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山崎 千里*; 村上 勝彦*; 藤井 康之*; 佐藤 慶治*; 原田 えりみ*; 武田 淳一*; 谷家 貴之*; 坂手 龍一*; 喜久川 真吾*; 嶋田 誠*; et al.
Nucleic Acids Research, 36(Database), p.D793 - D799, 2008/01
被引用回数：52 パーセンタイル：71.76(Biochemistry & Molecular Biology)ヒトゲノム解析のために、転写産物データベースを構築した。34057個のタンパク質コード領域と、642個のタンパク質をコードしていないRNAを見いだすことができた。
羽賀 一男; 野村 紀男; 大坪 章
7th International Conference on Emerging Nuclear Energy Systems (ICENES '93), 0 Pages, 1993/09
FBR技術を適用した300kwe月面炉の検討の中から,自然循環力による崩壊熱除去能力に付いて報告する。SPECTRA-Lと仮称する本システムの原子炉は,電磁ポンプを備えた主冷却系の他に,冷却材であるリチウムの自然循環力にのみ依存した補助系を有し,主冷却系の作動が無くても崩壊熱は補助系で除去されることを期待している。本解析では,先ず定格運転5年後及び10年後の崩壊熱をORIGEN-82コードで求めた。次に,この崩壊熱変化を炉出力とし,LEDHERコードにより地上の1/6の重力加速度の条件で過渡熱流力変化を計算した。計算は収束し,炉停止ならびに電磁ポンプ停止後60秒から90秒で自然循環流動がほぼ確立する。この間の炉心温度ピークは定格運転時より27
C高くなるだけで,その後温度は低下を続ける。
羽賀 一男; 神戸 満; 片岡 一; 大谷 暢夫; 大坪 章
Acta Astronautica, 26(5), p.349 - 357, 1992/05
被引用回数：2 パーセンタイル：40.70(Engineering, Aerospace)可搬型炉の応用研究の一環として300kWe月面基地用原子炉の概念検討を行った。構成要素の仕様は次の通り。(a)原子炉-炉心高さ40cm、直径37cm、熱出力2MW、高濃縮UN燃料、寿命10年、燃料無交換。液体リチウム冷却。出口温度1100C。(b)発電系-重量的に有利なカリウム蒸気タービンを採用。入口温度1040C(圧力3.8kg/cm2)。出口温度650C。プラント熱効率,14.8%。(c)排熱系-濃縮器からヒートパイプで輸送された熱を、面積80m2の輻射板から放熱。(d)遮蔽-原子炉を月の地中に埋め込み土を遮へい材に用いる。この様な構造の結果,全システムが重量8000kg、直径4.5m、高さ9.3mで構成できた。また,設置から定格運転まで14日以内で達成できる見通しを得た。さらに周囲に赤外放射率が小さいアルミホイルを敷くことにより放熱能力の低下を妨げることが判った。
大坪 章; 羽賀 一男
動燃技報, (78), p.26 - 34, 1991/06
フロンティア技開室新原子力Grで実施中の活動につき、動燃技報の技術報告で紹介する。水素製造用炉・・・熱化学法の1つであるUT-3法を用いて、水素製造を行う際の熱供給を行う。ナトリウム冷却材の温度は640
770
である。UT-3法の600と700の熱量を必要とする吸熱反応に熱を供給する。可搬型炉・・・種々考えられるシステム構成の中で、ここでは自然循環冷却炉(ムービングパーツレス炉)を述べる。熱輸送はヒートパイプに依存することとし、エネルギ変換は熱電気素子で、排熱は放熱板で行う。二重ランキンサイクル炉・・・一次系にはリチウムを用い、炉容器出口冷却材温度を1100とする。2次系にはカリウム及び水蒸気タービンを併用し、発電効率を48.4%と高い値を可能とする。
Kikuchi, Y.*; Daigo, Y.*; Otsubo, A.*
PNC TN941 76-104, 10 Pages, 1976/09
None
Daigo, Y.*; Haga, K.*; Otsubo, A.*; Kikuchi, Y.*
PNC TN943 75-05, 9 Pages, 1975/09
None
Haga, K.*; Daigo, Y.*; Kikuchi, Y.*; Otsubo, A.*
PNC TN941 74-73, 10 Pages, 1974/11
None
Kikuchi, Y.*; Haga, K.*; Otsubo, A.*
PNC TN941 74-42, 21 Pages, 1974/01
None
大坪 章; 羽賀 一男; 関口 信忠
動燃技報, ,
一次系に液体金属冷却型高速炉、二次系にガスタービン発電を用たシステムについて概念検討を行い、新たな高速炉の利用領域の開拓を試みた。液体金属としては主にナックを考えた。このような新たなシステムとしては、深海用及び宇宙用に使用する可搬型炉システム及び寒冷地で発電と同時に地域暖房を行うコジェネレーション炉システムを提案した。このうち早期に実用化が期待される可搬型炉については、開発スケジュールについても検討を行った。このスケジュールによれば、深海炉については今後2030年で技術の確率が期待出来る。
大坪 章; 羽賀 一男; 野村 紀男
日本原子力学会誌, ,
高速炉とガス系を用いた発電システムの,深海調査用動力源としての応用を提案する。このシステムでは,通常の高速炉より冷却材温度を約150°C高くした,高温高速炉と,ガスタービン発電系の密閉ブレイトンサイクルを用いる。 本報告では,深海調査の目的及び,高温高速炉-密閉ブレイトンサイクルの概念について説明した後,水深6500mまで,潜水可能な潜水調査船用の200kWe動力源の機器配置について述べる。深海調査用動力源としては,コンパクト性,高信頼性,および安全性,排熱可能性が重要な点であるが,この検討により本システムが深海調査用動力源としての適用性を有することを確認した。
