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宮原 要; 時澤 孝之; 中山 真一
Materials Research Society Symposium Proceedings, Vol.1518, p.245 - 256, 2013/10
福島第一原子力発電所事故後の汚染に対処するため、原子力機構は国から受託した除染モデル実証事業を避難区域を主とする対象地区で実施した。さまざまな制約条件にもかかわらず、除染モデル実証事業により効率的で効果的な除染方法を提案するなど、本格除染に向けた知見を取りまとめることができた。これらの成果をモニタリング(放射線量などの測定),除染,除去物の保管を軸として概説する。
(aq)/NH
小林 大志*; 佐々木 隆之*; 上田 健揚*; 北村 暁
Materials Research Society Symposium Proceedings, Vol.1518, p.231 - 236, 2013/10
TRU廃棄物の管理においては、廃棄物に含まれる硝酸塩の影響を評価する必要がある。本研究では、軽石凝灰岩に対するニッケル及びパラジウムの収着挙動を、アンモニア/アンモニウムイオン共存下で調べた。種々のアンモニア/アンモニウム濃度, pH及びイオン強度条件において、軽石凝灰岩に対するニッケル及びパラジウムの分配係数(D)をバッチ法で取得した。ニッケルの場合、中性付近での分配係数は初期アンモニウムイオンに対する顕著な依存性を示さず、熱力学データを用いた予測と一致した。パラジウムの場合、初期アンモニウムイオン濃度の増大とともに分配係数が低下し、アンミン錯体(Pd(NH)
(m: 1-4))の生成が示唆された。得られたニッケル及びパラジウムの分配係数を表面錯体モデルで解析した。熱力学データを用いた予測計算を考慮したところ、アンモニア/アンモニウムイオン共存下におけるニッケル及びパラジウムの収着挙動がよく説明された。
武田 聖司; 井上 佳久; 木村 英雄
Materials Research Society Symposium Proceedings, Vol.1518, p.237 - 242, 2013/10
今後のHLW地層処分の安全審査に向けて、採用される工学技術に対し、適用した際のヒューマンエラーとバリア材の安全機能へ影響との関係を把握することを目的として、幾つかのヒューマンエラーに起因したバリア機能の低下・喪失を想定したシナリオ(初期欠陥シナリオ)に対する感度解析を行った。重要核種であるCs-135, Se-79に対する解析から、安全機能な健全な場合の天然バリアからの核種移行率よりも、「緩衝材の初期欠陥によるコロイドフィルトレーション機能の喪失」と、「粘土プラグの初期欠陥による止水機能の喪失及び卓越した移行経路の形成」のシナリオの核種移行率が、1桁から2桁以上の高い結果を示し、これらの2つのシナリオの可能性の確認が特に重要であることを示した。
佐々木 紀樹; 上西 修司*; 宮本 泰明; 船坂 英之
Materials Research Society Symposium Proceedings, Vol.1518, p.257 - 268, 2013/10
福島第一原子力発電所事故及びその復旧活動により多量の放射性廃棄物が発生している。これらの廃棄物は、通常の原子力発電所より発生する放射性廃棄物とは性状が大きく異なり、廃棄物を管理していくためには幅広い研究開発が必要となる。廃棄物の性状把握や安全な保管に向けて放射性核種の分析、保管容器内の水素発生・拡散評価、腐食評価といった研究開発が実施されている。また、廃棄物の処理処分に向けた詳細な研究開発計画が2012年度末までに策定される予定である。
吉川 英樹; 飯島 和毅; 笹本 広; 藤原 健壮; 三ツ井 誠一郎; 北村 暁; 操上 広志; 時澤 孝之; 油井 三和; 中山 真一
Materials Research Society Symposium Proceedings, Vol.1518, p.269 - 275, 2013/10
福島県東京電力福島第一原子力発電所で発生した事故に起因する児童生徒等への放射能・放射線の影響をできるだけ低減させるため、直ちに講ずることが可能な対策を検討することを目的として、日本原子力研究開発機構は、福島市内に位置する中学校及び幼稚園を対象に調査を行った。今回の事故に伴い放出され、土壌中に残留している主な放射性元素は分析の結果、
Csと
Csであった。放射性物質の大部分が存在すると考えられる表層付近の土を剥離し、それを敷地内の別の場所に掘削した穴に入れた後、遮蔽のため別の穴から採取した放射性物質を含まない深部の土で覆った方法を試験的に実施した。1mでの高さによる線量が2.5
Sv/hから0.15SV/hに低減することができた。
佐藤 治夫; 新里 忠史; 天野 健治; 田中 真悟; 青木 和弘
Materials Research Society Symposium Proceedings, Vol.1518, p.277 - 282, 2013/10
平成23年3月11日に発生した東北太平洋沖地震によって東京電力福島第一原子力発電所の事故が発生した。4月初旬までにCsで1.2-1.5
10
Bq、I-131で1.5-1.610
Bq放出されたと推定されており、それらは福島県を中心に土壌表面や森林などに沈着した。本調査は文部科学省が進める放射線量率や放射性物質によって汚染された土壌の分布マップを作成するための調査の1つとして実施したもので、事故から3か月後の深度方向の分布状況についてジオスライサー調査を実施した。調査は、二本松,川俣町,浪江町の11地点で行った。Cs, Cs, 
Te, 
Agが検出され、CsとCsはすべての調査地点で、TeとAgは空間線量率が高いエリアで検出された。地表面土壌については多くの地点で沈着量の99%以上は表層10cm以内に存在した。一方、元農地と推定される土壌は地表面土壌よりも深い位置まで検出される傾向であるものの、沈着量の99%以上は表層14cm以内であった。表層付近の濃度分布から求めた見掛けの拡散係数D
は、すべての核種について元農地と推定される土壌(D=0.1-1.510
m
/s)の方が地表面土壌(D=0.65-4.410
m/s)よりも大きく、多くの拡散係数はD=10(m/s)付近であった。バッチ法によりCsとIに対する分配係数Kdも取得しており、K
とDとの関係を総合すると、濃度分布の形成は雨が降った際の移流による分散の効果が支配的であったと考えられる。
