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口頭

バリア複合化学環境影響調査,3; 鉄共存下でのベントナイトの変質; 実験及び天然での事例から示唆される現象

笹本 広; 九石 正美; 石井 智子*; 加藤 博康*; 杉山 和稔*

no journal, , 

鉄共存下でのベントナイトの変質に関して、温度・鉄-ベントナイト(I/B)比を変えた室内実験及び文献調査に基づく天然における変質事例の整理を行った。その結果、概略的ではあるが温度・I/B比に着目した場合のスメクタイトに顕著な変質が生じる条件が明らかになった。また、鉄共存下でのベントナイトの変質評価を行う際、対象とする温度・時間に応じて、評価上考慮すべき重要な変質生成物を抽出,整理できた。

口頭

抽出クロマトグラフィ法によるMA回収技術の開発,10; TRPEN/SiO$$_{2}$$-P吸着材の分離性能評価

松村 達郎; 森田 泰治; 佐野 雄一; 駒 義和

no journal, , 

FaCTの一環として、経済性及び安全性に優れた抽出クロマトグラフィ法によるMA回収技術を確立するための研究開発を実施している。このためには、種々の吸着材(担体粒子に抽出剤を担持させたもの)を用いたフローシートを構築し、比較評価することが必要となる。現在、各種吸着材の性能にかかわる基礎データ収集を進めている。本研究では、新たに開発されたMA/Ln分離用抽出剤であるN,N,N',N'- tetrakis((5-alkoxypyridin-2-yl)methyl)ethylenediamine (TRPEN)をSiO$$_{2}$$-P粒子に担持させたTRPEN吸着材について、カラム試験により硝酸系水溶液中の代表的なFP元素及びTRU元素の分離を試みた。その結果、希土類元素と3価MAは有効に分離され、今後の条件最適化によりほぼ完全に分離可能であることを確認した。一方、Pd, Tcは非常に強く吸着されることが明らかとなり、フィード液にこれらの元素が共存する可能性がある場合には、カラムの洗浄法が重要となると考えられる。今後、より詳細なデータを取得し、フローシートの検討を実施する計画である。

口頭

レベル1 PSAによる高速実験炉「常陽」の確率論的安全評価

川原 啓孝; 井関 淳; 山崎 学; 山本 雅也; 高松 操; 石川 宏樹; 栗坂 健一; 青山 卓史

no journal, , 

高速増殖炉のPSA手法標準化のための技術基盤整備に資するため、高速実験炉「常陽」を対象としたレベル1PSAを行い、出力運転時における内的事象に起因して炉心損傷に至る事故シーケンスを同定し、炉心損傷頻度を定量化した。本研究の結果、「常陽」における炉心損傷頻度は5.0$$times$$10$$^{-6}$$/炉年であり、IAEA INSAG-12に記載されている炉心損傷頻度の目標値である10$$^{-4}$$/炉年(既設炉に対して)及び10$$^{-5}$$/炉年(新設炉に対して)を下回ることを確認した。得られた炉心損傷に至る事故シーケンス及びその発生頻度の定量結果等は、高速炉のPSA実践例として貴重な技術基盤となるものと期待される。

口頭

次世代高経済性再処理「FLUOREX法」の開発,22; オキシフッ化物による材料腐食への影響

竹内 正行; 中島 靖雄; 星野 国義*; 河村 文雄*

no journal, , 

FLUOREX法において湿式工程へ微量同伴するフッ素化合物は、主としてオキシフッ化物の形態であることがわかってきた。本試験では、硝酸溶液中の材料腐食に与えるオキシフッ化物の影響について調査するとともに、これまでに検討を進めてきたF$$^-$$マスキングによる防食手法の有効性についても検討した。

口頭

東海再処理施設における低放射性廃液の処理技術開発,8; 硝酸根分解用触媒の実用化に向けた検討

高野 雅人; 菅谷 篤志; 田中 憲治; 圷 茂; 江上 日加里*

no journal, , 

東海再処理施設から発生する低放射性の硝酸塩廃液を対象に、廃棄体の埋設処分における硝酸性窒素の環境規制の観点から、固化処理前に硝酸イオンを分解する技術の適用性を検討している。これまでに、400g/L硝酸ナトリウム溶液を模擬廃液として、触媒法により触媒と還元剤を用いたビーカー規模の試験を行い、硝酸ナトリウムを水酸化ナトリウム又は炭酸ナトリウムへほぼ全量転換できる操作条件(触媒・還元剤の添加量,還元剤供給流量,操作温度)の取得と触媒の寿命評価を行った。今回、触媒の長寿命化を目的として触媒劣化を緩和させる操作条件(還元剤供給流量,操作温度,硝酸ナトリウム濃度)の選定を行ったので報告する。

口頭

JENDL-4のためのFP核データ評価,11; Se同位体データ

鎌田 創*; 柴田 恵一; 市原 晃; 国枝 賢

no journal, , 

核データ評価研究グループでは、中期計画として汎用評価済み核データライブラリーJENDL-4の整備を実施している。JENDL-4ではFP核データの信頼度向上が重要項目の一つとなっている。今回、FP核種であるセレン同位体(Se-74, 76, 77, 78, 79, 80, 82)の中性子断面積データを10$$^{-5}$$eVから20MeVまでのエネルギー範囲で評価した。10keV以上の評価には、Hauser-Feshbach理論に基づく統計模型コードPODを用い、光学ポテンシャル,原子核準位密度,$$gamma$$線透過係数は最新の知見を考慮して決定した。中性子光学模型ポテンシャルとしては、国枝等がチャネル結合法により求めた値を使用した。評価結果は、既存の実験データをよく再現しており、信頼度の高い評価済みデータを得ることができた。

口頭

核燃料物質等の輸送における表面密度限度値の見直し検討,2-3; 核種別表面汚染管理のための測定方法について

橋本 周; 手塚 広子*

no journal, , 

放射性物質輸送において核種ごとの危険度を考慮した表面密度限度値が取り入れられた場合、核種別の表面汚染管理を行うための理想的な方法は、スミヤ法により表面汚染のサンプルを採取し、それの核種定量分析により核種毎表面汚染評価を行うことである。しかしこれには$$gamma$$線核種分析だけでなく$$alpha$$$$beta$$線核種分析が必要となるとともに分析にも時間がかかるのが難点であり、輸送物の汚染検査実務には現実的方策ではない。発表では、実務的手法として、輸送物の取扱環境などを考慮して表面汚染の代表核種を選定し測定評価する方法を提案する。

口頭

深地層の科学的研究における地質環境調査のノウハウ・判断根拠等の分析・整理,7; 沿岸域における地下水流動解析事例

前川 恵輔; 三枝 博光; 稲葉 薫*; 下河内 隆文*

no journal, , 

高レベル放射性廃棄物の地層処分における安全評価で重要な地下水流動の評価のうち、沿岸域を対象とした場合について、北海道幌延地域を事例とした地下水流動及び地下水中の塩分濃度分布の推定を行い、領域の設定,沿岸域を対象とした地下水流動評価における情報やデータの具体的な取り扱い方法の決定にいたる検討・作業の経緯,判断・決定を行った理由などのノウハウや判断根拠などの手順を、作業フローに沿って抽出し、分析・整理を行った。各作業項目における意思決定の過程はフロー図として整理した。一連の作業を通じて、沿岸域を対象とした場合の評価の考え方や手法,留意点などを示した。この成果は、今後の幌延地域の沿岸域での調査研究計画の立案における基礎的な情報になるとともに、処分事業などにおける調査・評価の検討に資する情報として重要である。

口頭

Am含有MOX燃料高線出力試験(B14照射試験),3; 照射試験・照射条件評価

前田 茂貴; 曽我 知則; 板垣 亘; 関根 隆; 青山 卓史

no journal, , 

高速実験炉「常陽」では、高速炉用MA含有MOX燃料開発の一環としてAm含有低密度MOX燃料の高線出力試験を実施した。本報告は、シリーズ発表の1つとして高速実験炉「常陽」での照射試験及び照射条件評価について報告する。照射試験は、プレコンディショニング終了直後の過出力を模擬する出力上昇パターンで実施した。運転訓練シミュレータによる運転手順の確認に加え、炉心特性が類似している試験直前の運転サイクルにおける出力上昇予備試験により、核計装検出器の応答を実験的に把握して本試験を実施した。原子炉出力は、原子炉容器外に設置されている核計装検出器でモニタリングし、その指示値を102MWtにおいて原子炉熱出力に合うように校正した。最大原子炉熱出力は計画125MWtに対して124.8MWtを達成し、計画どおりの照射を行うことができた。照射条件評価では、モンテカルロ計算コードMCNPを用いて燃料ペレットまで詳細に模擬した解析を行い、試験燃料ピンの線出力を求めた。MCNPの計算値を、照射後試験のNd法による燃焼率測定値で補正(C/E=約0.98)し、各要素の最大線出力密度463-476W/cmを得た。

口頭

レーザ共鳴イオン化質量分析法を用いたNa漏えい検知技術開発,4-2; 安定同位体Naを対象としたNaエアロゾルの検出感度

内藤 裕之; 荒木 義雄; 伊藤 主税; 原野 英樹*; 青山 卓史

no journal, , 

平成17年度から平成21年度までの5か年計画で実施している文部科学省公募研究「レーザを用いた超高感度分析技術による高速炉のプラント安全性向上に関する研究」の平成20年度成果にかかわる3件のシリーズ発表の2件目として、安定同位体を対象とした検出試験について発表する。本研究では、平成19年度までに製作した装置を用いて、原子化用レーザ・共鳴イオン化用レーザの出力や、原子化用レーザを照射してから共鳴イオン化用レーザを照射するまでの遅延時間など、検出性能に大きな影響を与えるパラメータの最適化を行った。次に、Naエアロゾルの検出試験を行い、Na付着量とNaイオン信号積算値に直線性を確認し、集積時間180秒で42pptのNaエアロゾルを検出した。安定同位体Naに対する装置の検出感度を評価した結果、検出下限値は2.7pptであり、目標値1ppbに対して約400倍高感度であることを確認した。

口頭

MAリサイクルのための燃料挙動評価に関する共通基盤技術開発,8; $$^{244}$$Cm含有酸化物の格子定数及びペレット寸法変化

高野 公秀; 赤堀 光雄; 荒井 康夫

no journal, , 

$$^{244}$$Cmを含有した(Pu,Cm)O$$_{2}$$ペレット試料(Cm含有量5at%)を調製し、室温における格子定数とペレット寸法の経時変化を測定するとともに、表面観察を行い、自己照射損傷及びHe蓄積による影響を検討した。格子定数は2000時間で0.31%増大して一定値に飽和した後、11000時間以上に渡って変化がなかった。ペレット直径は、保管時間に対して格子定数とほぼ同様の変化を示したことから、ペレット寸法変化はフレンケル欠陥の蓄積による結晶格子の膨張が主要因と考えられ、飽和以後のHe蓄積の影響は認められなかった。格子定数変化が一定値に飽和した状態でのフレンケル欠陥濃度を推算した結果、結晶格子1.75個に対して1個であったが、11323時間におけるHe原子濃度は結晶格子121個につき1個であり、フレンケル欠陥濃度に比べてかなり低い。11330時間後にペレット端面を研磨して観察した結果、気孔内部に露出した結晶粒表面には0.1$$mu$$m程度の微細な穴状組織が認められた。この組織がペレット焼結中あるいは保管中に生じたものか定かでないが、結晶粒内部からのHe放出の痕跡の可能性がある。

口頭

深地層の科学的研究における地質環境調査のノウハウ・判断根拠等の分析・整理,4; 幌延深地層研究計画における地質環境の長期安定性に関する調査事例

新里 忠史; 安江 健一; 中安 昭夫; 重廣 道子*

no journal, , 

放射性廃棄物の処分地選定の各段階で行われる地質環境調査に対して、原子力機構が深地層の科学的研究を通じて蓄積してきた実践的・経験的な知見を反映していくためには、調査計画の立案,調査の実施及び結果の解釈における専門家の経験やノウハウといった知識を分析・整理することが必要と考えられる。本報告では、幌延深地層研究計画における地質環境の長期安定性に関する研究のうち、隆起速度の算出にかかわる調査に焦点を当て、調査手法の選択から調査の実施及び調査結果の解釈に至る一連の作業を対象としたノウハウ及び意思決定のプロセスの分析・整理を実施した。その結果、専門家の経験やノウハウといった知識をタスクフロー及びルールとして表現することができた。

口頭

LCS$$gamma$$線を用いた$$^{77}$$Seの光核反応断面積測定

北谷 文人; 原田 秀郎; 後神 進史; 秋宗 秀俊*; 宇都宮 弘章*; 豊川 弘之*; 山田 家和勝*

no journal, , 

$$^{79}$$Seの中性子捕獲核反応断面積評価のためにSe同位体について($$gamma$$,n)反応断面積の測定を波長可変の$$gamma$$線源であるLCS$$gamma$$線を用いて系統的に実施している。これまで測定を行ってきた$$^{76}$$Se, $$^{78}$$Se, $$^{80}$$Seに続き、$$^{77}$$Seについて($$gamma$$,n)反応断面積の測定を、10MeVから15MeV付近までの測定を行った。現状の解析結果では、$$^{77}$$Seの($$gamma$$,n)反応断面積エネルギー依存性は、12MeV以上のエネルギーで既存値より大きい値をとっており、また、9.5MeV付近で既存値と違った挙動を示している。

口頭

バリア複合化学環境影響調査,2; 炭素鋼の不動態化挙動と腐食速度に及ぼす温度の影響

建石 剛*; 谷口 直樹; 九石 正美; 内藤 守正

no journal, , 

HLW処分場施設の設計裕度拡大の観点から、80$$sim$$160$$^{circ}$$Cにおけるオーバーパックの腐食挙動をアノード分極測定及び浸漬試験により検討した。アノード分極測定の結果、高温条件では炭酸塩水溶液環境において不動態化の促進が示唆された。また、浸漬試験の結果より人工海水単独系では120$$^{circ}$$Cで腐食速度が極大となり、緩衝材共存系では120$$^{circ}$$Cで極小となった。

口頭

シビアアクシデント晩期の格納容器内ソースターム評価,13; シビアアクシデント解析コードTHALES2とヨウ素化学コードKicheの連携による実機試解析

石川 淳; 坂本 亨*; 森山 清史; 中村 秀夫; 中村 康一*

no journal, , 

シビアアクシデント(SA)晩期の格納容器内ソースタームを評価するため、原子力機構では、ヨウ素の再放出現象に関する実験及びヨウ素化学解析コードKicheの開発/検証を実施している。その一環として、SA解析コードTHALES2とKicheの連携解析を試み、BWR4/Mark-Iプラントの代表的な事故シーケンスに対する実機試解析を実施した。従来評価では、ヨウ素化学挙動は知見が不十分であったので、ヨウ素の化学形をCsIのみで扱っている。本研究で、ヨウ素化学挙動を考慮した評価を実施することで、従来のヨウ素の化学反応を考慮しない場合でも、圧力抑制プールのpHが7程度以上の条件下では適用可能だが、pHが7程度以下ではCV内のヨウ素浮遊割合が大幅に増加する可能性があることがわかった。本報告では、BWR4/Mark-Iプラントのすべての炉心冷却機能が喪失するTQUVシーケンスに対する解析結果及び得られた知見について報告する。

口頭

高選択・制御性沈殿剤による高度化沈殿法再処理システムの開発,16; 低疎水性沈殿剤NBPの耐久性及び劣化機構の検討

野上 雅伸*; 杉山 雄一*; 川崎 武志*; 原田 雅幸*; 池田 泰久*; 川田 善尚; 森田 泰治; 菊池 俊明*

no journal, , 

ピロリドン誘導体を用いた沈殿法による高速炉燃料の高度化再処理システムを開発している。本研究では、沈殿法再処理システムにおけるUを選択的に沈殿させる第1沈殿工程用の低疎水性候補沈殿剤であるN-n-ブチル-2-ピロリドン(NBP)の$$gamma$$線照射試験及び加熱試験を種々の条件で行い、その劣化機構について検討した。その結果、多官能性の劣化生成物が複数生成するため、これらがこれ以降の工程に与える影響について詳細に検討する必要があることが明らかとなった。

口頭

高選択・制御性沈殿剤による高度化沈殿法再処理システムの開発,17; マスキング効果の検討

原田 雅幸*; 野上 雅伸*; 杉山 雄一*; 川崎 武志*; 池田 泰久*; 森田 泰治; 菊池 俊明*

no journal, , 

ピロリドン誘導体を用いた沈殿法による高速炉燃料の高度化再処理システムを開発している。沈殿法再処理システムにおいてU(VI)のみを沈殿させる第1沈殿工程におけるPu(IV)共沈抑制のため、種々のマスキング剤の候補沈殿剤N-n-ブチル-2-ピロリドン(NBP)への添加効果を、Pu(IV)を模擬したU(IV)を使用して検討した。その結果、N, N-ジメチルアセトアミド(DMA)等のモノアミド化合物の効果が大きいことが明らかとなった。

口頭

加速器駆動未臨界システムのビーム窓構造検討; ビームプロファイル変化の影響

菅原 隆徳; 大林 寛生; 西原 健司; 佐々 敏信; 大井川 宏之

no journal, , 

加速器駆動未臨界システム(ADS)の成立性にかかわる課題の一つとして、加速器と未臨界炉の境界を成すビーム窓の成立性が挙げられる。本検討では、陽子ビームの径方向プロファイルに着目し、これまでの設計検討で採用してきたガウス分布形状から、放物線形状,フラット形状に変えた場合に、どの程度温度条件が変化し、その結果座屈に対する耐性がどの程度変化するかを検討した。陽子ビームプロファイルの変化に伴うターゲット領域の発熱分布を粒子輸送計算コードPHITSにより計算し、この発熱分布を用いて熱流動解析コードSTAR-CDにより詳細な熱流動解析を行った。熱流動解析の結果から得られたビーム窓の温度分布を使用して、有限要素法解析コードFINASにより座屈解析を行った結果、座屈に至ると見込まれる外圧(座屈圧力)は、ガウス分布の場合には4.11MPa、放物線分布の場合には4.89MPa、フラット分布の場合には4.08MPaとなった。すなわち、ビームの入射形状をこれまで採用してきたガウス分布から放物線分布に変えることで、座屈圧力を約20%向上させることができる。

口頭

ITER-TBM増殖機能部の研究開発の成果,5; Li同位体分離用のイオン液体含浸有機隔膜の耐久性評価

星野 毅; 寺井 隆幸*

no journal, , 

核融合炉の燃料となるトリチウムは、6-リチウム($$^{6}$$ Li)と中性子との核反応により生産するが、天然のリチウムには$$^{6}$$Liが約7.6%しか存在せず、必要なトリチウム量を確保するためにはより高濃縮の$$^{6}$$Liが必要となる。そこで、既存のアマルガム法よりも高効率で環境性に適した$$^{6}$$Li濃縮技術の実用化を目指し、イオン液体を含浸した有機隔膜を用いて、その隔膜に$$^{6}$$Liイオンを選択的に透過させて濃縮する新技術の研究開発を実施している。今までの有機隔膜は、含浸させたイオン液体が溶脱して性能が低下するため、新たに考案した両端に保護膜(ナフィオン等)を施した改良隔膜を用いて耐久性試験を実施した。改良隔膜を用いた場合、有機隔膜に含浸させたイオン液体の残存率は87%と、保護膜がない場合の63%を大きく上回ることが明らかになり、耐久性を有する隔膜の製作に見通しを得ることができた。

口頭

緊急時における防護措置の被ばく低減効果に関する研究,2; 避難施設の遮へい係数評価

小栗 朋美*; 高原 省五; 木村 仁宣; 本間 俊充

no journal, , 

本研究では、島根県地域防災計画に記載された避難施設の被ばく低減効果の指標とするための遮へい係数を、設計図面から調査した情報に基づいてモンテカルロコードMCNP5を用いて3次元的に評価した。その結果、避難施設の被ばく低減効果を考慮して防災計画を検討するのに必要な基礎データを得ることができた。

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