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田中 泰貴*; 成清 義博*; 森田 浩介*; 藤田 訓裕*; 加治 大哉*; 森本 幸司*; 山木 さやか*; 若林 泰生*; 田中 謙伍*; 武山 美麗*; et al.
Journal of the Physical Society of Japan, 87(1), p.014201_1 - 014201_9, 2018/01
被引用回数:18 パーセンタイル:73.84(Physics, Multidisciplinary)ガス充填型反跳生成核分離装置GARISを用いてCa + Pb, Ti + Pb, Ca + Cm反応系における準弾性散乱断面積の励起関数を測定した。これらのデータから融合障壁分布を導出し、チャンネル結合計算と比較した。Ca + Pb及びTi + Pb反応の障壁分布のピークエネルギーはそれらの反応系における2中性子蒸発断面積のピークエネルギーと良く一致し、一方Ca + Cm反応の障壁分布のピークエネルギーは4中性子蒸発断面積のピークエネルギーより少し下に現れることが判った。この結果は超重核合成の際の最適ビームエネルギーの予測に役立つ情報を与える。
加治 大哉*; 森田 浩介*; 森本 幸司*; 羽場 宏光*; 浅井 雅人; 藤田 訓裕*; Gan, Z.*; Geissel, H.*; 長谷部 裕雄*; Hofmann, S.*; et al.
Journal of the Physical Society of Japan, 86(3), p.034201_1 - 034201_7, 2017/03
被引用回数:27 パーセンタイル:81.68(Physics, Multidisciplinary)理化学研究所のガス充填型反跳核分離装置GARISを用いてCa + Cm Lv融合反応を調べた。116番元素Lv, Lvと思われる核反応生成物に起因するアルファ線と自発核分裂の崩壊連鎖が7事象観測された。崩壊連鎖中に観測された原子核の性質は過去の報告値とよく一致したが、1つの崩壊連鎖で一部矛盾が観測された。これはCnの新しい自発核分裂分岐比の存在、あるいは新同位体Lv生成の可能性を示唆するものと思われる。
小森 芳廣; 雨澤 博男; 小向 文作; 鳴井 実*; 小無 健司*
KAERI/GP-195/2002, p.3 - 10, 2002/00
アクチニド水素化物燃料は高レベル廃棄物に含まれる長寿命アクチニドの核変換への応用を目的に研究されており、初めての照射試験がJMTRにて実施された。本報告ではこの照射試験のためのキャプセルの設計,製作及び照射結果についてまとめた。U/Th/Zr/Hの複合組成を有する燃料ペレットは合金化,水素化の過程を経て製作されたが、寸法誤差は予想範囲内であった。燃料ペレットからの水素の解離を防ぐため、照射温度は燃料ペレット表面で873K以下になるよう設計した。燃料ペレットはJMTRにて2サイクル照射され、測定された照射温度は設計値と良く一致した。また、燃料ペレットの燃焼度は0.2%FIMAに達した。
藤原 治; 三箇 智二*; 大森 博雄*
JNC TN7410 2001-015, 29 Pages, 2001/08
全国的な侵食速度の分布を明らかにすることは、各地の地形変化を予測し、土被りの厚さや動水勾配の変化など、地表から地下深部までの地質環境が将来どの程度安定であるかを評価するために重要である。本研究では、ダムへの土砂流入量と流域の高度分散量(D)との関係に基づいて全国の侵食速度を試算した。流域の侵食速度(E)とDの間にはE=0.000044D2.2の関係があり(相関係数0.94)、この式から50mメッシュの数値地図を用いて6km6kmメッシュの侵食速度分布図を作成した。侵食速度は中部山岳地帯で最大値(中心部で35mm/y)を示し、日高山脈,東北日本背孤側と西南日本外側山地列(23mm/y)がこれに次ぎ、西南日本内帯と東北日本前孤側の山地列で小さい(1mm/y)。侵食速度の地域性は、地形の起伏を形成した第四紀の隆起量(速度)を反映している。GIS(地理情報システム)ユーザーのために、侵食速度分布図などをArcView形式で格納したCD-ROMを添付した。
藤原 治; 三箇 智二*; 大森 博雄*
サイクル機構技報, (5), p.85 - 93, 1999/12
地質環境の長期的な安定性を評価するデータの一つとして、将来の侵食量や地形変化の予測が必要である。そのためにはまず、現在の侵食速度の分布を把握する必要がある。本研究では、ダムへの土砂流入量と流域の高度分散量(D)との関係に基づいて全国の侵食速度を試算した。流域の侵食速度(E)とDの間にはE=0.000044D2.2の関係があり、この式から数値地図を用いて6km6kmメッシュの侵食速度分布図を作成した。侵食速度は中部山岳地帯で最大値(中心部で5mm/y)を示し、日高山脈、東北日本背弧側と西南日本外帯の山地列(23mm/y)がこれに次ぎ、西南日本内帯と東北日本前弧側の山地列で小さい(1mm/y)。侵食速度の地域性は、地形の起伏を形成した第四紀の隆起量(速度)を反映している。
安江 健一; 谷川 晋一; 梅田 浩司; 須貝 俊彦*; 大森 博雄*
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の地層処分にかかわる将来の地質環境の予測・評価は、過去の自然現象の偏在性や変動傾向に基づき、将来を外挿することが基本となる。これまでは、将来10万年程度の地質環境の予測・評価を念頭においた研究開発が進められてきたが、近年においては、10万年を越える自然現象の超長期の予測・評価の考え方及び方法論の確立といった技術基盤の整備が求められている。10万年を越える期間において顕在化する自然現象の一つとしては、山地の発達が上げられる。山地の発達に伴って大局的な地形が変化していくが、それによって地下水流動にも変化が生じることから、超長期の地質環境の予測・評価ではこれらの影響を考慮していくことが重要となる。本研究では、Ohmori(1978)の山地形成モデルに基づき、現在の山地が一定の速度で隆起していると仮定した場合の各山地の発達段階及び隆起開始時期を求めた。その結果、日高山地,飛騨山地等ではほぼ動的平衡であるのに対して、近畿三角帯や日本海沿岸の山地は動的平衡には達しておらず、これからも山地の成長は続き、広域的な地下水の動水勾配や流速が大きくなっていくことが示唆された。