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末岡 茂
no journal, ,
地質環境の長期安定性を評価する上で、熱年代学の手法は、火山・熱水活動、断層運動、隆起・侵食など様々な自然現象の履歴解明に用いられている。本講演では、熱年代学の原理と、東濃地科学センターで行われている熱年代学を用いた研究の概要について紹介するとともに、経済産業省資源エネルギー庁の前フェーズの受託事業で実施された赤石山脈の隆起・侵食評価の結果についても報告する。
福田 将眞
no journal, ,
(U-Th)/He法は、鉱物中に含まれるウランやトリウムと、それらの壊変系列が
壊変することで生成したHe-4原子核を測定することで年代を求める手法である。本手法の特徴として、数十万年
数億年の時間スケールが対象で、その閉鎖温度の低さから山地の隆起・侵食や断層運動、火山・火成活動などの地球科学的現象の推定に用いられる。このうち、ジルコン(U-Th)/He法(以下、ZHe法)では、フィッション・トラック法の年代標準試料であるFish Canyon Tuffジルコンが慣例的に用いられているが、しばしば親核種濃度の不均質が存在することが知られており、新たな年代標準試料の確立が求められている。本研究では、標準試料の適性を有すると期待される地質試料や他の年代標準試料のジルコン計8点についてZHe年代測定を行い、年代値の整合性やそのばらつき、および原因について評価を試みた。結果として、歌長流紋岩(TRG04)と、ジルコンフィッション・トラック法の年代標準試料であるMt.Dromedaryのジルコンに潜在性が認められた。今後は、データのラボ間比較のためにラウンドロビンテストの検討を予定している。
渡邊 隆広
no journal, ,
将来起こりうる津波の浸水域を推定するためには、海水浸入の証拠である津波堆積物を地層中から検出し、過去の地震による津波浸水域を復元することが重要である。しかし、津波堆積物は、目視では判別が困難である粒径の小さい泥も含むこと、及び内陸域では堆積層のかく乱により情報が失われていること等により、過去の浸水の記録が見逃されている可能性が考えられる。したがって、地層中の津波堆積物の判別を目的として、物質の供給源の推定に有効な地球化学的判別手法の適用を検討した。本研究では、科学研究費助成事業の一環として実施した既存の東北地方太平洋沖沿岸,静岡平野及び宮崎平野の津波堆積物試料等への地球化学的判別手法の適用事例について紹介する。各地域の試料から得られた研究結果を踏まえると、津波堆積物への地球化学的判別手法の適用に際しては、試料そのものの化学的特徴に加え、周辺の地質の特徴などを把握し、それらに応じた判別指標を用いることで津波堆積物と他の堆積物の判別が可能となることが示唆された。
西山 成哲
no journal, ,
過去のマグマの通り道を明らかにすることは、火山のどの場所で噴火が起こりやすいかについて把握することにも繋がるため、火山防災を検討する際の重要な情報となる。火山の地形は地下のマグマの通り道の分布を反映しているとされているが、これまでにその関係性を明確に示した研究例はない。我々は、既存のGISソフトウェアのツールを独自に組み合わせたモデルを用いて多くの火山に地形解析を適用することで、火山の地形とマグマの通り道との関係に関する明確な指標を示すことを可能にした。本手法を用いることで、火山の活動履歴がよくわかっていなかった火山に対しても、マグマの通り道の変化の程度を推定することが可能となり、火山の防災・減災や地層処分における安全評価を検討する上で重要な情報を提供することが期待される成果である。本成果は一般社団法人日本応用地質学会が発行する学術雑誌「応用地質」に掲載された内容であり、本発表ではその内容について紹介する。
小松 哲也; 須貝 俊彦*
no journal, ,
地質環境の長期安定性評価のうち「地殻変動の一様継続性」の評価において欠かすことのできないデータの一つが10万年オーダーでの地殻変動量である。しかし、沿岸部の地殻変動が比較的穏やかな場において10万年オーダーでの地殻変動量を把握することは様々な点から難しく、そのための調査方針・技術が明確に示されてこなかった。本発表では、この点について、関東平野を事例に実施した研究開発の結果について報告する。
神野 智史; 藤田 奈津子
no journal, ,
AMSにおいて、塩水系の地下水の年代測定に重要な塩素-36(
Cl)測定は妨害核種となる硫黄-36(S)の影響により他の核種よりも測定が困難である。一般にClとSを分離するには、6MV以上の加速電圧が必要となる。そこで本研究は、イオンファネルを用いた反応セルを開発し、JAEA-AMS-TONO-5MVの低エネルギー側に組み込むことで目的核種のClの妨害核種となるSを選択的に抑制することを目的とする。
鏡味 沙耶
no journal, ,
断層運動や火山・火成活動などの様々な自然現象が発生した時期や隆起・侵食の速度などを精度よく把握するための地層の年代決定法の一つとして、テフラを年代指標とした年代学(テフロクロノロジー)を用いる手法がある。本発表では、中部日本に広く堆積しているテフラの一つである大田テフラを対象に、火山ガラスの主要元素及び微量元素組成分析をEPMAとLA-ICP-MSを用いて実施した例を紹介する。主要元素組成が類似している2つのテフラに関して、従来の指標のほかに、希土類元素等を指標として識別可能であることが明らかになった。テフラの対比において、より複数の指標を把握しておくことで、特徴の類似したテフラを識別できるようになり、また、誤った対比を防ぐことも可能となる。テフロクロノロジーによる精度の高い地層の堆積年代決定には、微量元素組成を含めた広域テフラの化学組成データベースの充実を図る必要があり、今後は、様々な広域テフラを本手法にて分析していく予定である。
田中 桐葉
no journal, ,
地層処分場のサイト選定・設計において、断層活動に対する地質環境の長期安定性を評価することは重要である。本講演では、現在開発段階にある断層活動性評価手法の1つである、電子スピン共鳴(ESR)法を用いた断層年代測定法の原理および経済産業省資源エネルギー庁から受託した「令和5年度高レベル放射性廃棄物等の地層処分に関する技術開発事業(地質環境長期安定性総合評価技術開発)」で実施された本年代測定法に係る基礎研究の成果について報告する。
浅森 浩一; 小川 大輝
no journal, ,
将来の地層処分システムに重大な影響を及ぼす可能性がある火山活動の潜在的なリスクを適切に評価するためには、地下深部におけるマグマや火山性流体の存否や分布を把握することが重要であると考えられる。本研究では、第四紀に活動した青野山単成火山群を事例としたMT法電磁探査により、火山群下の詳細な比抵抗構造を推定した。その結果、部分溶融域や火山性流体の存在を示唆する顕著な低比抵抗体が、火山群下の地殻及びマントル最上部に認められた。
島田 耕史
no journal, ,
東濃地科学センターにおける年代測定技術開発の現状について、年代測定の意義、年代測定技術の概要を示し、これまでの成果と現在チャレンジ中の課題をいくつか取り上げて示す。
鶴田 忠彦
no journal, ,
東濃地科学センターにおいて実施している研究開発(地質環境の長期安定性に関する研究及び超深地層研究所計画)について、それらの目的、今後の展望等を示す。