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高橋 成雄*; 櫻井 大督*; 長尾 郁弥; 操上 広志; 眞田 幸尚
シミュレーション, 42(2), p.68 - 75, 2023/06
本稿では、事故後行われてきた地上および空中放射線モニタリングを通じて蓄積されてきた、空間線量率の時空間分布に関するデータから、放射性物質の沈着過程の理解や、除染作業による線量率低減度の評価に関する科学的知見を、視覚解析を通じて得ることができた事例を紹介する。また関連して、今後の原発事故からの復興の施策立案の一助となる重要な知見を効果的に得るための、今後の取り組みについての展望を図る。
長尾 郁弥; 新里 忠史; 佐々木 祥人; 伊藤 聡美; 渡辺 貴善; 土肥 輝美; 中西 貴宏; 佐久間 一幸; 萩原 大樹; 舟木 泰智; et al.
JAEA-Research 2020-007, 249 Pages, 2020/10
JAEA-Research-2020-007.pdf:15.83MB
2011年3月11日に発生した太平洋三陸沖を震源とするマグニチュード9.0の東北地方太平洋沖地震とそれに伴って発生した津波により、東京電力(現東京電力ホールディングス)福島第一原子力発電所の事故が発生し、その結果、環境中へ大量の放射性物質が放出された。この事故により放出された放射性核種は、その大部分が森林に沈着している。これに対し、面積が広大であり大量の除去土壌などが生じる、多面的な森林の機能が損なわれる可能性があるなどの問題があり、生活圏近傍を除き、汚染された森林の具体的な除染計画はない。そのため、未除染の森林から放射性セシウムが流出し、既に除染された生活圏に流入することで空間線量率が上がってしまうのではないか(外部被ばくに関する懸念)、森林から河川に流出した放射性セシウムが農林水産物に取り込まれることで被ばくするのではないか、規制基準値を超えて出荷できないのではないか(内部被ばくに関する懸念)などの懸念があり、避難住民の帰還や産業再開の妨げとなる可能性があった。日本原子力研究開発機構では、環境中に放出された放射性物質、特に放射性セシウムの移動挙動に関する「長期環境動態研究」を2012年11月より実施している。この目的は、自治体の施策立案を科学的側面から補助する、住民の環境安全に関する不安を低減し、帰還や産業再開を促進するといった点にある。本報告書は、原子力機構が福島県で実施した環境動態研究におけるこれまでの研究成果について取りまとめたものである。
長尾 郁弥; 新里 忠史; 佐々木 祥人; 伊藤 聡美; 渡辺 貴善; 土肥 輝美; 中西 貴宏; 佐久間 一幸; 萩原 大樹; 舟木 泰智; et al.
JAEA-Research 2019-002, 235 Pages, 2019/08
JAEA-Research-2019-002.pdf:21.04MB
2011年3月11日に発生した太平洋三陸沖を震源とするマグニチュード9.0の東北地方太平洋沖地震とそれに伴って発生した津波により、東京電力福島第一原子力発電所の事故が発生し、その結果、環境中へ大量の放射性物質が放出され、その大部分が森林に沈着している。これに対し、面積が広大であり大量の除去土壌等が生じる、多面的な森林の機能が損なわれる可能性があるなどの問題があり、生活圏近傍を除き、汚染された森林の具体的な除染計画はない。そのため、未除染の森林から放射性セシウムが流出し、既に除染された生活圏に流入することに対する懸念があり、避難住民の帰還や産業再開の妨げとなる可能性があった。原子力機構では、環境中に放出された放射性物質、特に放射性セシウムの移動挙動に関する「長期環境動態研究」を2012年11月より実施している。この目的は、自治体の施策立案を科学的側面から補助する、住民の環境安全に関する不安を低減し、帰還や産業再開を促進するといった点にある。本報告書は、原子力機構が福島県で実施した環境動態研究におけるこれまでの研究成果について取りまとめたものである。
根本 文也*; 古府 麻衣子; 長尾 道弘*; 大石 一城*; 高田 慎一; 鈴木 淳市*; 山田 武*; 柴田 薫; 上木 岳士*; 北沢 侑造*; et al.
Journal of Chemical Physics, 149(5), p.054502_1 - 054502_11, 2018/08
被引用回数：19 パーセンタイル：70.02(Chemistry, Physical)Alkyl-methyl-imidazolium ionic liquids C
mimX (: alkyl-carbon number, X: anion) have short-range layer structures consisting of ionic and neutral (alkylchain) domains. To investigate the temperature dependences of the interlayer, interionic group, and inter-alkylchain correlations, we have measured the neutron diffraction (ND) of CmimPF
( = 16, 9.5, 8). The quasielastic neutron scattering (QENS) of C16mimPF was also measured to study the dynamics of each correlation. C16mimPF shows a first-order transition between the liquid (L) and liquid crystalline (LC) phases at 
= 394 K. C8mimPF exhibits a glass transition at 
= 200 K. C9.5mimPF has both transitions at = 225 K and = 203 K. In the ND experiments, all samples exhibit three peaks corresponding to the correlations mentioned above. The widths of the interlayer peak at ca. 0.2 
changed drastically at the L-LC transitions, while the interionic peaks at ca. 1 exhibited a small jump at . The peak position and area of the three peaks did not change much at the transition. The structural changes were minimal at . The QENS experiments demonstrated that the relaxation time of the interlayer motion increased tenfold at , while those of other motions were monotonous in the whole temperature region. The structural and dynamical changes are characteristic of the L-LC transition in imidazolium-based ionic liquids.
若杉 圭一郎; 山口 正秋; 小尾 繁*; 長尾 郁弥; 加藤 智子; 鈴木 祐二*; 江橋 健; 梅木 博之*; 新堀 雄一*
日本原子力学会和文論文誌, 16(1), p.15 - 33, 2017/03
本研究では、我が国の幅広い地域で確認されており、かつサイト選定で影響を回避することが困難な隆起・侵食に着目し、これが高レベル放射性廃棄物地層処分に与える影響を定量的に把握するための安全評価手法を開発した。従来は、隆起速度と侵食速度が等しいとの仮定の下、処分場が一定の速度で地表に接近するという簡易な評価が行われていたが、本研究では、我が国で多く確認されている隆起速度と侵食速度が異なるケースを取り扱うことが可能なモデルを開発し、隆起・侵食に伴う起伏や処分場深度の時間変化、廃棄体ごとの風化帯/地表に到達する時間などを、地形発達モデルに基づき評価した。さらに、このモデルを用いて隆起・侵食を考慮した安全評価を試行した結果、我が国の最頻値の隆起速度(0.3mm/y)を想定したケースの総線量の最大値は、国際機関で示されている放射線防護基準のめやす値(300
Sv/y)を下回った。さらに、既往のモデルによる評価との比較により、地表の起伏に起因して廃棄体が風化帯へ分散して侵入する効果を定量的に把握した。以上のことから、本評価手法を用いることにより、隆起・侵食を現象に即して取り扱うことが可能になったとともに、既往の評価の安全裕度を定量的に把握することが可能となった。
長尾 郁弥; 加藤 智子; 鈴木 祐二*; 板津 透*
JAEA-Research 2016-003, 80 Pages, 2016/05
JAEA-Research-2016-003.pdf:14.15MB
我が国の高レベル放射性廃棄物地層処分における性能評価研究においては、個別の地域特性を考慮できる評価手法の検討を実施しており、生活圏評価においても、我が国の幅広い地質環境を対象とした地層処分研究開発第2次取りまとめの手法を発展させ、特定の地域情報を用いた評価に対応可能な生活圏モデル構築手法を確立させることを目指している。本報告書では、表層環境における物質移行・被ばくプロセスをジェネリックな観点から整理した基本マトリクスを整備し、その組合せで実際の場における定常的な生活圏モデルを構築する手法を示した。また、その手法の適用性を確認するため、仮想的な環境条件を設定したサイトに対する生活圏モデル構築の試行を行った。合わせて今後の検討における課題や着眼点を抽出するため、実際の処分場サイトを対象とした生活圏評価の先行事例を参考に、地表環境の状態と人間の生活様式を記述する上で重要となる項目を整理した。
長尾 郁弥; 加藤 智子; 鈴木 祐二*; 板津 透*
no journal, ,
地表環境条件に応じた生活圏モデル構築のためのアプローチとして、類型化した地表環境条件とその地表環境において想定される物質移行・被ばくプロセスとの関係を包括的かつ構造的に整備しておき、そこから特定の地質環境条件で考慮すべき物質移行・被ばくプロセス等を抽出し組合せることで生活圏モデルを構築する手法を整備した。
Cs動態および線量に関する包括的評価システムに関する取組み長尾 郁弥; 齊藤 宏; 武宮 博; 松原 武史*; 北村 哲浩
no journal, ,
原子力機構では福島県内における放射性セシウムの動態やそれによる被ばく線量を評価するために様々な調査研究を実施している。これらの調査結果に機構外の情報も含めて集約・整理した「環境モニタリングデータベース」、これらのデータと既存または新規開発したコードを用いた解析を集約した「統合解析支援環境」、またこれらの知見をQ&Aの形で分かりやすく取りまとめた「環境回復知識ベース」の三者から成る「包括的評価システム」を整備している。現在環境モニタリングデータベースは国内外から広く利用されており、統合解析支援環境は本年度中の実装を目指している。また、環境回復知識ベースは3月にリニューアルを行い、新規知見の反映やQ&Aの追加・見直し等継続的な更新を行う。今後、三者間の連携を強化するとともに、適時新規データや知見を反映することで、住民の方の不安によりよく答えるシステムとして整備していく。
長尾 郁弥; 北村 哲浩
no journal, ,
環境中の放射性セシウムに関するこれまでの調査や研究の成果を分かりやすく解説した情報サイト「福島総合環境情報サイト」を2019年3月に開設した。このサイトでは、原子力機構による調査データ, 空間線量率や放射性セシウムの動きなどに関する数値解析の結果とともに、質問に対する回答や解説として、調査研究の結果を閲覧できる。
伊藤 聡美; 佐々木 祥人; 長尾 郁弥
no journal, ,
福島県の森林内において、放射性セシウムは表土土壌に多く存在していることが分かっている。森林内で採取できる食用林産物においては、食品の基準値(100Bq/kg)を超える濃度の山菜やきのこ等が存在しており、福島県の一部地域では出荷制限がかけられている。本報告では、これらの山菜やきのこの中で、比較的多くの地域で出荷が制限されている種のひとつであるコシアブラの根を含めた各器官の濃度、根の土壌分布等の調査結果を報告するとともに、これらの福島県内で得られた様々な研究開発成果の情報を広くわかりやすく伝えるためにおこなっているアウトリーチ活動について報告する。
長尾 郁弥; 操上 広志; 伊藤 聡美; 沢田 憲良*; 大木 法子*
no journal, ,
日本原子力研究開発機構(JAEA)は、福島第一原子力発電所事故に由来する環境中の放射能や空間線量率に関する情報をまとめたウェブサイトFaCEIS(フェイシス)を開設した。FaCEISで科学的根拠に基づいた情報を発信し、福島の環境に係る知識の提供や安心につなげていきたい。
長尾 郁弥; 操上 広志; 越智 康太郎; 吉村 和也; 眞田 幸尚
no journal, ,
日本原子力研究開発機構(以下、原子力機構)は福島第一原子力発電所事故に関係する環境モニタリングデータを収集し、収集したデータはウェブサイト(https://emdb.jaea.go.jp/emdb/)で提供している。本ウェブサイトはリレーショナルデータベースを持つ動的なシステムとしてアップグレードされており、利用者はデータを地理的マップやグラフとして閲覧することができるとともに、ダウンロードしてそれぞれの目的に沿って利用することもできる。
