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中川 雅博; 野嶋 峻; 藤井 克年; 宍戸 宣仁; 酒井 俊也; 梅原 隆; 清水 勇
保健物理, 47(3), p.189 - 193, 2012/10
内部被ばくを防護する手段として防塵マスク等の呼吸用保護具の着用がある。呼吸用保護具の一種として、電動ファン付呼吸用保護具があるが、近年では、着用時の呼吸を補助し、バッテリーやフィルタの消耗を抑える呼吸追随型電動ファン付全面マスクが開発されている。本試験では、呼吸追随型電動ファン付全面マスクについて、マンテスト装置を用いて防護性能試験を行い、ファンのない全面マスクと比較するとともに放射線作業において使用する際の着用基準となる防護係数の算出を行った。測定終了後にはマスク着用時の作業者の負担に関するアンケート調査を行った。試験の結果、呼吸追随型電動ファン付全面マスクはファンのない全面マスクと比較して安定した防護性能を維持でき、着用基準として防護係数2000以上の設定が可能であることが確認できた。また、アンケート調査により着用時の作業者の負担軽減が確認できた。
梅原 隆; 田山 徹; 秋山 勇; 長田 康史*; 小野寺 聡*
JAERI-Review 2004-019, 109 Pages, 2004/08
JAERI-Review-2004-019.pdf:10.84MB
本報告書は、那珂研究所の放射線管理担当者が放射線管理を行ううえで必要となるJT-60関連施設の概要,JT-60にかかわる給排気設備等の概要,放射線管理設備の概要及び放射線管理方式の基本的な事項についてまとめたものである。また、放射線管理を行ううえで必要となる、JT-60施設等の放射線関係適用法令と所内規定,JT-60の仕様,JT-60の主要パラメータと性能,JT-60プラズマ実験放電により生ずる放射線,放射性同位元素及び核燃料物質の使用許可量,各放射線装置の性能,排気設備等の仕様及び放射線管理設備の仕様を表にまとめるとともに、管理区域の図面,給排気設備等の系統図及び放射線管理モニタの系統図等を添付した。
中川 雅博; 野嶋 峻; 藤井 克年; 宍戸 宣仁; 酒井 俊也; 梅原 隆; 清水 勇
no journal, ,
内部被ばく防護の手段として呼吸用保護具の着用がある。近年では安全性の高い電動ファン付全面マスクが開発されている。今回、電動ファン付全面マスクのうち呼吸連動型について、マンテスト装置を用いて防護性能試験を行い、ファンのない全面マスクと比較するとともに現場で使用するための防護係数を求めた。試験は通常の装着状態の他に、防護性能を低下させる状況を想定し、フィルタに詰まりが発生した状態、マスクと皮膚の間に隙間が生じた状態での漏れ率測定を行った。その結果、呼吸連動型全面マスクは安定した防護性能を維持することが確認できた。また、ファンを停止させた状態での漏れ率がファンのない全面マスクと同等以上であることを確認した。
高橋 照彦; 新沼 真一; 二川 和郎; 大塚 義和; 武藤 康志; 酒井 俊也; 梅原 隆; 清水 勇; 海野 孝明; 山田 悟志; et al.
no journal, ,
過去に放射性液体廃棄物を輸送していた配管(以下、「廃液輸送管」という。)は、原子力科学研究所のホットラボ施設,ラジオアイソトープ製造棟などの原子力施設から発生した放射性液体廃棄物を放射性廃棄物処理場へ輸送するためのものである。廃液輸送管は、土中に直接埋設又はU字溝内に敷設された状態で、1964年から1987年まで使用した。その後、廃液輸送管内を洗浄し、閉止措置を施し、使用を停止して管理してきた。2008年度から撤去作業が行われ2012年度までに撤去する予定である。本報告は、2008年度から2010年度までに行われた廃液輸送管の撤去作業時における放射線管理について報告する。
菊地 正光; 梅原 隆; 宍戸 宣仁; 倉持 彰彦; 藤井 克年; 中嶌 純也
no journal, ,
原子力機構原子力科学研究所は、東日本大震災の後、施設の健全性が確認されるまですべての施設の運転を停止した。これら施設の復旧作業時には、福島第一原子力発電所事故により放出され飛来した放射性物質が管理区域の内外で検出される状況であった。今回の日本保健物理学会研究発表会においては、このような状況下で実施した施設放射線管理業務について紹介する。
小沼 勇; 小林 誠; 梅原 隆; 清水 勇
no journal, ,
原子力施設等における表面密度は、表面汚染検査計により測定するのが一般的である。汚染検査を実施するにあたっては、作業者の熟練度等の違いにより検査に要する時間や汚染箇所の特定精度に差異が生じている。これまで測定技術の向上は、実作業において汚染検査の積み重ねによって高められてきた。そこで、汚染検査の訓練等を目的とした表面汚染検査計シミュレーションソフトを作成し、利用してきた。今回の発表では、訓練等により明らかになった個人差に対する検査方法の改善策の提案,ソフト利用による効果について報告する。
中嶌 純也; 横須賀 美幸; 荒川 侑人; 清水 勇; 梅原 隆
no journal, ,
原子力科学研究所のNUCEF施設では、81台の放射線管理モニタによる連続監視を行っている。これらは定期的に点検を実施しているが、さまざまな原因により故障が発生している。そこでわれわれは、過去18年間に起きたモニタ故障を集計し、故障原因別に分類した。その結果、モニタによって故障件数は大きく異なり、またそれらの故障原因にも偏りがあることがわかった。次に、発生頻度が突出して高かったダストモニタ用GM計数管の劣化について、平均指示値と交換間隔の関係を調べたところ、両者の間に因果関係を見いだすことができなかった。以上のようなモニタ故障の状況に対し、消耗品の定期交換などにより故障件数の減少を図っているが、今回の分析結果もフィードバックさせ、さらなる予防保全に努めていく。
中川 雅博; 加藤 拓也; 野嶋 峻; 酒井 俊也; 宍戸 宣仁; 梅原 隆
no journal, ,
マスクフィッティングテスターMT-03は、医療機関や産業機関における労働衛生教育用の装置として普及している。しかし、原子力施設において汚染区域での作業前に呼吸用保護具の防護性能を確認する目的で導入されている例は少ない。そこで、MT-03の性能試験を実施し、原子力施設において、汚染区域での作業前に行う呼吸用保護具の漏れ率確認に使用できるかを検証した。本試験では、MT-03を用いて漏れ率の測定試験を実施し、現在原子力科学研究所燃料試験施設において使用しているマスクマンテスト装置MT-100Nとの比較を行った。その結果、MT-100Nよりも測定結果の変動が大きく、高めの値となる傾向があるものの、呼吸用保護具の防護性能を適切に確認でき、汚染区域での作業前に行う呼吸用保護具の漏れ率確認に使用できることがわかった。
野嶋 峻; 坂井 純; 中川 雅博; 白土 佳宏; 青柳 寛之; 大塚 義和; 酒井 俊也; 宍戸 宣仁; 梅原 隆
no journal, ,
解体分別保管棟保管室では、解体,分別及び減容処理された放射性固体廃棄物を保管容器に収納(以下、「保管体」という。)し、3段積みで保管している。2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震により、保管体の一部が荷崩れ及び転倒したため、再配置作業を実施した。作業は、2011年度から行われている作業であり、2012年8月から12月に行われた保管体再配置作業の放射線管理について報告する。
古谷 美紗; 青柳 寛之*; 白土 佳宏; 野嶋 峻; 中川 雅博; 大塚 義和; 新沼 真一*; 酒井 俊也; 武藤 康志; 南里 朋洋; et al.
no journal, ,
2005年の核原料物質,核燃料物質及び原子炉の規制に関する法律の改正によって「クリアランス制度」が導入された。原子力機構では本制度に基づき、旧JRR-3の改造工事に伴って発生した、第2保管廃棄施設の保管廃棄施設・NLピットに保管廃棄している放射能レベルの非常に低いコンクリート(クリアランス対象物)をクリアランスするため、2007年に放射能濃度の測定及び評価方法の認可申請を行い、2008年に認可された。2009年度から2013年度の約5年間で全クリアランス対象物(約4000トン)の測定及び評価を終了している。本発表ではクリアランス作業における放射線管理について報告する。
荒川 侑人; 藤井 克年; 三村 竜二; 中塩 信行; 小沼 勇; 宍戸 宣仁; 梅原 隆
no journal, ,
再処理特別研究棟における再処理試験に伴い発生した廃液を貯蔵していた、廃液貯槽LV-1の高濃度放射性残渣の回収及び除染作業が実施された。残渣回収作業では集塵器を使用するため、集塵中の放射能濃度上昇による内部被ばくと、残渣を回収した容器からの外部被ばくが懸念され、残渣回収後の除染作業はLV-1内に入り実施するため、身体汚染及び内部被ばく、体幹部と末端部(手足)の外部被ばくが懸念された。このため被ばく低減について検討し、適切な呼吸用保護具の着用、遮蔽、作業時間の管理等で被ばく低減を図ることとした。そのほか、作業場の汚染拡大防止措置として、グリーンハウスによる区画管理を実施した。その結果、個人の最大実効線量は計画の1/8程度に抑えられ、内部被ばくについても作業後の全身カウンタでの測定で有意な値は検出されなかった。実効線量が低く抑えられた理由として、検討した被ばく低減措置が有効であったこと、作業手順を事前に確認及び検討することにより計画より短い時間で作業できたこと、残渣回収によりLV-1内の線量当量率が予測よりも低減されたことがあげられる。また、区画管理を適切に実施したことにより作業場所以外の区画における空気中放射能濃度や表面密度の上昇はなく、汚染が拡大することはなかった。高濃度汚染環境下での作業における放射線管理として、特に被ばく低減措置、汚染管理について検討し、適切な放射線管理を実施することができた。引き続き実施されるLV-1本体の解体作業についても、得られた経験を踏まえて適切な管理を実施する。
