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小出 馨; 大澤 英昭; 伊藤 洋昭; 棚井 憲治; 仙波 毅; 内藤 守正; 杉原 弘造; 宮本 陽一
Annual Waste Management Symposium (WM 2015), Vol.5, p.3631 - 3645, 2015/00
原子力機構は高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発を進めており、その一環として日本の多種多様な地質環境に対応するため、深地層の研究施設計画として超深地層研究所計画(瑞浪)と幌延深地層研究計画を立ち上げた。瑞浪では結晶質岩を対象に深地層の科学的研究を実施している。一方、幌延では堆積岩を対象に深地層の科学的研究と地層処分研究開発を実施している。両プロジェクトとも、計画を「地上からの調査研究段階(第1段階)」「坑道堀削時の調査研究段階(第2段階)」「地下施設での調査研究段階(第3段階)」の3つの段階に分けて進めている。現在、研究坑道の堀削工事は、瑞浪では深度500mまで、また、幌延では深度350mまで終了している。今後、両プロジェクトでは、地質環境の長期変遷に関する研究を含む第3段階の研究を進めるとともに、深地層の研究施設を地層処分分野の研究者・技術者の育成、国民との相互理解促進、国際協力の場として活用していく。
久保 真治; 小貫 薫; 内藤 誠章*; 橘 幸男
日本機械学会2009年度年次大会講演論文集, Vol.3, p.151 - 152, 2009/09
水分解を目的としたクローズドサイクル熱化学法に比して、オープンサイクル熱化学法のメリットは、高温吸熱不要,高温機器が不要,熱効率が水電解法よりも高い必要がない、不要な物質を有用な物質に変換できることである。今回、製鉄の省エネルギー技術として、廃棄物である硫黄を原料とし排熱で駆動する二酸化硫黄利用オープンサイクル、具体的にはヨウ素を用いたオープンサイクルIS法を取り上げた。従来、熱負荷が大きかった、ヨウ化水素分解による水素製造工程を、活性炭によるヨウ素吸着法によりワンパス分解率を高めて、所要熱量低減化を計った。ヨウ化水素分解率を50%へ高めるために要する活性炭入り反応器を駆動する熱量を、194kJ/mol-H
と評価した。これにより、プロセス所要入熱量を6380kJ(活性炭なし)から1480kJ/mol-H(活性炭有り)へ減少させることができた。
内藤 香; 小川 壮*; 長部 猛*
Proceedings of 42nd INMM Annual Meeting, 12 Pages, 2001/00
我が国のIAEA保障措置強化合理化の取組みの一環として行ってきている統合保障措置の確立に向けた諸施策についてその経緯・現状,将来への課題について概説する。