stay. The place where inhabitants stay is categorized roughly according to indoor and outdoor in simple estimation of the exposed dose. It is known that the indoor air dose rate, Di, can be obtained by multiplying the outdoor air dose rate, Do, by reduction factor, RF. In case of wooden house, RF is reported as 0.4 which has the range from 0.2 to 0.5 (IAEA, 2000) and changes with floor area (Furuta and Takahashi, 2015) and indoor position; at the center of the house or by the window. However, the outdoor air-dose-rate distribution changes by the decontamination and the definition of RF become complicated because decontamination efficiency and the outdoor air-dose-rate differ from each location and materials. To evaluate the validity of RF represented as 0.4, in this study, we investigated indoor and outdoor air dose rate before and after decontamination for 17 Japanese wooden houses in four municipalities of Fukushima prefecture.

家屋内装部材におけるスミヤ法に用いる拭取り資材の特性評価

浜崎 正章; 森 愛理; 阿部 はるか; 五位渕 章太; 岩佐 忠敏; 石田 恵一; 薄井 利英; 江口 和利; 中田 陽

no journal, , 

東京電力福島第一原子力発電所の事故において、放出された放射性物質による一般家屋への汚染が発生しており、家屋内の汚染レベルを確認することは、住民の放射線防護を考えるうえで重要である。その方法として、間接法による測定の際に重要な要素となる拭取り効率がある。拭取り効率については、実験的評価がなければ、10%とすることが「JIS Z4504放射性表面汚染の測定方法」により推奨されている。本報告では、実験的評価による拭取り効率を求める実験を行ったので、その結果について報告する。